HR調査・研究　厳選記事一覧 | 『日本の人事部』

東証1部上場企業の2021年夏季賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査
～全産業139社ベースで71万397円、対前年同期比-2.5％と夏季一時金の伸び率としては2013年以来のマイナス～（労務行政研究所）

民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所（理事長：猪股宏）では、東証1部上場企業を対象に、今年の賃上げと同時期に交渉・決定した夏季賞与・一時金の妥結水準を調査し、139社について集計した（2021年4月16日現在）。

ライフデザインの視点：中高年社員の活躍推進～再チャレンジに向けた支援を（第一生命経済研究所）

新型コロナウイルス感染拡大は経済に大きな影響を与えている。多くの企業が社会変化に対応するために事業再編を行い、社外から多様な人材を集めるなど人材の流動化も加速している。「ジョブ型雇用」など、仕事内容と賃金をより連動させた人事制度を採用する企業も増える...

リファレンスチェック8割以上が許容！期待は自身が把握していない強みが伝わること（ディップ株式会社）

企業と求職者の入社後のギャップを軽減し、それによる早期離職を防ぐために「リファレンスチェック」を行う企業が増えてきました。本レポートでは、「リファレンスチェック」に対する求職者の認知や許容、期待と懸念を明らかにしています。

まだらテレワーク職場で発生する評価不安とその解消法（パーソル総合研究所）

2020年、新型コロナの感染拡大により世界は一変した。人々の生活様式、働き方のいずれにも大きな変化がもたらされている。また、新型コロナの影響は長期化し、いまだに収束の兆しは見えていない。長期化するコロナ禍において、職場ではテレワーカーと出社者が混在す...

コロナショック下で、雇用調整はどの程度行われたか～リーマンショックと比較して～（リクルートワークス研究所）

コロナ禍による緊急事態宣言の発出などによって、日本経済は急速な調整を余儀なくされている。本稿では、いわゆるコロナショックによる経済の縮小が雇用情勢に与えている影響を概観し、その先行きを考えてみたい。

終身年金実施企業における長寿リスクの抑制策（ウイリス・タワーズワトソン）

終身年金を支給する確定給付企業年金（DB）を持つ企業にとっては、年金受給者の寿命が延びることによって支払額が増大していく「長寿リスク」への対策が課題となります。本記事では長寿リスクを抑制するための対応策について実例を交えてご紹介します。

在宅勤務者のメンタルヘルスの現況　在宅勤務は何をもたらすのか（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

2020年10月時点で在宅勤務を行っている者を対象として実施したアンケートの結果に基づき、メンタルヘルスの不調を抱えている可能性が高い労働者にどのような特徴があるのか、また、企業の取組・上司によるマネジメント・個人のセルフケアがメンタルヘルスの状態と...

同一労働同一賃金非正規社員の待遇差想定問答（ビジネスガイド）

2021年4月以降、中小事業主も、同一労働同一賃金の対象となります。法律で定められている短時間・有期雇用労働者と通常の労働者との間の待遇差の内容と理由などの説明義務は重要なテーマです。労働者への説明にあたっては、納得を得ながら、やる気もなくさせてはい...

イノベーションを生み出すためのジョブ型雇用　多様性の経済合理性について（マーサージャパン）

ジョブ型について語られるとき、かつて職務に基づく人事制度を導入した際に語られてきた次のような批判を耳にする。「事前に決められた仕事だけを実施し、それ以外の仕事を行わなくなる、狭間に仕事が落ちて非効率になる」、「結局のところ仕事をするのは人である。人の...

欧米でも日本化が進むのか？－日米欧の経済成長を雇用・所得の面から捉える（ニッセイ基礎研究所）

日本は1990年代に不動産バブルが崩壊して以降、低成長・低インフレが長期化した。コロナショックでは、世界経済でも低成長や低インフレが長期化すること、つまり日本化が進むリスクに言及されることがある。そこで本稿では、雇用・所得といった労働環境に焦点をあて...

