賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。（全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）
男性の育休取得の現状－2020年は過去最高で12.7％、5日未満が3割、業種で大きな差（ニッセイ基礎研究所） 厚生労働省「雇用均等基本調査」によると、2020年の民間企業に勤める男性の育児休業取得率は過去最高の12.7％を示した。前年からの上昇幅は＋5.2％ptと大きく、「働き方改革」などによる意識の高まりやコロナ禍による価値観変容の影響があるのだろう。一方...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第28回】 人事ができる社員の育休復帰支援！働きやすい環境のための制度や助成金 社員が育児休業を取得するとき、その社員の支援と同時に、人員が減った現場への支援も必要です。育休取得前から復帰後まで、双方をどのようにサポートしていけばいいのでしょうか。
名和高司さん： いま日本企業が目指すべきパーパス経営 個人を突き動かす志を引き出し、組織の力にする人事の役割とは 企業にとっては経営戦略や事業の根幹となり、またビジネスパーソンには生き方や働きがいにつながるとされる「パーパス」。不確実で流動性の高い世の中の羅針盤のような存在として、近年HR領域でも注目されています。パーパスを「志」と表現し、志は資本主義に続く次世...
約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない 経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。
コロナ禍で注目浴びる在籍型出向－高年齢者の安定した雇用確保のために活用を－（ニッセイ基礎研究所） 在籍型出向が注目を浴びている。新型コロナウイルスの影響で需要が減少した航空やホテル業界から、人手が足りない小売りや物流業界へ出向するなど異業種への在籍型出向が増えている。高年齢者を必要とする企業に高年齢者が柔軟に異動できる仕組みとして、在籍型出向を活...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第27回】 社員の育児休業で人事が知っておくべき基礎知識！手続きと育児給付金について解説 育児休業は法律で保護された労働者の権利。2022年4月には改正法も順次施行されます。基礎知識を押さえ、実務に役立てましょう。
【労働法超入門】男性の育児休業取得促進（労働新聞社） 育児介護休業法等を改正する法律が、令和3年6月9日に公布されました。男性の育休取得促進（男女ともに仕事と育児の両立ができる環境整備）が目的です。ここでは9月1日施行の育休給付の支給要件（みなし被保険者期間の計算方法）の緩和について見ていきます。
酒場学習論【第24回】 新発田「シンガポール食堂」と他社事例の活用 この食堂に惹き寄せられて、この街を訪れました。夕方から羽越本線が運休するほどの大雨、強風の日のことです。お目当ては、謎の麺料理「オッチャホイ」。八重洲にある「七彩」というラーメン店で期間限定メニューとして提供され、それを食した際にこの謎の麺料理をネッ...
アフターコロナのリモートワーク ～米国の場合～（リクルートワークス研究所） 2020年春、新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐ手段の1つとして、米国企業の多くがリモートワークへのシフトを迫られた。このシフトは驚くほどのスピードで進められ、2020年4月の時点で、米国労働人口の41%がフルリモートで働くまでに浸透した（※1）。...
株式会社スープストックトーキョー： 休暇と複業の両輪で社員の生活価値を拡充する スープストックトーキョーの働き方“開拓” 安心、安全でおいしいスープを気軽に食べられると女性を中心に人気を博し、全国に60店舗以上を展開する株式会社スープストックトーキョー。独自の理念やブランド哲学を掲げる同社では「働き方“開拓”」をコンセプトに、2018年4月より新たな休暇制度と複業制度を...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第26回】 部下のモチベーションアップにつながる人事評価面談とは？ 評価結果が芳しくなかった部下へのフィードバックは、誰もが悩むもの。来期の改善や成長期待もあり、部下には奮起してもらいたいのですが、どのよう結果を伝えればいいのでしょうか。部下の成長につながる人事評価面談のポイントをまとめました。
職場のモヤモヤ解決図鑑【第25回】 はじめての人事評価。部下を評価する前に知っておくべきポイント 人事評価を行う際は、公平性と客観性、透明性、納得性が重要です。初めて部下やチームメンバーの評価を行う人向けに、一般的に用いられる評価基準と、評価者が陥りやすいバイアスについて解説します。
なぜテレワークは日本で普及しなかったのか?－経済、働き方、消費への影響と今後の課題（ニッセイ基礎研究所） 新型コロナウイルスの感染拡大防止のための緊急事態宣言が発令されて以降、日本企業にテレワークが少しずつ導入されはじめている。しかし、いぜんとして多くの労働者がオフィス勤務を中心に業務を進めている。欧米と比較して、今まで日本のテレワーク普及率が低かった理...
酒場学習論【第23回】 秩父「Shu Ha Li」と、移住・ワーケーション 先日、生まれて初めて秩父の街に降り立ったのですが、たちまち好きな街になりました。街歩きして気づいたことがあります。とても魅力的な建造物が多く、しかもいずれも現役で使われているのです。街歩きの楽しみが増します。そして、不思議とホルモン屋が多い。地元の方...
本誌特別調査 国内転勤に関する取り扱いの最新実態（労務行政研究所） 民間調査機関の労務行政研究所が2021年1～3月にかけて実施した「国内転勤に関する実態調査」の結果がまとまった。本調査は2015年以降6年ぶりに実施しており、転勤を「転居を伴う人事異動」と定義し、国内転勤に限定して、直近の見直し状況や転勤者の増減傾向...
「ジョブ型雇用」の必要性について意見が二分。「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と定義 「ジョブ型雇用」を個人として、自社としてどのように捉えているかを聞きました。定義としては「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と捉えている人が多いようです。自社としての必要性については意見が二分しました。
ジョブ型人事制度に関する企業実態調査（パーソル総合研究所） ジョブ型人事制度に対する日本企業の検討状況・実態について明らかにするとともに、経営に資する人的資源管理を実現する雇用制度の在り方について探索する。
