「働き方改革」実現に役立つ企業事例10選
『日本の人事部』に掲載中の記事の中から、いま人事にとって最も重要なテーマの一つである「働き方改革」の企業事例をピックアップしました。
政府が推進する「働き方改革」は、いまや多くの企業の共通課題となっています。しかし、一言に「働き方改革」といっても、環境・ツールの見直しや制度・ルールの工夫、意識・風土の変革など、企業によってその課題はさまざま。人事は、改革の目的を明確にし、最終的なゴールを意識しながら、自社に必要な施策を見極める必要があります。他社の事例を参考に、自社の「働き方改革」を改めて考えてみてはいかがでしょうか。
- ＜事例＞ Great Place to Work © Institute Japan 働き方改革の先にある「働きがい」向上とは
- ＜事例＞ Sansan株式会社 全ての人事施策は「生産性向上」のために ～Sansanが進めるミッション・ドリブンな働き方改革とは～
- ＜事例＞ ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社 人事は世の中でもっとも面白い仕事注目の新制度「WAA」に込めた、 人と組織への熱く深い思いとは
- ＜事例＞ 株式会社リクルートホールディングス ～日本の人事部「HRアワード2016」企業人事部門最優秀賞受賞～ 働く場所を従業員自らが選ぶ「リモートワーク」 働き方の選択肢を増やすことが、個人の能力発揮と会社の成長につながる
- ＜事例＞ コストコ ホールセール ジャパン株式会社 正社員とパートタイムを同じ「時給制」の下で処遇 「社内公募制度」でキャリアアップを図り、管理職の早期育成を実現
- ＜事例＞ 株式会社ローソン 男性が変われば企業風土も変わる！ ダイバーシティ先進企業、ローソンが行う「男性の育児休職取得」促進のための取組みとは
- ＜事例＞ KDDI株式会社 なでしこ銘柄もグローバル化も「信頼ある人事」から 「現地現物」で変革を加速するKDDIの「アクティブHR」とは
- ＜事例＞ SCSK株式会社 ～日本の人事部「HRアワード2015」企業人事部門最優秀賞受賞～ やるだけでなく、やりきる仕組み “働き方改革”でIT業界の常識を覆すSCSKの「スマートワーク・チャレンジ」とは
- ＜事例＞ イケア・ジャパン株式会社 イケアはなぜ「同一労働・同一賃金」「全員正社員」にできたのか “本気で人を大事にする会社”に学ぶ人事制度改革
- ＜事例＞ 伊藤忠商事株式会社 「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」 ―― 業務効率化を通じて、生産性の向上とお客様対応を徹底する
＜事例＞ Great Place to Work © Institute Japan 働き方改革の先にある「働きがい」向上とは
「働き方改革」の旗印のもと、企業ではさまざまな施策が進められ、従業員の「働きやすさ」の向上が期待されています。ところが、現場の実情や実態を無視した働き方改革は、時として従業員の『働きがい』を阻害してしまうこともあるのです。「働きがい」を高めながら働き方改革を進めていくためには、何が必要なのか。「働きがいのある会社ランキング」で知られるGreat Place to Work ® Institute Japan代表の岡元利奈子さんに、お話をうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ Sansan株式会社 全ての人事施策は「生産性向上」のために ～Sansanが進めるミッション・ドリブンな働き方改革とは～
働き方改革に取り組む多くの企業で、今求められる「生産性向上」。その事例として注目されるのが、「クラウド名刺管理サービス」事業を展開するSansan株式会社です。同社は、ユニークな人事制度を数多く設置・運用していることで知られますが、その制度はすべて「生産性向上」に資するものだといいます。人事面からのアプローチで、従業員の働き方や組織のあり方を変えることが生産性向上にどう寄与するのか。人事部長の大間祐太さんにじっくりとうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社 人事は世の中でもっとも面白い仕事注目の新制度「WAA」に込めた、 人と組織への熱く深い思いとは
ユニリーバ・ジャパン・ホールディングスでは、誰もが自分らしく働き、生産性を高められるよう、働く時間・場所を社員が自由に選べる新人事制度「WAA」を、2016年からスタートさせました。この新制度の仕掛人こそ、「HRアワード2016」企業人事部門 個人の部 最優秀賞に輝いた、同社取締役人事総務本部長の島田由香さんです。「人事は世の中でもっとも面白い仕事」――そう明言する島田さんに、働き方改革の取り組みと、人と組織にかける思いを語っていただきました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ 株式会社リクルートホールディングス ～日本の人事部「HRアワード2016」企業人事部門最優秀賞受賞～ 働く場所を従業員自らが選ぶ「リモートワーク」 働き方の選択肢を増やすことが、個人の能力発揮と会社の成長につながる
