リファラル採用に対する従業員のモチベーション向上
いつも大変参考にさせていただいております。
弊社では数年前からリファラル採用を実施しているのですが、従業員からの推薦はほぼなく、制度が機能していないのが実情です。
制度の意義については十分に伝え、またインセンティブについてもそこまで悪くない報酬を提示しているとは思っているのですが・・・
報酬については今の水準で十分であると思っていますので、これ以上報酬を高くすることは考えていません。
そこで、インセンティブ以外で、リファラル採用に対する従業員のモチベーションを高める方法があれば、具体的に教えていただきたいと思い、相談いたしました。
また、リファラル採用の成功事例をご存じでしたら、あわせてご教示いただけると幸いです。
以上、何卒よろしくお願いいたします。
投稿日:2019/07/03 19:40 ID:QA-0085405
- スッテンコロリンさん
- 東京都/情報サービス・インターネット関連(企業規模 11~30人)
この相談に関連するQ&A
本Q&Aは法的な助言・診断を行うものではなく、専門家による一般的な情報提供を目的としています。
回答内容の正確性・完全性を保証するものではなく、本情報の利用により生じたいかなる損害についても、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
具体的な事案については、必ずご自身の責任で弁護士・社会保険労務士等の専門家にご相談ください。
プロフェッショナル・人事会員からの回答
プロフェッショナルからの回答
お答えいたします
ご利用頂き有難うございます。
ご相談の件ですが、リファラル採用につきましては社員による人材紹介であることからも、主たる公募採用に対してあくまで補完的な手法であるに過ぎないものです。
従いまして、基本的には過剰な期待は禁物であってリファラル採用が少しでもあればよい(ゼロでも特に問題はない)といった捉え方が妥当ですし、積極的に制度利用を伸ばす事を考える必要性はないものといえるでしょう。つまり、公募であれリファラルであれ、結果的に優秀な人材を確保出来さえすればよいものといえます。
その上でリファラル採用の誘因になる方策を挙げるとすれば、会社側で考えられた制度利用意義を強調するだけでなく、紹介する社員や応募者側の観点から御社が魅力的と思われるような点を社内アンケート等を実施して探り出し、そうした点をアピールする為の社内見学会のようなイベントを開催されるのもよいでしょう。
投稿日:2019/07/03 20:56 ID:QA-0085409
相談者より
大変参考になりました。
ご丁寧に回答いただき、ありがとうございました。
投稿日:2019/07/04 19:10 ID:QA-0085435大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
風土
日本ではそもそも推薦という文化がなく、一般的にもなじみがありません。海外の事例からリファラルと称してシステムが紹介されるようになりましたが、そうした風土・土壌の違いが決定的に大きく影響していると考えられます。貴社以外でも大成功という例はほとんど聞きません。
むしろインセンティブが目的化してしまい、制度の主旨がインセンティブ獲得合戦になるなど、弊害は聞いたことがあります。社員にメリットがなければ、反応も無いでしょうから、金銭以外のインセンティブ、人事考課などでの処遇や、繰り返し呼びかけるなど、地味ですがじっくり取り組むしか無いように思います。
投稿日:2019/07/04 11:29 ID:QA-0085418
相談者より
大変参考になりました。
ご丁寧に回答いただき、ありがとうございました。
投稿日:2019/07/04 19:10 ID:QA-0085436大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
ご質問に関して
お世話になります。
答えは、社内にあると思いますよ。
なぜ紹介をしてこないのか?
どうしたら紹介したいと思えるのか?
これらを直接、社員に聞いてみたらいいと思います。
もしかしたら、友人に薦めるほど「良い会社」と思っていないかもしれませんし、お金ではない何かの方が心が動くのかもしれません。貴方が想定していなかったような回答が出てくるかもしれません。
他社さんの事例も役立つでしょうが、社内マーケティング調査が一番正しい答えを得られると思います。
投稿日:2019/07/04 11:50 ID:QA-0085420
相談者より
大変参考になりました。
ご丁寧に回答いただき、ありがとうございました。
投稿日:2019/07/04 19:10 ID:QA-0085437大変参考になった
本Q&Aは法的な助言・診断を行うものではなく、専門家による一般的な情報提供を目的としています。
回答内容の正確性・完全性を保証するものではなく、本情報の利用により生じたいかなる損害についても、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
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