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【オンライン研修版】新入社員研修の選び方
―成功させるために検討すべき事項と企業事例

【オンライン研修版】新入社員研修の選び方―成功させるために検討すべき事項と企業事例

2020年の新型コロナウイルス感染症の流行により、働き方は一変しました。新入社員研修も、多くの企業が例年とは異なる形式での実施を余儀なくされました。オンライン研修への移行が加速しましたが、同時に、新入社員研修において取り組むべき課題も浮上しています。

そこで『日本の人事部』では、新入社員研修のオンライン化にあたって検討すべきことを整理しました。あわせて、導入に成功している企業の事例も紹介します。

INDEX[表示/非表示]

オンライン研修が求められる背景

新入社員研修において、どのような変化が生じているのでしょうか。

新型コロナウイルス感染症によりオンライン研修への移行が加速

従来の新入社員研修は、会場に集まって一斉に執り行う集合研修のスタイルが主流でした。しかし2020年の新入社員研修は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、研修をオンラインに切り替える、あるいは中止・延期するといった対応を迫られました。

以前よりオンライン研修は広がりつつありましたが、導入は一部だけという企業がほとんど。準備がないまま対応しなければならなかった企業は、いくつかの壁にぶつかりました。

新型コロナウイルスの感染流行が収束した後も、オンライン化への対応は続くと見られます。新入社員研修のあり方について、あらためて検討すべきタイミングにあるといえるでしょう。

オンラインでの新入社員育成において浮上した課題

これまで集合型で行われてきた新入社員研修をオンラインに切り替えたことで、浮上してきた課題が大きく二つあります。

【課題①】実践型プログラムができなかったことでの「体験不足」
体験を通じて仕事への意識やスキルを身に着けてもらうことを目的として、研修に実践型のプログラムを取り入れてきた企業も多いでしょう。しかし、急きょオンライン研修へ切り替えることになったため、「体験する」という部分をうまく代替できず、座学のみで終わってしまったという声が多く聞かれました。

【課題②】会社や社員との「つながり不足」
いち早く組織になじんでもらえることを目的に、合宿や懇親会などを盛り込んだ新入社員研修を行ってきた企業もあります。オンライン研修では、これらのプログラムを通じて築いてきた会社や先輩社員との「つながり」を作れず、エンゲージメントの醸成が難しいという課題が浮上しました。

新入社員研修の目的
~オンライン化によって何を変えるべきなのか

新入社員研修のオンライン化を検討するときに、まず明確にしておきたいのが研修の目的です。どういう目的で実施するのかをあらためて整理するとともに、オンライン化によって何を変えるべきなのかを検討します。

新入社員研修の目的

新入社員研修を行う目的と期待される成果は、次のように整理できます。

新入社員研修を行う目的と期待される成果

  • 経営理念や事業内容への理解を深め、会社や社会への参加意識を高めさせる
  • 事業に主体的にかかわっていくための思考力・対応力を高めさせる
  • ビジネスマナーや行動規範を学び、社会人としての自覚を促す
  • 業界や自社の業務に関する知識を学び、即戦力化を促す
  • 社員同士のつながりを強化し、いち早く職場環境や配属先になじめる状態をつくる

このように、新入社員研修は組織の一員としての自覚を促す場であるとともに、早期戦力化やエンゲージメントの醸成といった、いくつかの目的を持っています。オンライン化を進めるにあたっては、まず実施する目的を整理することが必要です。

オンライン化により変わる新入社員研修のあり方

働き方の様式が変化しつつある現在では、新入社員に限らず、社員に求める能力が変わってきています。とくに、管理者の目が届きにくいテレワークや在宅勤務を推進している企業では、自ら仕事に取り組む主体性や目標を達成するための思考力・実行力、周囲を巻き込んで推進する協働性がこれまで以上に求められています。今後の新入社員に身につけてほしい能力としても、これらが挙げられるケースは多く、人材育成の第一歩となる新入社員研修のあり方を見直すきっかけになっています。

