有給休暇取得日数の増加が3社に1社 HRテクノロジー導入による従業員への効果・影響は HRテクノロジーを活用・導入したことで、自社の従業員にどのような影響があったのかを聞きました。それによると、有給休暇取得日数の増加が35.6%と最も多い結果となりました。
障がい者雇用率2.5%以上の企業は16.4% 今後の雇用には前向き 障がい者雇用率について聞きました。多かったのは、「0.5%未満」(23.3%)と「2%以上2.5%未満」(22.8%)の二つです。以下、「1.5%以上2%未満」(11.6%)、「2.5%以上3%未満」(9.5%)、「3%以上」(6.9%)、「1%以上...
内定辞退者数は「変わらない」が過半数 フォローに前向きな企業が7割 新卒採用における直近3年での内定辞退者数の増減ぶりを聞いたところ、「変わらない」(52.4%)が過半数を超えました。企業はどのようなフォローをしているのか調査しました。
HRテクノロジー導入は人事部門主導が50% 人材の育成・配置には課題も HRテクノロジー導入企業に導入背景を聞いたところ、最も多かったのが「人事部門が主導で進めた」が50.0%でした。ただし、人材の育成・配置までの対応に至っていないケースもあるようです。
副業・兼業を「認めていない」企業が6割近く 従業員の「副業」「兼業」を認めているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「認めていない」で6割近くを占めました。肯定・黙認の割合は37.0%ですが、この約半数が副業・兼業先での労働時間を把握していませんでした。
人事評価が業績向上につながっているのは半分以下。業績向上と相関するのは「評価結果をオープンにする」「低評価者へのフォロー」など 『日本の人事部 人事白書2020』から、評価・賃金の調査結果の一部をご紹介します。
9割近くの企業が「戦略人事」の重要性を認識しているが、実際に機能できているのは約3割。理由は管理業務に追われているから? 『日本の人事部 人事白書2020』から、戦略人事の調査結果の一部をご紹介します。