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定着率が高くても、注意が必要なワケ

アイデム人と仕事研究所

三宅 航太(みやけ こうた)

「できるだけ長く勤めたい」は6割

次に、個人調査を見ます。調査対象は直属の上司が正社員、かつ同僚の人数が二人以上の職場で、現在パート・アルバイトとして就業している18~59歳までの男女です(有効回答数1,648人)。

現在の勤務先について、勤続の考えを聞きました。結果は「できるだけ長く勤めたい(+どちらかと言えば)」60.9%、「他に良い仕事があれば、積極的に転職したい(+どちらかと言えば)」39.1%でした。

種別で見ると、できるだけ長く勤めたい人の割合が最も多いのは主婦(65.4%)、次いで学生(59.3%)、一般(46.6%)となっています。

■図4:勤続についての考え
■図4:勤続についての考え「定着率が高くても、注意が必要なワケ」

8割以上の企業が「定着している」

ここまで紹介した主な調査結果をまとめると、下記のようになります。

<企業>
  • 「同じ人にできるだけ長く働いてほしい」95.1%
  • 最低限勤めてほしい期間→最多:「1年~3年程度」25.0%
  • 最大限勤めてほしい期間→最多:「期間の定めなく、ずっと働いてほしい」57.5%
<個人>
  • 「現在の勤務先で、できるだけ長く勤めたい」60.9%
  • 「他に良い仕事があれば、積極的に転職したい」39.1%

勤続に対する考えについて、企業と個人の違いが際立っています。9割強の企業が「できるだけ長く働いてほしい」と回答しているのに対し、「長く勤めたい」と答えた個人は6割にとどまっています。

実際の勤続期間はどうなっているのでしょうか。パート・アルバイトに、現在の勤務先での勤続期間を聞いたところ、最多は「5年以上」で31.8%、次いで「1 年以上2 年未満」16.4%、「3 年以上5 年未満」15.6%となっています。1年以上というくくりで見ると(1年以上~5年以上の計)、働き続けている人の割合は76.1%でした。

■図5:勤務先での勤続期間
■図5:勤務先での勤続期間「定着率が高くても、注意が必要なワケ」

自社の定着について、企業はどう考えているのでしょうか。企業に「パート・アルバイトが定着しているか」を聞いたところ、85.0%が「定着している(+どちらかと言えば定着している)」と回答しました。先述した企業が最低限勤めてほしいと考えている期間と、パート・アルバイトの実際の勤続期間と照らし合わせてみても、おおむね企業は現状に満足している様子がうかがえます。

一方で、39.1%のパート・アルバイトが「他に良い仕事があれば、積極的に転職したい」と回答しています。4割弱が潜在的に転職を考えていることになり、企業にとっては無視できない結果です。

辞めない理由は人それぞれです。たとえ離職率が低くても、個々の働き続ける理由がわからなければ、定着しているかどうかは見えてこないと思います。一人ひとり、個別に見ていくことが、大切ではないでしょうか。

<パート戦力化に関する取材記事は、人と仕事研究所WEBサイトで検索・閲覧できます>
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アイデム人と仕事研究所は、求人媒体を発行する株式会社アイデムの研究部門です。アイデムは1970年に創業して以来、「人材採用」の側面から、企業経営のサポートをしてまいりました。そうした活動のなかで人と仕事研究所は、「採用後の人材を活かし、企業力を高めていただく」ための、各種情報・サービスの提供を行い続けてきています。 パート・アルバイトの活用を目的に調査・分析を行う「パートタイマー白書」や、人事マネジメントの成功事例記事、募集時賃金を集計し、その動向を伝える各種レポートなど。いずれの情報・サービスも、求人媒体事業を通じ、大手企業とは異なる“中小企業の「人」に関する課題”をつかむアイデムならではの、実践的な内容を旨としています。
詳細はこちらをご覧ください→アイデム人と仕事研究所

●文/三宅 航太(みやけ こうた)
アイデム人と仕事研究所 研究員。大学卒業後、出版社の営業・編集、編集プロダクション勤務を経て、2004年に株式会社アイデム入社。同社がWebで発信するビジネスやマネジメントなどに役立つ情報記事の編集業務に従事する。人事労務関連ニュースなどの記事作成や数多くの企業ならびに働く人を取材。

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エビデンス・ベースド・マネジメント
チャンクダウン、チャンクアップ
予言の自己成就
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就労定着支援
ホールパート法
後知恵バイアス
レピュテーション・リスク