働き方改革の視点「働く場所」の多様化～サテライトオフィスの広がり（第一生命経済研究所）

新型コロナの感染拡大により、テレワークを導入する企業が増えたが、ここへきて自宅以外のテレワークの場所として、サテライトオフィスが注目されている。サテライトオフィスとは、企業の本社や事業所等から離れた場所に設置されるテレワークのためのオフィスのこと。実...

【労働法超入門】派遣社員雇入れ時の教育訓練の説明義務（労働新聞社）

令和3年1月と4月に、改正派遣則・告示が施行されています。派遣法の見直しについては、平成27改正当時の附則で「施行後3年をメドに行う」と定められていました。今回は、令和3年1月施行分を確認します。

管理職を対象にした、AI（人工知能）に関する調査（2017年・2020年比較）（アデコ株式会社）

上場企業に勤務する40代から50代の管理職（部長職・課長職）を対象に、「AI（人工知能）導入に関する意識調査」を実施いたしました。本調査は、2017年にも同条件の対象者へ調査を実施しており、2017年と2020年の意識差についても比較分析しています。

現在の仕事の5割以上は「デジタル化できる」　非効率な業務とやりがいには相関性（ディップ株式会社）

新型コロナウイルス感染症の拡大により、雇用に対しても非常に大きな影響が出ています。本レポートでは、このような環境下における正社員の「副業と業務のデジタル化」を見ていきます。

ITエンジニアの人的資源管理に関する定量調査（パーソル総合研究所）

ITエンジニアのキャリア不安をランキング化すると、1位は自分の技術やスキルの陳腐化で46.5%、3位は新しい技術やスキルの習得で43.6％となった。ITエンジニアはそれ以外の職種と比べて、技術やスキルに関する不安感が高いことが定量的に明らかとなった。...

テレワークは男女の家事・育児の分担を変えるのか（リクルートワークス研究所）

Covid-19の影響で多くの人が働き方の変化に向き合うことになってから1年が経過しようとしている。さまざまな変化があったが、中でも、テレワークの急速な普及は、個人の生活における時間の使い方にも大きな変化を及ぼしただろう。また、一時期は学校などの教育...

再注目！シェアードサービスによるグループの生産性向上（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

2000年前後に日本に上陸し、大企業を中心に浸透してきた「シェアードサービス」が、今再び注目されている。中堅企業や小売業・卸売業を中心に、これまであまり管理・間接部門改革やグループ横断的な管理運営に積極的でなかった企業においても、導入が進んでいる。

2回目の緊急事態宣言、1ヵ月足らずで「就業に影響あり」3割以上（ディップ株式会社）

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）（以下、新型コロナウイルス）により、雇用に対しても非常に大きな影響が出ています。本レポートでは、第1回、第2回の緊急事態宣言前後でのアルバイト・パート、無職で求職している人の就業への影響をお届けします。

今さら聞けない「ジョブ型」雇用（後編）
（マーサージャパン）

現在の「メンバーシップ型」雇用から「ジョブ型」雇用への変革はあくまで会社の都合ではないか、個人にとっては不利益でないか、という声を耳にする。また、会社の立場としても「ジョブ型」雇用の採用は避けられないが、そうでない部分も残すべきではないか、という意見...

コーポレートガバナンス・コード改訂を受けた取締役会の機能発揮と人材育成（ニッセイ基礎研究所）

東京証券取引所と金融庁は、3月を目途に、3年ぶりにコーポレートガバナンス・コードを改訂し、同年6月から上場企業に適用する予定である。その中でも、2022年4月に予定する市場再編で、現在の市場第一部を引き継ぐ「プライム市場」に上場する企業は、現行のコー...

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～全産業139社ベースで71万397円、対前年同期比-2.5％と夏季一時金の伸び率としては2013年以来のマイナス～（労務行政研究所）

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