人を育てる目標管理とは 従業員の「暗黙の評価観」が鍵（パーソル総合研究所） 従業員の日々の業務の目標をマネジメントし、成長を促進するために、多くの企業が取り入れているのが目標管理制度、MBO（Management by Objectives）だ。しかし多くの企業が成長支援の達成ができていないのにも関わらず、目標設定、面談、振...
中小企業における人事制度改革のポイント（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 働き方改革関連法の施行により、労働力に限りがある中小企業の現場では、より生産性を重視したマネジメントが求められています。中小企業において、戦力となる人材の採用と定着に資する人事制度の運用が今後の成長の鍵を握っているのは間違いありません。一方、既存の人...
酒場学習論【第29回】 千葉・幕張本郷「大冨」と、チャレンジするということ 私には、ちょっと自慢したい能力があります。それは、通りすがりに素敵な酒場を見つけるという能力です。先日も青山の裏通りで素敵なモロッコバーに立ち寄りました。誰に話しても「よくあんな場所を通りすがったね」と言われます。知らない道を歩くのが好きなのでしょう...
働き方改革の進展と働く人の心的状態の変化（パーソル総合研究所） ここ数年で、企業における「働き方」は大きな変節点を迎えている。ここでは働き方改革やコロナ禍による働き方の変化の実態と、それに伴う従業員の心的状態の変化について考察する。
企業人事部門アンケート 「ジョブ型雇用の実態調査」の 結果概要（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 日本企業において、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への移行を検討する機運が高まっている。当社では、ジョブ型雇用に関する各企業の課題意識や人材マネジメントの運用実態などを明らかにするため、企業人事担当者を主な対象に「ジョブ型雇用の実態調査」を実施し...
企業のESGへの取り組みの盲点 ～企業と企業年金のアライメント～（マーサージャパン） 企業のESGへの取り組みが加速しており、毎日のように企業の気候変動への対応などがニュースになっている。その中で、盲点といえるものがある。企業が抱える企業年金におけるESGへの取り組みだ。
ヤフー株式会社： 副業人財の受け入れでオープンイノベーションを起こす 働き方の不可逆な変化を追い風に、ヤフーが切り拓く「ギグパートナー制度」 日本の人事部「ＨＲアワード2021」企業人事部門 最優秀賞に輝いた、ヤフー。副業人財を受け入れ、オープンイノベーションの創出を目指す「ギグパートナー」制度の開始を発表しました。この取り組みは全国的に話題になり、現在も多様な人財と協業し、成功事例を生み...
副業・兼業に前向きな企業が増加。従業員のモチベーション向上に期待？ 企業で、従業員の副業・兼業を認めているかどうかを聞いたところ、『人事白書2020』と比較して副業・兼業に前向きな企業が増加していました。また、副業の容認理由を見ると、従業員のモチベーション向上に期待していることがわかります。
人事評価制度と目標管理の実態調査（パーソル総合研究所） 日本企業の人事評価と目標管理制度について、調査を通じて制度実態と運用実態を把握するとともに、従業員・上司における人事評価と目標管理制度についての意識と行動実態を明らかにします。
インクルージョンとダイバーシティを通じて最適なエンプロイー・エクスペリエンスを実現する（ウイリス・タワーズワトソン） インクルージョンとダイバーシティは、企業の社会的責任であるという側面だけでなく、企業の持続的成長に必要不可欠である人材の効果的なマネジメントという観点においても、重要な役割を果たします。これは、昨今注目が集まる「エンプロイー・エクスペリエンス（従業員...
成果主義としてのジョブ型雇用転換への課題－年功賃金・終身雇用の合理性と限界（ニッセイ基礎研究所） 終身雇用とは、定年までの継続雇用を前提とした雇用慣行であり、年功賃金と伴に戦後以降の経済発展を支えた日本的雇用慣行の柱である。これらの関係を説明するためによく用いられるのが、定年制について述べているラジアー（1979）である。
酒場学習論【第26回】 弘前「土紋」と360度評価 弘前の「土紋」。酒呑み同士で話していて「弘前に行った」といえば、必ず「土紋は行ったの？」と聞かれるくらい、酒呑みの間では有名な酒場です。地方を呑み歩く楽しみは、著名な酒場を訪れてみることと、気ままに通りがかりの酒場に足を踏み入れてみることの二つですが...
賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。（全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）
男性の育休取得の現状－2020年は過去最高で12.7％、5日未満が3割、業種で大きな差（ニッセイ基礎研究所） 厚生労働省「雇用均等基本調査」によると、2020年の民間企業に勤める男性の育児休業取得率は過去最高の12.7％を示した。前年からの上昇幅は＋5.2％ptと大きく、「働き方改革」などによる意識の高まりやコロナ禍による価値観変容の影響があるのだろう。一方...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第28回】 人事ができる社員の育休復帰支援！働きやすい環境のための制度や助成金 社員が育児休業を取得するとき、その社員の支援と同時に、人員が減った現場への支援も必要です。育休取得前から復帰後まで、双方をどのようにサポートしていけばいいのでしょうか。
名和高司さん： いま日本企業が目指すべきパーパス経営 個人を突き動かす志を引き出し、組織の力にする人事の役割とは 企業にとっては経営戦略や事業の根幹となり、またビジネスパーソンには生き方や働きがいにつながるとされる「パーパス」。不確実で流動性の高い世の中の羅針盤のような存在として、近年HR領域でも注目されています。パーパスを「志」と表現し、志は資本主義に続く次世...
約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない 経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。
コロナ禍で注目浴びる在籍型出向－高年齢者の安定した雇用確保のために活用を－（ニッセイ基礎研究所） 在籍型出向が注目を浴びている。新型コロナウイルスの影響で需要が減少した航空やホテル業界から、人手が足りない小売りや物流業界へ出向するなど異業種への在籍型出向が増えている。高年齢者を必要とする企業に高年齢者が柔軟に異動できる仕組みとして、在籍型出向を活...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第27回】 社員の育児休業で人事が知っておくべき基礎知識！手続きと育児給付金について解説 育児休業は法律で保護された労働者の権利。2022年4月には改正法も順次施行されます。基礎知識を押さえ、実務に役立てましょう。
