企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事のQ&A

相談数12131件   回答数25117

組織の定義

組織の見直しをしております。本部 ディビジョン セクションとありますが、実態としてあるMGRを異動させるためにセクションを無理無理作成したりといったことがありました。そこを是正する意味でもきちんとそれぞれの組織の役割、定義付けをする必要がありますが、他社さんなどの例で考え方を整理する資料のようなものはありますでしょうか

  • 投稿日:2017/03/07 10:00
  • ID:QA-0069567

この相談に関連するQ&A

専門家・人事会員からの回答
3件中 1~3件を表示
並び順:投稿日時順評価順
  • 1

専門家より
  • 投稿日:2017/03/07 11:33
  • ID:QA-0069574

オフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、組織形態は企業によって多種多様です。従いまして、異なる他社の事例はあまり参考にされない方がよいでしょう。

専門書を取り扱っている書店へ行かれますと、組織分掌に関わる文献もあるはずですので、参考の上自社向けにアレンジして利用される事をお勧めいたします。

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2017/03/07 17:27
  • ID:QA-0069583

戦略人財コンサルタント 代表

組織定義に対するご回答をいたします

戦略人財コンサルタント 代表 鬼本昌樹と申します。

大手日本企業、外資企業で人事部長、人事担当役員の経験がございます。
さて、組織の定義を行うためには、まず組織の名前を検討する前に、組織の持つ使命、役割、及び、機能、求める成果物を明文化する必要があります。
この時の定義の仕方は、人事の視点ではなく、経営の視点が必要となります。経営戦略を、また、長期的な成長戦略を実現するための組織のあり方を、経営者に確認する必要があります。

組織の英語名称を検討するのであれば、まず、グローバル企業であるかどうかです。
グローバル企業であれば組織を、カタカナ表記をしても構わないと思います。

人に仕事がついている場合と、仕事に人がついている場合において、人事異動や昇格は、全く意味が異なってきます。質問の文面から読むと、無理やりセクションやポジションが与えられたように思います。このような事柄が社内政治や経営判断によって行われるとするならば、人事としては責任外かと思います。しかし、このような配置や登用が繰り返されるならば、今後の役職構成や年齢構成を狂わせる要因となるため、経営陣に、社内ルールを守ってもらうように依頼をすることも必要となります。

社内における組織も、一つの人格を持つ組織と思って、その役割と使命をわかりやすく提示することが重要です。

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2017/03/08 00:08
  • ID:QA-0069592

人事・経営コンサルタント

組織論

組織形態はさまざまで、組織論上は多く「機能別組織」と「事業部制組織」などに別れます。どちらを取るかは企業の経営による判断です。貴社の場合は事業部制組織とお見受けしますので、組織名称よりその事業部・事業部門での目標設定や責任管掌などを明確化することが必要で、何より貴社事業を理解されている当事者が自らまとめるのが良いと思います。
人事系組織論の書籍は多数ありますが、まずは自社事業の分析がスタートではないでしょうか。

この回答は参考になった
参考になった:0名
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
休日と休暇
休日と休暇の定義(違い)を詳しく教えていただきたいです。
総合職と一般職の定義について
弊社では総合職と一般職の定義が曖昧なので、現在定義を策定すべきだと検討していますが、どのような定義付けが良いのか、アドバイスをお願い致します。
どちらが上位職でしょう
近々、組織変更を行うこととなり、「本部長代理」と「副本部長」という役職(肩書き)を検討しているのですが、どちらが上位職なのでしょうか。定義などはあるのでしょうか。よろしくお願い致します。
新たに相談する
相談する(無料)
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

定番のQ&Aをチェック

離職率の算出方法について
当社では離職率は、年初の従業員数を分母として、当年内に退職した従業員数を分子(当年に入社し、退社した数は除く)としてを算出しています。法的な離職率の算出方法はどのような算出方法なのでしょうか?もし法的なものがなければ、他社事例など教えていただければ幸いです。
規程と規則の違いについて
現在、規程類の見直しをおこなっているのですが、 規程類の中で就業規則だけが「規則」となっております。 なぜ就業「規程」と言わないのでしょうか。 定義に違いがあるのでしょうか。 会社ごとに決めることなのでしょうが、 多くの会社が就業「規則」としていると思います。 なにか意味があるのでしょうか。 ...
会社の緊急連絡網の作成について
総務では現在、従業員の連絡先(自宅、又は自宅+携帯電話)を把握している状態です。 他は、各従業員の意思により個人、又は上長に連絡先を教えあっている状態で、 会社としての連絡網は作成していません。 新任の部門中の発案で、会社としての緊急連絡網を作成して配布するよう指示がきたのですが、 総務で把握して...
受けさせたいスキルアップ系講座特集

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

人事向けの会議室HRスクエア
相談する
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

専門家回答ランキング

集計期間:11/01~11/19
服部 康一 服部 康一
オフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
小高 東 小高 東
東 社会保険労務士事務所 代表(特定社会保険労務士) 
得意分野:経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、法改正対策・...
川勝 民雄 川勝 民雄
代表者
得意分野:労務・賃金、福利厚生、人材採用、人事考課・目標管理
<アンケートのお願い>採用マーケットの構造変化に関する意識調査

注目コンテンツ


「健康経営特集」
従業員の健康づくりを通じて生産性向上を目指す!

健康経営の推進に役立つ多彩なプログラムをご紹介。資料請求のお申込みや資料のダウンロードも可能です。



『日本の人事部』受けさせたいスキルアップ系講座特集

コミュニケーションや英語力、個人の生産性やPCスキルなど、ビジネス上必須となる多彩なプログラムをご紹介


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


「採用」×「AI」で、採用成果を実現する これからの人事に必要なもの

「採用」×「AI」で、採用成果を実現する これからの人事に必要なもの

HRの領域ではその時々、トレンドとなるワードがあります。最近は「AI」...