HRテクノロジー導入は人事部門主導が50% 人材の育成・配置には課題も HRテクノロジー導入企業に導入背景を聞いたところ、最も多かったのが「人事部門が主導で進めた」が50.0%でした。ただし、人材の育成・配置までの対応に至っていないケースもあるようです。
副業・兼業を「認めていない」企業が6割近く 従業員の「副業」「兼業」を認めているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「認めていない」で6割近くを占めました。肯定・黙認の割合は37.0%ですが、この約半数が副業・兼業先での労働時間を把握していませんでした。
人事評価が業績向上につながっているのは半分以下。業績向上と相関するのは「評価結果をオープンにする」「低評価者へのフォロー」など 『日本の人事部 人事白書2020』から、評価・賃金の調査結果の一部をご紹介します。
9割近くの企業が「戦略人事」の重要性を認識しているが、実際に機能できているのは約3割。理由は管理業務に追われているから? 『日本の人事部 人事白書2020』から、戦略人事の調査結果の一部をご紹介します。
新型コロナウイルス感染症に対し、半数以上の企業が働き方の変更や、対策範囲・時期の判断に課題を感じている 『日本の人事部 人事白書2020』から、新型コロナウイルス感染症に対する企業の対応についての調査を紹介します。
エンゲージメントサーベイを「行っている」企業は約4割、「行っていない」企業は約6割 自社従業員のエンゲージメントの状態を調べる「エンゲージメントサーベイ」を、実施しているかどうかを聞いたところ、「行っている」は35.9%。「行っていない」は57.4%で、「わからない」は6.7%という結果となった。サーベイを実施している企業はそれほど...
今後最も活用したいデータは「評価情報」、活用する上で留意する点は「目的の明確化」 人事担当者に人事のデータ活用について聞いたところ、今後最も活用したいデータは「評価情報」、活用する上で留意する点は「目的の明確化」であることがわかった。
イノベーション創出の施策は、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」「社外の勉強・交流会などへの参加促進」「部門を越えた交流の促進」がトップ3 人事担当者にイノベーション創出の施策について聞いたところ、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」「社外の勉強・交流会などへの参加促進」「部門を越えた交流の促進」がトップ3であることがわかった。
外国人を雇用している企業は過半数、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くに 人事担当者に外国人の雇用状況について聞いたところ、現在雇用している企業は過半数で、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くであることがわかった。