HR調査・研究　厳選記事一覧 | 『日本の人事部』

再注目！シェアードサービスによるグループの生産性向上（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

2000年前後に日本に上陸し、大企業を中心に浸透してきた「シェアードサービス」が、今再び注目されている。中堅企業や小売業・卸売業を中心に、これまであまり管理・間接部門改革やグループ横断的な管理運営に積極的でなかった企業においても、導入が進んでいる。

2回目の緊急事態宣言、1ヵ月足らずで「就業に影響あり」3割以上（ディップ株式会社）

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）（以下、新型コロナウイルス）により、雇用に対しても非常に大きな影響が出ています。本レポートでは、第1回、第2回の緊急事態宣言前後でのアルバイト・パート、無職で求職している人の就業への影響をお届けします。

今さら聞けない「ジョブ型」雇用（後編）
（マーサージャパン）

現在の「メンバーシップ型」雇用から「ジョブ型」雇用への変革はあくまで会社の都合ではないか、個人にとっては不利益でないか、という声を耳にする。また、会社の立場としても「ジョブ型」雇用の採用は避けられないが、そうでない部分も残すべきではないか、という意見...

コーポレートガバナンス・コード改訂を受けた取締役会の機能発揮と人材育成（ニッセイ基礎研究所）

東京証券取引所と金融庁は、3月を目途に、3年ぶりにコーポレートガバナンス・コードを改訂し、同年6月から上場企業に適用する予定である。その中でも、2022年4月に予定する市場再編で、現在の市場第一部を引き継ぐ「プライム市場」に上場する企業は、現行のコー...

大企業50歳代の憂鬱なキャリア～約半数が自分のキャリアに不満～（第一生命経済研究所）

大企業社員の平均的なキャリアは、50歳代の前半で年収や職位がピークに達し、その後、役職定年などにより下降に転じ、定年、再雇用に移行していくというものである。50歳代は、短期間にキャリア上のピークから一気に下降に転じる変化が激しい年代といえる。

【労働法超入門】介護休暇等の時間単位付与（労働新聞社）

令和3年1月から、子の看護休暇・介護休暇の時間単位付与が義務付けられています。

大手企業のタレントマネジメントに関する実態調査（2020）
（パーソル総合研究所）

パーソル総合研究所は、かねてより重点テーマのひとつとして「日本型タレントマネジメント」の調査研究に取り組んでいる。今回は調査対象をグループ企業の親会社ポジションにある大手企業に絞り、人事責任者／人事企画責任者にタレントマネジメントの具体的取り組みに関...

本誌特別調査　2020年役員報酬・賞与等の最新実態
社長の年間報酬は4554万円、25歳従業員の年収の約12倍（労務行政研究所）

民間調査機関の労務行政研究所では、調査資料が少ない役員の年間報酬（報酬月額・年間賞与）その他処遇に関する調査を1986年以降継続して行っている。本稿では、最新調査結果の中から常勤役員の報酬と賞与について紹介する。

経験から進化させるテレワーク―場所や時間の議論を超えて（リクルートワークス研究所）

2020年春、緊急事態宣言が全国に拡大したことを受け、多くの人たちの在宅勤務が急にスタートした。「全国就業実態パネル調査2020」と「臨時追跡調査」（リクルートワークス研究所）によると、2019年12月時点で週に1時間以上のテレワークをしていたのは雇...

危機後を見据えた退職給付制度の運営（ウイリス・タワーズワトソン）

コロナ禍により株式指数や金利などマーケットが大きく変動する中、国内外に年金制度をもつグローバル企業はどのように対応してきたでしょうか。危機対応を3段階に分け、パンデミックがもたらした示唆と不可逆的な変化への対応、コロナ禍後を見据えた退職給付制度の運営...

