無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

「ダイバーシティ&インクルージョン」推進に
役立つ企業事例5選

『日本の人事部』編集部 厳選記事「ダイバーシティ&インクルージョン」推進に役立つ企業事例5選 イメージ画像

『日本の人事部』に掲載中の記事の中から、人事にとって最も重要なテーマの一つである「ダイバーシティ」の企業事例をピックアップしました。

一般的に、「多様性」と訳されることが多い「ダイバーシティ」。その中には、人種や性別、年齢や障害の有無などの外見の違いに限らず、宗教や価値観、性格など、内面的な違いも含めたさまざまな意味が内包されています。これらをいかに受容していくかを考える「インクルージョン」は、すべての企業に共通する課題といえるでしょう。他社がどのように「ダイバーシティ&インクルージョン」に取り組んでいるかを知り、それを自社にどう活かすのかを考えることが、人事には求められています。

<事例> プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社 P&Gは「スキル」に着目したプログラムを、なぜ他社に無償で提供するのか?――「ダイバーシティ&インクルージョン啓発プロジェクト」発足の背景と活動内容とは

P&Gジャパンは他社に先んじて、25年前からダイバーシティを推進してきた、ダイバーシティ先進企業です。同社では、その長期にわたる取り組みから行き着いた「ダイバーシティ&インクルージョン」に必要な「スキル」が身につくトレーニングを開発。他社に無償で提供していることが高く評価され、「HRアワード2016」では企業人事部門 特別賞を受賞しました。トレーニングの具体的な内容はどういうもので、どんな効果が期待できるのか、HRマネージャーの小川琴音さんにうかがいました。 ⇒記事本文へ

<事例> 株式会社ローソン 男性が変われば企業風土も変わる! ダイバーシティ先進企業、ローソンが行う「男性の育児休職取得」促進のための取組みとは

ダイバーシティ推進に積極的かつ継続的に取り組むローソンは、女性活躍推進に優れた上場企業である「なでしこ銘柄」に、小売業として初めて2014から4年連続で選出されるなど、先進的な活動で知られています。ダイバーシティに関する施策の中でも、特に注目されているのが、男性の育児休暇取得促進の取り組み。人事企画部長の山口恭子さんに、ローソンが男性の育児休職取得促進に力を入れる背景と、その効果についてうかがいました。 ⇒記事本文へ

<事例> 三菱樹脂株式会社 男性中心組織から「女性が働きやすく活躍できる組織」へ 12名の女性が議論・提言した三菱樹脂「ダイバーシティ推進女性委員会」の取組みとは

近年、多くの企業で女性活躍推進に関する取り組みが行われていますが、長年根付いた組織風土や人事制度を変えていくことは容易ではなく、苦戦を強いられる企業も多いのが実情です。三菱樹脂はこうした状況を打破すべく、大胆な改革に着手。2014年から多様な人材がイキイキと活躍する職場の実現を目指す「ダイバーシティ&ワークライフバランス推進」をスタートさせました。この事務局を担当したお二人に、プロジェクトの経緯とその成果に関してうかがいました。 ⇒記事本文へ

<事例> 輝く女性の活躍を加速する地銀頭取の会 全国64行の地方銀行が連携し、転居先でも別の地銀で働ける仕組みを構築 「輝く女性の活躍を加速する地銀頭取の会」の活動とは

地方銀行で勤務する女性は、配偶者の転勤などによって離職せざるをえないケースが少なくありません。そんな女性のキャリアを継続させるため、全国地方銀行協会全 64行の地銀が連携し、 2015年4月に「地銀人材バンク」をスタート。その取り組みは高く評価され、「HRアワード2015」では企業人事部門特別賞を受賞しました。この制度を推進する「輝く女性の活躍を加速する地銀頭取の会」の事務局を務める千葉銀行ダイバーシティ推進部の山本悠介さんに、詳しいお話をうかがいました。 ⇒記事本文へ

<事例> 野村證券株式会社 多様性に優先順位をつけない!野村證券の“草の根”発「ダイバーシティ&インクルージョン」の取り組みとは

ダイバーシティ&インクルージョンの先進企業である、野村證券。その取り組みは、女性の登用はもちろん、海外人材との協働、世代間コミュニケーションの促進、さらにはLGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダーに代表される性的少数派)への対応など多岐にわたります。同社におけるダイバーシティ推進の歩みや、課題に優先順位をつけない、ユニークな活動の背景にある思いや考え方などについて、同社人材開発部の東由紀さん(当時)に詳しくうかがいました。 ⇒記事本文へ

「ダイバーシティ」の注目のソリューション

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「HRペディア「人事辞典」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

『日本の人事部』編集部 厳選記事

『日本の人事部』の記事の中から、テーマ別にさまざまな事例を厳選。参考となる事例や、ポイントをご紹介します。

この記事ジャンル 女性活躍推進

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

『日本の人事部』編集部 厳選記事のバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
産後パパ育休
イノベーションを生み出すためには何が必要か
健康寿命
ビロンギング
ダイバーシティ・マネジメント
ぶら下がりシニア
ESG
ガラスの崖
クロスカルチャー・マネジメント
粘土層管理職