年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴~働き方編 -若いほどテレワークに積極的な一方、現場業務の負担も (ニッセイ基礎研究所) ニッセイ基礎研究所では、全国の男女約2千名に対して「新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」を継続的に実施している。これまで数回に分けて、年代別の主だった変化について報告しているが、本稿では20~59歳の正規雇用者の働き方の変容に注目する。
労使および専門家の計425人に聞く2021年賃上げの見通し ~定昇込みで5524円・1.73%と予測。8年ぶりに2%を下回る~(労務行政研究所) 民間調査機関の労務行政研究所(理事長:猪股 宏)では、1974年から毎年、来る賃金交渉の動向を把握するための参考資料として、労・使の当事者および労働経済分野の専門家を対象に、「賃上げ等に関するアンケート調査」を実施している。このほど、2021年の調査...
MR オフィスの衝撃 ― デジタルとリアルが高度に融合する場の創造 ―(第一生命経済研究所) コロナウイルス感染拡大をきっかけに、新しい働き方としてテレワークが注目されており、物理的に離れていても顔の表情や声色を共有できるオンライン会議ツールやチャットなどのコミュニケーションツールに対するニーズが高まっている。テレワークのようなニューノーマル...
【労働法超入門】雇用保険の二重加入制度(労働新聞社) 令和4年1月から改正雇用保険法が施行され、高年齢者を対象とする二重加入の特例制度がスタートします。令和2年9月には、改正労災法により、ダブルワーカーに対する保護が強化されていますが、それと呼応する措置です。
氷河期世代の正社員希望は5割弱、「就活の難度が高い」6割強(ディップ) 令和2年2月に厚生労働省の改正省令が公布・施行され、国策として就職氷河期世代の採用を支援する取り組みが広がってきているなか、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)の流行が、氷河期世代の就業や就職活動にも影響していることが想定されます。
2020年度新卒入社者のオンボーディング実態調査(コロナ禍影響編)(パーソル総合研究所) 2020年度において企業が新入社員にどのくらいの頻度で在宅勤務させていたかをみると、4月~5月の緊急事態宣言中をピークとし、急速に頻度が少なくなっていったことが分かった。一方で、「出社のみ」を認めている企業の割合が半分を超えた月は一度もなく、過半数の...
なぜコロナショックでリーマンショックのような若年失業が起きていないのか(リクルートワークス研究所) コロナショックの影響についてさまざまな観点から論じられているが、今回は特に若年労働市場について現況を検証したい。本稿の目的は、常に景況感悪化の影響をいち早く受けてきた、若年者の現状を事実に基づいて把握することである。まず押さえるべきは、コロナショック...
変革の時代を勝ち抜く! これからの教育体系のありかた(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の人材育成の現場は教育計画や研修スケジュール、研修内容や方法の見直しを迫られ、大きな影響を受けた。過去にもバブル崩壊やリーマンショックなど、社会経済活動の大きな転換点は何度かあったが、今回の新型コロナウイルス...
70歳雇用推進の背景と今後の課題-企業や個人の状況に合わせたより多様な定年制度の実施を-(ニッセイ基礎研究所) 1970年代までには55歳が一般的だった日本の定年年齢は、平均寿命の上昇や出生数の減少による労働力不足等の影響によって、継続的に引き上げられてきた。2020年3月31日には希望する人が70歳まで働けるよう、企業に就業機会確保の努力義務を課すことを柱と...
モニタリングAIの衝撃-あなたの在宅パソコンは見られている-(第一生命経済研究所) 新型コロナウイルス感染拡大を契機にテレワークが拡大している中で、部下と上司双方に新たな悩みが発生している。オフィスという同じ空間で部下と上司がいれば、お互いの様子をうかがう機会が頻繁にあるため、適度な緊張感を保ちながら仕事をすることができる。しかし、...
テレワーク、オンライン面接の導入増! 機械化による業務削減、残業時間が課題(ディップ) 新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)の流行に伴う社会の変化のなかで、求職者の仕事探しにも影響が出ています。では、企業側は採用活動においてどのような影響を感じているのでしょうか。「正社員(中途採用)」「アルバイト・パート」の採用において、会社...
【労働法超入門】高年齢者就業確保措置(労働新聞社) 令和3年4月から改正高年法が施行され、事業主は70歳までの就業機会確保に向けた体制整備が求められます。現行の高年法では、「希望者全員65歳まで継続雇用(経過措置付)」を義務付けています。経過措置は令和6年度末で終了ですが、今回の改正は、企業側にその「...
部門間で業績の差が大きい企業の人事対応(ビジネスガイド) 「全社的には業績に問題がないものの、部門間の業績の差が大きい会社で部門間異動をさせづらい場合」の対応について、どう考え、どう計画を立てて、どう実行していけばよいかについて解説していきます。
企業のシニア人材マネジメントに関する実態調査(2020)(パーソル総合研究所) (1)日本企業がシニア人材マネジメントに対して抱えている課題感や制度・施策の実施状況・方針などの実態を明らかにする、(2)シニア人材の活躍を促す制度・施策や企業・組織の特徴を探索する。以上を目的に、「企業のシニア人材マネジメントに関する実態調査」を行...
目指しているのは「ジョブ型雇用」ではなく「ロール型雇用」ではないか?(リクルートワークス研究所) このところ、ジョブ型雇用への関心が急速に高まっている。現在、ジョブ型雇用を標榜している企業は、国を越えて人材の獲得・活用を一元化したいグローバル企業や、熾烈な人材争奪戦の渦中にあるテクノロジー企業が主だ。しかし、新型コロナウイルスの流行以降、テレワー...
ワークスタイル変革に向けた「ジョブ型」人事制度導入の視点と実践的工夫 With&Postコロナの人事制度(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 新型コロナウイルスの流行を契機に、企業活動の構造改革が求められている状況は周知の通りである。本レポートでは昨今注目度が高まっているジョブ型雇用の中心施策となる職務型人事制度に焦点を当てて解説する。
コロナ禍による危機が促す業界再編~2020年7-9月期のグローバルM&Aマーケットの動向(ニッセイ基礎研究所) 世界のM&A取引や業界再編が活発化している。一部の企業はコロナ禍による事業売却の増加を好機として、シェア拡大や成長領域への進出など、長期的な展望を見据え買収を行っている。活発化する業界再編やグローバルM&Aマーケットの動向が注目される。
派遣社員はここを見ている! 仕事探しでゆずれないポイントまとめ~派遣社員4,000人アンケート調査~(ディップ) 新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)により、雇用に影響が出てきているなかで、求職者の仕事探しにも影響が及んでいることが想定されます。本レポートでは、「派遣社員の今後の仕事探し」と「応募意向を高めるためのポイント」について見ていきます。「応募...
新しい生活様式の中、誰もが安心して働き続けるために ―エッセンシャルワーカーの働く意識を中心に―(第一生命経済研究所) 新型コロナウイルス感染拡大により、人々の働き方は大きな影響を受けた。全国に発令された緊急事態宣言下で人々がどのような働き方をしていたかを、第一生命経済研究所が実施した「新型コロナウイルスによる生活と意識の変化に関する調査」により分析したところ、大きく...
テレワーク経験の有無による、管理職のテレワークに関する意識比較調査(アデコ) テレワーク経験の有無による意識の差を調査するため、2019年までにテレワーク経験がある管理職(テレワーク経験ありの管理職)300人と緊急事態宣言後に初めてテレワークを経験した管理職(テレワーク経験なしの管理職)300人を対象にアンケートを実施しました...