オンライン研修において重要となるのも、まさにこの点であり、新入社員が自律的に学ぶ姿勢・意識を持てるかどうかが成否を分けるポイントとなっています。オンラインでの新入社員研修を通じて、従来の「学ばせる研修」から「自ら学ぶ研修」へと転換していく必要があります。

新入社員研修は、企業が新入社員に期待することの表れと捉えることもできます。リアルからオンラインへと形式を変えるだけでなく、オンライン化により実現できることを強く意識する必要があるといえるでしょう。

オンライン研修の二つの分類と特徴

オンライン研修は大きく分けると、一方向的な研修と双方向的な研修の2タイプに分類できます。

eラーニングによる「一方向的」な研修

受講者に向けて一方向的に情報をインプットするオンライン研修の中で代表的なのは、eラーニングです。パソコンやスマホ、タブレットなどの端末を用い、インターネット環境があれば好きな時間・場所で受講できます。

繰り返して視聴できるため、反復学習が必要な知識やナレッジの習得や、社内制度の理解を促進したいときに有効な研修方法です。動画や音声を使って理解度を高めたり、テスト形式で習熟度を上げたりといった工夫もできます。

会議ツール・ウェビナーによる「双方向的」な研修

Web会議ツールやウェビナーを用いて、講師と受講者が双方向でやり取りできるオンライン研修のスタイルです。集合研修と同様、お互いの顔が見える状態でリアルタイムでのディスカッションもできます。

オンラインならではの機能を使える点も、この研修スタイルの特徴です。たとえば、〇×ボタンで意見を示す、挙手ボダンを使って発言する、チャットに投稿するなど、受講者がその場でアウトプットできることは、一方向的な研修と大きく異なります。

オンライン研修のメリット・デメリット

メリット デメリット
費用の削減
  • 会場費や移動にともなう交通費・宿泊費を削減できる
受講意識が上げづらい
  • その場に講師や他の受講者がいないことで緊張感が薄れ、集中力の維持が難しい場合がある
人的リソースの削減
  • 会場の確保やセッティング、スケジュール調整にかかる人的リソースを削減できる
受講の様子を把握しづらい
  • 画面越しとなるため、講師が受講者の細かな様子を確認しづらい
場所・時間を選ばない
  • 録画を使った研修の場合、受講者の好きな時間・場所で視聴できる
  • 会場を押さえる必要がないため、研修時間の制約を受けにくい
組織とのエンゲージメント情勢が難しい
  • 社員や受講生とのリアルな交流ができないため、エンゲージメントの醸成が難しい場合がある
受講者が学習ペースを選べる
  • 録画を使った研修の場合、受講者は自分のペースで学習できる
  • eラーニングでは、受講者の学習状況を確認することも可能
コミュニケーションが取りづらい
  • 雑談のような気軽なコミュニケーションがしづらい
受講者が反復学習しやすい
  • 録画を使った研修の場合、繰り返して視聴できるため反復学習に役立つ
観察学習・実践が難しい
  • 観察学習や実践を必要とするプログラムには不向きな場合がある
通信環境の影響を受ける
  • 通信環境の影響を受けるため、トラブルが発生する可能性がある

オンラインでの新入社員研修を成功させるために検討すべきこと

新入社員研修のオンライン化を成功させるには、どのようなことを検討すべきなのでしょうか。

研修目的の明確化・オンラインで実現する方法

まずは新入社員研修の目的を明確にします。そのために必要なのが、新入社員に求める人物像の具体化です。

たとえば、「自ら仕事の進め方を考え、実行できる力を身につける」「周囲と協力する姿勢を持つ」というように具体像に落とし込めば、研修で実施すべきことの方向性がつかみやすくなります。これを踏まえて、研修のゴールに向けてオンラインで実施する場合の方法、プログラム内容の検討を進めます。