Postコロナ時代を見据え、経営者やリーダーに求められる自社哲学の確立と“フィロソフィーマネジメント”（三菱UFJリサーチ&コンサルティング）

経営者やリーダーが自社の哲学を研ぎ澄ませるための具体的な方法、研ぎ澄ませた哲学を経営管理の手段として効果的に活用するための組織マネジメント上の方策（フィロソフィーマネジメント）について述べる。

今さら聞けない「ジョブ型」雇用（前編）
（マーサージャパン）

最近よく聞く「ジョブ型」雇用とは何なのだろう？働き方改革、デジタル人材獲得ニーズの高まり、そして新型コロナ対策、それぞれの中で「ジョブ型」雇用にしなければならない、というトーンで話がされている。「それ何？」と内心思っていても、今さら質問をするのは難...

コロナ禍における労働市場の動向－失業率の上昇が限定的にとどまる理由
（ニッセイ基礎研究所）

日本の労働市場は、長期にわたって改善傾向を続けてきたが、新型コロナウイルス感染症の影響で大きく悪化した。しかし、経済活動の急激な落ち込みに対して、失業率の上昇は限定的にとどまっている。ここでは、失業率の上昇が抑えられた要因を見ていく。

【労働法超入門】雇用保険の給付制限期間の緩和等（労働新聞社）

改正雇用保険法は令和2年4月から段階施行されていて、令和2年には、このほか8月に被保険者期間の計算方法、10月に給付制限期間に関する改正が実施されています。

誰もがコミュニケーションしやすいウィズ/アフターコロナに ― 「新しい生活様式」での対面コミュニケーションの問題と工夫 ―（第一生命経済研究所）

新型コロナウイルスの感染拡大以降、外出時にマスクを着用することや、いわゆるソーシャル・ディスタンス（人との距離）を保つことは、人々の生活にかなり浸透した。また、店舗や窓口、オフィスなどさまざまな場所で、飛沫を防ぐための透明なビニールシート・カーテンや...

コロナ禍の特例（フレックス、時差出勤、テレワーク）を
「元に戻す」際の法的留意点（ビジネスガイド）

新型コロナウイルスの影響でテレワークや時差出勤、フレックスタイム制などを導入する企業が増えましたが、収束した際などに「元の制度に戻したい」と考える経営者も少なくないと思われます。しかし、「元に戻す」には、どのようにしたらよいのでしょうか。「元に戻す」...

ITエンジニアの4割が「長時間労働」改善を実感！派遣社員はもっと働きたいという声も（ディップ）

厚生労働省ではIT業界の働き方改革サポートの取り組みを始めており、また、2019年からは働き方改革関連法が順次施行され、各社で取り組みが進んでいることから、さらなる改善が期待されています。本レポートでは、「ITエンジニアの働き方改革の実態」を明らかに...

ジョブ型人事が加速させるキャリアデベロップメントプラン（パーソル総合研究所）

近年、ジョブ型人事について議論が増えている一方で、それらの議論の多くは、企業の経営・人事における顕在化した問題への対症療法的な視点に偏っている。ジョブ型人事を導入しても、重要な人事課題である中長期的な人材開発が進まなければ、経営課題の一時的な解決にし...

早期離職の「大企業ボーナス」が消える日（リクルートワークス研究所）

若年労働を語る際に必ず議論になる「早期離職率」。初職就業後3年以内の離職率を厚生労働省が毎年公表している。今回はこの早期離職率の直近の動向から、「大手企業の早期離職率だけが上がっている」ことを確認したうえで、離職後の状況を検証する。

縮小する雇用状況下での新たな外国人労働者の受入れ　諸外国の事例を通して考える「特定技能」のこれから（三菱UFJリサーチ&コンサルティング）

雇用環境が悪化するなかで、国内労働者の雇用機会や雇用条件を守りながら、いかに新たな外国人労働者（特に低～中熟練）を受け入れていくか、その受入れ方法についてヒントを得るため、東アジアを中心とする諸外国の制度を参照しつつ、日本への導入可能性を検討した。

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