働き方改革に関する取り組みが高く評価され、「HRアワード2016」企業人事部門最優秀賞を受賞したリクルートの「つくる みなおす かんがえる 働き方変革プロジェクト」。特に注目を集めているのが、リクルートホールディングスが全従業員を対象に行う、上限日数のない「リモートワーク」の取り組みです。一般的にハードワークの印象が強いリクルートグループが、どのように「働き方変革」に取り組み、どういった成果をあげているのか。プロジェクト責任者の林さんにうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ コストコ ホールセール ジャパン株式会社 正社員とパートタイムを同じ「時給制」の下で処遇 「社内公募制度」でキャリアアップを図り、管理職の早期育成を実現
「働き方改革」の実現には、従業員のモチベーション維持や、生産性向上が不可欠です。会員制倉庫店という独自の戦略の下、会員数を飛躍的に伸ばし、急成長したコストコ日本法人では、「時給制」「社内公募制度」などの人事制度により、従業員がやる気を持って長期的に働ける仕組みをつくり、労働生産性を向上させています。本人の志向や状況に応じて働き方を選択できる、同社のユニークな制度の狙いについて、人事・総務 マーケティング部長の中川裕子さんに詳しくうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ 株式会社ローソン 男性が変われば企業風土も変わる！ ダイバーシティ先進企業、ローソンが行う「男性の育児休職取得」促進のための取組みとは
ダイバーシティ推進に積極的かつ継続的に取り組むローソンでは、男性の育児休暇取得促進に力を入れ、社内の意識変革を行っています。驚くべきは、育児休暇取得の効果として「業務効率化の意識が高まった」と答えた男性社員が53.6％に及んだこと。普段から育児に参加するため、無駄な仕事を減らす意識が高まったそうです。「働き方改革」への効果が期待できる同社の取り組みを、人事企画部長の山口恭子さんにうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ KDDI株式会社 なでしこ銘柄もグローバル化も「信頼ある人事」から 「現地現物」で変革を加速するKDDIの「アクティブHR」とは
「勤務間インターバル制度」を他社に先がけて導入するなど、「働き方改革」においてもチャレンジングな人事戦略で注目を集めるKDDI。しかし3年前、人事トップに就任した総務・人事本部副本部長の白岩徹さんの目に映ったのは、意外なことに「旧態依然とした変われない人事部」の姿でした――。「人事部として何をすべきかの前に、人事部としてどうあるべきか」を考え、人事部が自らの改革に取り組んだ軌跡に迫ります。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ SCSK株式会社 ～日本の人事部「HRアワード2015」企業人事部門最優秀賞受賞～ やるだけでなく、やりきる仕組み “働き方改革”でIT業界の常識を覆すSCSKの「スマートワーク・チャレンジ」とは
近年多くの企業の課題となっている「働き方改革」ですが、長時間労働が当たり前だったIT業界で、なんと2012年から働き方改革に取り組んでいる企業があります。「HRアワード2015」で企業人事部門最優秀賞を受賞した、SCSKです。“平均月間残業時間20時間、有給休暇取得率100％”を目標に掲げ、ほぼ達成まで近づけた同社。「スマートワーク・チャレンジ」を中心とする働き方改革の取り組みは、どのように進められたのでしょうか。執行役員・人事グループ副グループ長の河辺恵理さんにお話をうかがいました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ イケア・ジャパン株式会社 イケアはなぜ「同一労働・同一賃金」「全員正社員」にできたのか “本気で人を大事にする会社”に学ぶ人事制度改革
2014年9月からイケアで始まった、全ての従業員に「同一労働・同一賃金」を適用し、「正社員」の待遇を保障する画期的な人事制度。男女を問わず、人生やキャリアを自由に選択し、パズルのピースのように柔軟に組み上げていく「ライフパズル」の実現に向けた同社の取り組みは、働き方改革を行う多くの企業の参考になる事例です。“本気で人を大事にする会社”イケアならではの、独特のカルチャーやベースとなる考え方を、当時の人事本部長・泉川玲香さんにお聞きしました。 ⇒記事本文へ
＜事例＞ 伊藤忠商事株式会社 「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」 ―― 業務効率化を通じて、生産性の向上とお客様対応を徹底する
他社に先駆け「働き方改革」を行う伊藤忠商事では2014年から、20時以降の残業を原則禁止し、「朝型勤務」を導入しています。残業ありきの働き方を見直すため、思い切った意識と制度面の改革を行った同社の取り組みは、「HRアワード2014」で企業人事部門最優秀賞を受賞しました。多残業体質から脱却し、業務効率と生産性の向上に成功した同社の「働き方改革」に関して、企画・運用の責任者である垣見俊之さんにうかがいました。 ⇒記事本文へ