受講者の意識・主体性を引き出す運営方法

オンライン研修では、受講生の意識を高め、主体性を引き出すことが極めて重要です。一方向的な研修スタイルを採用する場合は、いかに集中力を維持させるか、習熟度を上げるにはどんな方法が有効かを考え、工夫する必要があります。

双方向的な研修であれば、グループセッションや上司・先輩社員とのコミュニケーションも可能です。その場合、オンライン上でグループワークを行って発表してもらうなど、実際の職場と同じような場面を用意する工夫が必要です。

単に集合研修の内容を置き換えるのではなく、研修の目的に応じて、オンライン研修だからこそできる運営を目指すことが大切です。

会社・社員との「つながり」を作る

オンライン研修で懸念されるのが、会社や社員とのつながりを作りにくい点です。組織へのエンゲージメントをいかに強めていくかは十分に検討する必要があります。

たとえば、オンラインランチ交流会を開く、個別面談を行う、といったコミュニケーションの機会を意識的に増やすなどの対策を検討するとよいでしょう。

フォロー体制の構築

オンライン研修でも、ほとんどのことは集合研修と同様に行えます。ただし、内容によってはどうしても対面でのOJTが必要なことや、社員が集まる場でしか得られないことがあります。

そのため、部分的に集合研修で補うハイブリッド型研修も有効な方法といえます。また、配属後のフォロー体制も検討しておくべきことの一つです。

オンライン新入研修の事例
~成果を生み出すための工夫とは

オンライン研修を導入して成果を上げている企業の成功事例を紹介します。

【事例1】凸版印刷株式会社

凸版印刷では、2020年の新入社員420名の研修をオンラインにて実施しました。同社では、オンラインだからこそ実現できる、テクノロジーを駆使した研修プログラムを企画。「コンディション管理」をテーマに、社員のパフォーマンス向上を目指しました。

実施内容として、基礎知識を学ぶ講義形式の動画視聴、ライブ配信によるセミナーのほか、アプリを活用した在宅でのコンディション管理体験、グループワークなども行われました。その結果、基礎知識の習得度のスコアでは過去8年間で最高得点を記録。受講者へのアンケートでは、学んだことを実践に移せているかという問いに対し、97%が実践していると回答しています。

受講者20人に1人のトレーナーを配置するというサポート体制をとり、オンライン研修の不安を払拭している点もポイントです。

【事例2】ソフトバンク株式会社

ソフトバンクは2020年の新入社員約600名に対し、入社式から新入社員研修までをフルリモートで実施しました。例年であれば、新入社員には3週間ほどの集合研修を行ってきた同社。オンライン化にあたり、従来なら対面でのやり取りで学ぶ、社会人としての意識の切り替えについての議論があったといいます。

オンライン研修で実施した内容は、ビジネス基礎トレーニングと新規事業提案ワークショップの大きく二つです。ディスカッションにはZoomを利用し、資料作成はGoogleスライドで共同編集という方法がとられました。

ワークショップのゴールとなるプレゼン大会は、約600名全員がZoomに同時参加するという形で執り行われました。参加した新入社員からは、資料を画面共有しながら話せたので、むしろオンラインのほうが効率的と感じることもあったという声も上がっています。

日本の人事部がおすすめするオンラインの新入社員研修

損しないためのビジネスマナー共感講座

●ユニークなキャラクターとポップなアニメ/ユニークなキャラクターと学習者の興味を引くポップなアニメーション教材により、親しみやすく飽きずに学習できます。印象に残りやすいので学習したことがより身につく!

