無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

人事担当者に聞いた ミドル社員の処遇と活躍支援に関するアンケート
人員的に40〜54歳が過剰で、今後は「仕事内容に応じた処遇」が課題となる

企業の経営環境や従業員規模、人員構成の状況によってミドル社員への意識は異なるものの、組織内の「中堅」として位置づけられるミドル社員の活躍は、どの企業にも共通した重要課題といえよう。
まだミドルの問題が顕在化していない企業も、すでにミドルの活躍支援に尽力する企業も、今後、5〜10年先を見据えた上で対策を考えていく必要がある。ここではミドル社員を、「40〜54歳のホワイトカラーで総合職」と設定して、人事担当者に、ミドル社員の活性化に向けた取り組み等の実態を明らかにするためのWEBアンケートを実施した。後掲の本誌特別調査(2)では「ミドル本人を対象としたアンケート」を掲載しているので、両者の意識の違いを見比べること で、今後の取り組みの手掛かりを探っていただきたい。

※『労政時報』は1930年に創刊。80年の歴史を重ねた人事・労務全般を網羅した専門情報誌です。ここでは、同誌記事の一部抜粋を掲載しています。

【調査要領】

◎調査名:「ミドル社員の処遇と活躍支援に関するアンケート」

1. 調査対象:労務行政研究所ホームページ上で「WEB労政時報」に登録いただいている民間企業から抽出した人事労務担当者6538人

2. 調査期間:2014年12月9〜26日

3. 調査方法:WEBによるアンケート

4. 集計者数:133社(1社1名)。業種別、規模別の内訳は[参考表]のとおり。

【参考表】産業別、規模別集計対象会社の内訳

1. ミドル社員の人員構成状況

(1)年齢階級別の人員構成状況
45〜49歳では「かなり多い」「やや多い」の合計が60.2%、40〜44歳でも55.6%に上り、ミドル層は相対的に多いと回答する企業が過半数に達する[図表1]

(2)5年後のミドル社員の役職別の増減予測
5年後、部下を持つライン管理職は「横ばいで推移」が67.7%、部下を持たないスタッフ管理職では「やや増加する」が44.0%[図表5]

2. 管理職への登用と活躍

(1)5管理職の登用方針
現状の登用方針について、「年齢や年次などに関係なく優秀な者を登用する」が「年齢や年次などを加味して登用する」を少し上回っており、優秀な者を登用する傾向は、今後さらに強くなると予想される[図表6]

(2)管理職への昇進年齢
管理職への標準的な昇進年齢は40.9歳[図表7]。5年前と比較した昇進年齢の変化では、「変わらない」が39.1%、「早くなっている」が32.3%、「遅くなっている」が27.1%と続く[図表8]

(3)管理職登用に際してのアセスメント
アセスメントを「行っている」は54.1%[図表9]。具体的な手法では(複数回答)、「面接」が81.9%と最も多く、「論文・レポート」が69.4%、「一般教養試験」が30.6%と続く[図表10]

(4)期待した活躍ができていない管理職の割合
部下を持つライン管理職のうち期待した活躍ができていない割合は、「10%未満」が42.1%で最も多い。部下を持たないスタッフ管理職では、「10%未満」「10〜20%未満」がともに23.8%で最多[図表12]

3. ミドル社員の課題と活躍支援策

(1)ミドル社員の仕事や処遇に関する課題
課題として当てはまるとした回答(「かなり当てはまる」と「やや当てはまる」の合計)が多かったのは、「ミドル社員のモチベーションの低下といった “本人の意欲” に問題がある」が44.4%、「ミドル社員のスキルや体力の衰えといった “本人の能力・資質” に問題がある」が37.6%[図表14]

(2)ミドル社員のモチベーションの状況と施策
5年前と比較したモチベーションの状況は「変わらない」が50.4%で最も高く、「やや低くなっている」が34.6%と続く[図表17]。モチベーションを高める上で効果的と思う施策としては(複数回答)、「ミドルの役割を明確にし、正しく評価するための仕組みを整備する」が60.2%で最も高い[図表18]

(3)ミドル社員活用に向けた今後の意向
今後の意向としては(複数回答)、「能力に見合った業務を担ってもらい、仕事内容に応じて処遇していきたい」が75.2%で最も高く、「より成果を発揮し活躍できるよう、積極的な教育やキャリア支援策を充実したい」が53.4%で続く[図表21]

HR調査・研究 厳選記事

HR調査・研究 厳選記事

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

人事の専門メディアやシンクタンクが発表した調査・研究の中から、いま人事として知っておきたい情報をピックアップしました。

この記事ジャンル 管理職育成

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

HR調査・研究 厳選記事のバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
35歳限界説
キャリア・プラトー
連結ピン