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人事白書調査レポート2021 制度・評価・賃金
テレワーク下での評価へ、管理職教育や評価基準が課題に

テレワークを継続する場合、4割の企業が「管理職のマネジメント力向上」の必要性を感じる

テレワークを実施している企業に、今後テレワークが永続的に実施された場合、従業員の「評価」の制度や運用をどのように変更する必要があると思うかを聞きました。「管理職のマネジメント力を向上させる取り組みを行う」(48.0%)という回答が最も多く、「成果・業績を重視する評価制度に変更する」(44.9%)、「評価者の評価能力を向上させる取り組みを行う」(37.0%)と続きます。

貴社で今後テレワークが永続的に実施された場合、従業員の「評価」の制度や運用をどのように変更する必要があると思いますか(三つまで)。
貴社で今後テレワークが永続的に実施された場合、従業員の「評価」の制度や運用をどのように変更する必要があると思いますか(三つまで)。

またそのような変更が必要な理由としては、「管理職の部下とのコミュニケーションが要」「適切な管理の仕方で評価もある程度公平にできる」などがありました。回答の一部を紹介します。

変更する必要があると思う理由

【管理職のマネジメント力の向上】

  • 管理職の部下とのコミュニケーションが要と思うため
  • 適切な管理の仕方で評価もある程度公平にできると思うため

【評価者の評価能力の向上】

  • 評価制度を変えるより、運用の質を上げるほうが問題解決につながると考えるため
  • 1on1での適宜ヒアリングとそのためのスキルを高めていただきたいと思う

【成果・業績を重視する評価制度に変更】

  • 評価できるのは測定可能なものに限られるため
  • 求められている結果を見るしかないため
  • 作業が見えないため、アウトプットのみの評価となってしまう。対象者に応じた、評価基準の変更や、業務の可視化をする必要があるため
*自由記述回答より一部抜粋
【調査概要】
実施時期2021年3月11日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数3,091社、3,186人(のべ)
質問数168問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書 2021』

「日本の人事部 人事白書」

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