人材も東京一極集中
「即戦力人材を採用したい」地方企業の悩み
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在職中で忙しい人のために
地方企業の採用というと、熱心に採用活動を行っていたG社を思い出す。もともと東京に拠点はなかったが、採用面接のためだけに東京に事務所を構えたほどだ。
私も一度うかがったことがあるが、G社の東京事務所は、有楽町駅前の一等地にある大きなビルの一室だった。知り合いの企業のオフィスの一部を借りているそうだが、一見すると間借りには見えない。求職者にとっても、東京に事務所のある企業の方が安心感があるだろう。
「これまで首都圏の人材を面接するときは、私が東京まで出張してくることが多かったんです。その次の役員面接は本社まで来てもらっていますが、オフィスが都内にあれば、場合によっては最終面接まで東京で行うことができます」
G社の人事担当はそう言いながら私を出迎えてくれた。役員が忙しくて上京できないケースも考慮して、オフィスにはビデオ会議システムまで完備されていた。
ただ、入社を決めるまでには最低でも一度は本社を見に来てもらいたい、という本音も話してくれた。人材にとっても、自分がこれから働く会社をその目で見ておかないと不安だろう。東京オフィスやビデオ面接は、あくまでも在職中で忙しい人のためだ。
「面接地を東京にしたことで、候補者は増えていますか」
「まだこれから、というところですね。受け入れ態勢は整ってきたので、ぜひ良い人材を紹介してください」
私は「頑張ります」と答えたが、地方で就職が可能な人材を、そうそう増やせるものではない。実際、G社の採用にはかなり時間がかかった。いろいろと工夫をしているG社の姿を見ていただけに、もどかしい思いをしたものである。
地方企業への紹介が簡単ではない理由の一つは、人材紹介で転職を考える人材の層とマッチしづらいこと。人材紹介経由での転職を考える層には「これまでのキャリアを生かしたい」という思いの強い人が多く、どうしても首都圏の大企業や成長企業、外資系企業などを希望しがちだ。仕事内容や勤務条件がそれ以上に魅力的でなければ、なかなか地方企業には入社してくれないのが現実なのだ。
もちろん、地方勤務OKというUターン、Iターン希望者は一定数いる。熱心な地方企業には、定期的に問い合わせをくれるところも多い。そんな企業側の熱い思いになんとか応えたい、と考えている。
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