●具体的な事例で自分ごと化/具体的な事例シナリオを組み込んだコンテンツ設計により、「自分ごと」として危機感を強く意識させます。社内外でのマナー違反となる行動と正しい行動を確認します。

●自分のペースで学習可能/コースの中のアニメーションは1本につき、約10分以内で構成されているため、スキマ時間などを活用して、自分のペースで学習を進めることができます。

費用 1ライセンスあたり(税込)
1.損しないための社会人マナー《社内編》:2,200円/1か月
2.損しないための社会人マナー《社外編》:2,200円/1か月
導入社数 導入社数非公開
対象階層 内定者[ビジネスマナー]新入社員
対象職種 全職種
テーマ 意識改革・モチベーション向上コミュニケーション
サービス形態 eラーニング・学習支援システム

【動画学習】オンラインBIZペディア(新入社員向け)

●「まずやってみる」新人が育つ50の仕事術/新入社員が現場で悩みがちなシチュエーションを6つに分けて動画をラインナップ

●動画学習後の実践サポートまでしっかり設計/動画学習→アクション設定をシチュエーション毎に行い現場実践を促進

費用 動画視聴アカウント1名様/月額~¥1000 ※導入人数・プラン・期間によって異なります。詳しくはお気軽にお問合せください
導入社数 導入社数非公開
対象階層 内定者[ビジネスマナー・ビジネス指向習得・一般知識]新入社員
対象職種 全職種
サービス形態 eラーニング・学習支援システム研修教材・通信教育

ハイブリッド型オンライン研修:新入社員セミナークラウド※学習ツール付

●ライブ&オンデマンド/ライブ講義とオンデマンド視聴の組合せにより、集合教育のリアル感を保ちつつ、コロナ禍でも安心して受講できるハイブリッド型オンライン教育です。

●性格特長を様々な視点から分析する適正検査/適性検査により各人の性格特性を様々な視点から分析・把握。自分の強みを活かしながら組織で活躍するためのポイントをつかみます。

●修了報告と育成アドバイス/プロフィールブックと適性検査の結果をとりまとめ、セミナー受講後にZoomにてWeb報告を実施。経営コンサルタントから今後の育成に関してアドバイス!

費用 20,000円
※税別/お申込み後、請求書をお送り致しますので、請求書記載の入金期限までにご送金下さい。 ご入金をもちまして、正式受付とさせていただきます。
導入社数 導入社数非公開
対象階層 新入社員若手社員
対象職種 全職種
テーマ ロジカルシンキング・課題解決ビジネスマナー・ビジネス基礎
サービス形態 eラーニング・学習支援システム研修教材・通信教育

Mobile Knowledge for Freshers

●新入社員の早期立ち上がりを実現/モバイルラーニングで内定期間中に「社会人の基礎スキル」知識をインプットします。入社後は実践形式の研修を行う「反転学習」スタイルで、知識の早期定着化を図ります。

●「学習を習慣化させる」仕掛け/ゲーミフィケーションを取り入れ、「楽しみながら学ぶ」仕掛けをしています。また1問あたり約3分で終えられるよう設計しており、バイトサイズラーニングを実現します。

●内定者間・社員間のコミュニケーション向上/Mobile KnowledgeはSNS機能も搭載しています。内定者間・新入社員間でコミュニケーションを取りながら互いに鼓舞し、学習を進めることができます。

費用 1.モバイルラーニング
利用料金:15,000円/1名、初期費用10,000円/1社、管理画面利用料10,000円/1社
※内定者が多い企業におすすめのプランとして「ボリュームパック」がございます。
 「ボリュームパック」の詳細はお問合せください。

2.反転学習型 実践トレーニング
公開型研修:35,000円/1名
企業内研修:費用は別途お問合せください。

3.知識確認テスト
一式:10万円
導入社数 約1000社 ※2018年4月期実績
対象階層 内定者[一般知識・ビジネスマナー・ビジネス指向習得・内定者SNS]新入社員
対象職種 全職種
テーマ 意識改革・モチベーション向上ビジネスマナー・ビジネス基礎
サービス形態 eラーニング・学習支援システム研修教材・通信教育

2024年度 新入社員研修 公開講座

●体験し、納得する。/まだ働いたことのない新入社員に、オンライン研修であっても大きな気づきと納得感を促す「実習」と「体感ワークショップ」を設計。

●双方向でアクティブに。/リアルとオンラインのハイブリッド開催。アクティブな双方向型講義を実現。「参加者主体」の共同学習により他社の社員と活発な意見交換をしながら主体的な学習環境を提供。

