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新型コロナ終息後も、過半数がテレワーク利用を推奨。
廃止も6.7%

新型コロナ終息後も、過半数がテレワーク利用を推奨。 廃止も6.7%

新型コロナ終息後も、過半数がテレワーク利用を推奨。廃止も6.7%

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について聞きました。最も多かったのは「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」で、56.5%でした。多くの企業が引き続きテレワーク利用を推奨していることがわかります。また、「テレワーク制度は継続するが利用条件を厳しくする」との回答は、28.3%でした。

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(全体)
新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(全体)

従業員規模別・業種別で推奨度合いに差がある

従業員規模別に見ると、規模が大きくなるほど「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」の割合が高くなっています。1001~5000人の企業と5001人以上の企業では、それぞれ67.6%、82.6%でした。

業種別で見るとIT・通信・インターネットとサービスが高く、「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」がそれぞれ75.0%、60.2%ありました

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(従業員規模別)
新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(従業員規模別)
新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(業種別)
新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について当てはまるものをお選びください(一つ)。(業種別)

コロナ禍におけるテレワーク以外の施策の導入状況や、継続の方針に関する調査結果、監修者の解説は『日本の人事部 人事白書2021』本誌にてご覧になれます。

『日本の人事部 人事白書2021』

【調査概要】
実施時期2021年3月11日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数3,091社、3,186人(のべ)
質問数168問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書 2021』

「日本の人事部 人事白書」

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【用語解説 人事辞典】
ソーシャル・ジェットラグ(社会的時差ぼけ)
まだらテレワーク
ブリージャー (ブレジャー)
従業員シェア
エッセンシャルワーカー
高度プロフェッショナル制度
キッズウィーク
無期転換ルール
エンプロイー・エクスペリエンス
ワーケーション