無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

出る杭を伸ばす組織を目指して
大企業病に挑む若手・中堅有志団体One JAPANが、
人事に求めること(前編)

One JAPAN 共同発起人・代表/パナソニック株式会社

濱松 誠さん

発足から1年 現在のOne JAPANは

 2016年9月の立ち上げから1年が経ちましたが、現在は何名のメンバーが所属しているのでしょうか。

立ち上げ時の交流会に集まったのは、26社120名でした。現在では46社の団体が参画し、この1年で活動に実際に参加した人数は、約1,200人。全体の所属人数を正確には把握していませんが、単純にすべての団体の所属人数を足し算すると、5000人をはるかに超えますね。

参画団体/企業一覧

 具体的には、どのような活動を行っているのですか。

現在、活動内容として掲げているのは主に二つ。「共創」と「意識調査・提言」です。

One JAPANには、大手企業の若手・中堅社員たちの広いネットワークがあります。その最大のユニークネスを活かした取り組みが、「新しい働き方に関する意識調査・提言」です。先日も、One JAPANに参画する企業の若手・中堅社員を対象に、「働き方」に関する意識調査を実施しました。「兼業・副業」と「介護離職」の二つをテーマに行ったアンケートでは、1600人の回答が得られました。

「実際に兼業・副業をしているか」という質問には90%以上が「NO」と回答しましたが、「兼業・副業に興味がある」という質問への「YES」という回答は、74%にものぼりました。大企業に務める若手社員でも、企業を超えて兼業や副業に挑戦したいと考える人が多いことを、改めて感じました。こうした調査をもとに、One JAPANでは働き方に対する提言を行いましたが、今後はこうした提言だけでなく、メンバー自らが新たな働き方に挑戦していきたいと考えています。

一人ひとりが行動しやすい空気をつくることで、思いを持って行動を起こせる「個」の力を広げられる。中心にいるメンバーたちだけでなく、One JAPANに集まったメンバー全員の行動が変われば、その先にある社会全体の働き方を変えることもできると信じています。

 企業を超え、たくさんの有志が集まるOne JAPANの力を活かせば、大きなムーブメントを生み出すことが期待できますね。「共創」に関しては、どのような取り組みを行っていますか。

One JAPANでは、参加メンバーがそれぞれの関心のある分野で集まり、新たなサービスや商品の実現を考える、分科会を実施しています。大企業には、優秀な人材と技術力というリソースがあります。メンバーが力をあわせ、それぞれの企業の技術を組み合わせることで、新たなイノベーションを創出することができると思っています。

CRE-Pを用いた瞑想の様子

大川さんがプロジェクトリーダーとなって主導した、マインドフル瞑想を誘うロボット「CRE-P(クリップ)」の開発も、その一例です。脳波をAIで分析するセンサーをつけ、瞑想することで、その時の気分や瞑想への集中度に応じた色・デザインの花が画面に映し出される、というサービスです。これは、One JAPANの参加団体である秘密結社わるだ組(富士ゼロックス)、McCANN  MILLENNIALS(McCANN)、Millennial Corps Japan(日本IBM)、OPEN ROOTS(東芝)が、会社を横断して実施したプロジェクトでした。この他にも、口外はできませんが、いくつかの新規事業が進行しています。

そして、こうした取り組みの集大成として、One Panasonicとしても行っていた「モノ博」の取り組みを、One JAPANでも昨年9月に「モノ・サービス博」として実施しました。One JAPANの分科会での成果はもちろん、参加団体が所属する企業の技術を共有する場にもなり、今後さらなる共創が期待されます。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「HRペディア「人事辞典」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

キーパーソンが語る“人と組織”

キーパーソンが語る“人と組織”

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

さまざまなジャンルのオピニオンリーダーが続々登場。それぞれの観点から、人事・人材開発に関する最新の知見をお話しいただきます。

この記事ジャンル 組織開発手法

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

キーパーソンが語る“人と組織”のバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
組織風土
集団浅慮(グループ・シンク)
越境学習
多元的無知
組織デザイン
組織コミットメント
CSV(Creating Shared Value)
共創
ケア責任
やりがい搾取