●基礎ビジネスマナーも。/新入社員にとって重要なビジネスマナーもしっかりと習得。ビジネスマナーの目的と価値をしっかりと理解し、状況に応じた対応力を高めます。

費用 2日間のメイン研修+フォロー研修セットプラン:60,000円(税抜)/名
2日間のメイン研修のみ:50,000円(税抜)/名
フォロー研修のみ:20,000円(税抜)/名
導入社数 導入社数非公開
対象階層 新入社員
対象職種 全職種
テーマ 意識改革・モチベーション向上ビジネスマナー・ビジネス基礎
サービス形態 eラーニング・学習支援システム研修教材・通信教育

【新入社員向け】座学の次にすべき新人研修

●知識を活かすためにひたすら実践してみる/頭で理解しても新人はすぐには実践できません。実務に即した形でなんども実践練習を繰り返すことで戦力として活躍します。そのためのトレーニングを実施します。

●ケーススタディで様々な場面応対を習得/よくあるケースのみならず、想定される様々な場面設定を考えることで自然と応用力が身につきます。当たり障りないケースではなく業務特有のケースで実践力を養います。

●オンラインでの実施&参加も可能です/研修は、オフラインでもオンラインでも複合型でも実施可能です。どのような形態でも柔軟に実施していきます。

費用 研修3時間+フォロー 約35万(社内勤務者向け)
研修7時間+フォロー 約50万(営業や社外の人と仕事をする人向け)
導入社数 導入社数非公開
対象階層 内定者[ビジネス指向習得]新入社員
対象職種 全職種
テーマ コミュニケーションビジネスマナー・ビジネス基礎
サービス形態 eラーニング・学習支援システム貴社での集合研修[講義・テスト&フィードバック・ワークショップ]

新入社員研修・新人研修2025

●チームで成果を出すコミュニケーション力/社会人としてのマナーから基本のスキル習得や自律に向けたトレーニングはもちろん、チームで成果をアウトプットすることに拘り、協働や共創を見据えた土台作りを行います。

●課題解決のための行動力や自主性を養う/研修そのものを「職場」、研修における課題を「業務」に置き換え、グループワークを通じて実践的に学ぶことで、行動力や自主性の育成に対する効果を発揮します。

●30年以上の実績に基づくコース設計/IT技術者の育成だけではなく、DX時代に適応した人材を育成するためのカリキュラムを多数ご用意しています。

費用 1日33,000円から
導入社数 導入社数非公開
対象階層 内定者[一般知識・ビジネスマナー・ビジネス指向習得]新入社員
対象職種 全職種
テーマ 意識改革・モチベーション向上新入社員
サービス形態 貴社での集合研修[講義・ワークショップ]通学型[講義・ワークショップ]

その他のオンラインの新入社員研修サービス

オンライン新入社員研修の効果を高めるために

新入社員研修は企業と新入社員をつなぐ一歩目となる取り組みであり、効果を高めるには、新入社員が期待することと企業が求めるものとのギャップを知ることも重要です。

リクルートマネジメントソリューションズが行った「2020年新入社員意識調査」によると、仕事をする上で重視することは何かという問いに対する回答は、「成長」「貢献」というキーワードが上位。続いて「やりがい」「仲間」というキーワードが挙げられています。

職場に求めることでは、「困っているときは互いに助け合う」がもっとも多いという結果でした。また、仕事・職場生活で不安に思っていることは何かという質問に対しては、「先輩・同僚とうまくやっていけるか」という回答が前年と比較して大きく上昇しています。

新しい働き方が模索される現在、一人ひとりが力を発揮できる組織づくりが求められています。新入社員の期待と不安にも耳を傾けたうえで、未来につながる新入社員研修を検討する必要があるといえるでしょう。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「人事辞典「HRペディア」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

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