人事白書　調査レポート バックナンバー一覧

人・組織に関する課題や施策についての調査レポートを公開しています。貴社の課題解決にご活用ください。

パルスサーベイを「行っている」企業は約2割。調査の目的は「従業員エンゲージメントの調査」が約8割

近年注目されている人事課題の中から、パルスサーベイ（簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法）について聞きました。

副業・兼業に前向きな企業が増加。従業員のモチベーション向上に期待？

企業で、従業員の副業・兼業を認めているかどうかを聞いたところ、『人事白書2020』と比較して副業・兼業に前向きな企業が増加していました。また、副業の容認理由を見ると、従業員のモチベーション向上に期待していることがわかります。

約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い

ダイバーシティ推進に向けた取り組みの必要性について、企業がどう捉えているのかを聞きました。また、ダイバーシティ必要としている企業と、そうでない企業で、経営課題についてもたずねました。

賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い

さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。（全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

「戦略人事」の考え方や視点を持って、業務に取り組んでいる人事担当者は約4割

人事担当者自身がどのように「戦略人事」に取り組んでいるかを聞きました。

キャリア開発研修を実施することで成果をあげている企業は6割強 成果として特に多く挙がったのは「従業員のモチベーション向上」

キャリア開発研修を実施することで、期待した成果を上げることができているのか、また、具体的にはどのような成果を挙げているのかを聞きました。

約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない

経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。

HRテクノロジー活用で本来業務に専念が可能になったが、仕事への要求度も上がる

HRテクノロジーを導入したことで自社の従業員にどのような変化があったのでしょうか。ここでは、回答項目を「ワーク・エンゲージメントの状態」「タスクやストレスの変化」などの観点に分けて見ていきます。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の...

約8割が導入するテレワーク。メリットに「従業員のモチベーション向上」を上げる企業が約半数

企業におけるテレワークの導入状況、導入によるメリット・デメリットを聞きました。

約6割の企業が、一人の管理職がマネジメントする部下の属性が多様化していると感じている

一人の管理職がマネジメントする部下の属性は、3年前と比べてどのように変化した印象があるかを聞きました。

「ジョブ型雇用」の必要性について意見が二分。「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と定義

「ジョブ型雇用」を個人として、自社としてどのように捉えているかを聞きました。定義としては「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と捉えている人が多いようです。自社としての必要性については意見が二分しました。

コロナ禍での採用を評価している企業は、2022年卒もオンラインを活用する傾向が強かった

新卒採用の説明会や初期選考、候補者の見極め、内定者フォローなどを、リアルとオンラインどちらで実施するのが理想化を聞きました。

約9割の企業が戦略人事の重要性を認識しているが、実際に機能している割合は約3割に留まる

自社の人事部門と戦略人事の関係性について、当てはまる事項を聞きました。「『戦略人事』は重要である」という項目に対しては、「当てはまる」(55.8%)、「どちらかといえば当てはまる」(35.2%)を合わせて91.0%という結果となりました。

緊急事態宣言発令時などは、新卒選考をオンラインに切り替える派が7割

採用選考で「リアルの場で実施したいと考えている工程」について、実施時期に緊急事態宣言が発令されるなど、対面で会うことが難しい状況になった場合、どのように対応する予定かを聞きました。

6割以上の企業が中間管理職を対象とした教育を実施
そのうち約2割の企業が成果をあげていない

中間管理職を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「行っている」で、61.1%。また、「現在は行っていないが今後導入を検討している」（15.4%）と「現在は行っていないが今後導入を予定している」（10.6%）を合わせると2...

SDGsで採用効果を期待する企業が約4割

SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）について、取り組みを行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」（33.0%）、「今後行う予定である」（26.5%）、「行っておらず今後も行う予定はない」（...

コロナ禍で対人業務のHRテクノロジーのニーズが高まる

新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けて、HRテクノロジー活用のニーズや度合いに変化があったかどうかを聞きました。「活用ニーズと活用度合いが増えた」とする割合が最も高かったのは「リモートワーク・働き方」で、45.6％を占めました。（全国の人事実態調...

新型コロナ終息後も、過半数がテレワーク利用を推奨。廃止も6.7%

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について、最も多かったのは「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」で、56.5%でした。多くの企業が引き続きテレワーク利用を推奨していることがわかります。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書20...

ダイバーシティを達成している企業は2割以下

企業がどのような属性のダイバーシティを必要としているかについて、多かったのは「育児との両立」（55.7%）と「性別・性指向」（53.5%）でした。どの程度達成されたと思うかを聞いたところ、「達成している」（3.1%）と「概ね達成している」（13.6%...

7割がコロナ禍の採用活動を肯定的に評価。想定以上の活動ができた企業は、オンライン化で先行

新型コロナウイルス感染症の流行状況に合わせた採用活動を、どう評価しているかを聞きました。「状況に対応し想定通りの採用活動ができた」（45.5%）と「状況に対応し想定以上の採用活動ができた」（22.4%）と合わせると、67.9%が肯定的に評価しています...