無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

自己啓発通信教育の受講促進策について

何時も参考にさせて頂きありがとうございます。
さて、相談内容としては漠然として下り恐縮ですが、現在、会社で「自己啓発通信教育」を実施しており、外部教育業者の通信講座を自由に受講できる制度です。
制度の概要としては、①1口座あたり10,000円~50,000円程度、②約70口座をラインナップ、③口座の内容は、IT等スキルアップ系からマネジメント理論、資格試験対策口座等、業務に役立つもの、社会人として具備しておきたいものとなっており、一般的にまじめに勉強する類のものが中心、④修了後、約8割は全額会社負担、残り2割は半額会社負担。未修了の場合、全額自己負担、といったものです。

この制度は10年以上実施している中、昨今の採用抑制で社員の流動化も停滞しており、年々、受講率が低下しています。手詰まり感もあり、マンネリ化しているとも感じます。

そこで相談ですが、受講率を高めるための何か施策、アイデア等ございましたらご教示頂きたく、宜しくお願い致します。

投稿日:2012/10/16 10:56 ID:QA-0051672

たけやんさん
東京都/信販・クレジット・リース・消費者金融(企業規模 301~500人)

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答4

プロフェッショナルからの回答

小高 東
小高 東
東 社会保険労務士事務所 代表(特定社会保険労務士) 

自己啓発通信教育の促進

会社の方針として、自己啓発通信教育の受講を促進するということであれば、
現状、資格手当等がどのようになっているかわかりませんが、
資格手当や資格取得時の奨励金等の増額見直し、
通信教育受講修了者や資格取得者を社内報などに掲載し、
満足感や刺激を与えるなどが考えられます。
また、通信講座に関するアンケートを取って、
受講しない理由などを聞いてみるのも、解決策につながります。

投稿日:2012/10/16 18:05 ID:QA-0051676

相談者より

ご回答ありがとうございました。
会社で強く必然性を持つならば「ニンジン」も有りかと思いました。

投稿日:2012/10/23 15:56 ID:QA-0051798大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

お答えします

色々な会社を見ておりまして、通信教育にしても、セミナーの参加にしても、
受講率の良し悪しは、人事部の地道で継続的な広報活動次第であると思います。
受講者の声を集めて発信する、社員面談の際に勧める、発送物があれば案内を同封する、全体会議やマネジャー会議において 受講を勧める、社長や役員の挨拶やスピーチに入れてもらう、といった、あらゆる機会を捉えた活動を やるかどうかにかかっています。

別の方法としては、
・評価(査定)の参考資料とする
キャリアの一項目として、人事の資料に蓄積する
・資格などと同様、昇進や昇格の条件とする
・表彰する
といったことも考えられますが、これらには弊害があります。

従って、受講率の向上は 上記のような広報活動のレベルアップによって
行うべきだろうと思います。

投稿日:2012/10/16 20:29 ID:QA-0051679

プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

人事戦略

本件は社員教育の経営判断の問題かと思います。「通信教育の履修率を上げること」は目的ではなく手段であり、なぜ履修率を上げなければならないかという御社の理由を明確にする必要があります。その上で「長年続いていた制度だから社に合っている」「マンネリなので他の目的達成方法を考える」といった選択肢が出て参ります。単純に履修率を上げるにはモチベーションアップしかないと思われますので、褒賞や社内での履修者への顕彰等が一般的かと思います。ただし教育政策だけでなく、営業政策、営業部門の方針と齟齬が出ないように十分ご留意下さい。

投稿日:2012/10/16 21:54 ID:QA-0051682

相談者より

ご回答ありがとうございました。
モチベーションという意味では個々の差はあるものの、数年前と比較すると総体的には高くないように感じます。違う切り口で組織活性化等の検討が必要かと思いました。

投稿日:2012/10/23 17:23 ID:QA-0051802大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

こうした希望制の自己啓発通信講座の受講を促進する為には、受講によるメリットを従業員にきちんと説明されることが最も重要といえます。

例えば、ある資格試験対策講座ですと、単に「○○の資格が取れる」「○○の仕事に役立つ」といったありきたりの説明では不十分でしょう。つまり、当該資格を取得すれば御社業務において実際どのように活かせるか、そして従業員自身のキャリアにとってどのようなメリットが生まれるか等を御社独自の視点から具体的に示す事が求められます。そうすることによって、各講座の活かし方が可視化され、受講意欲を促進する事が可能といえるでしょう。

他では、受講者に対し人事評価でプラス要素とすることも考えられます。但し、会社としましての受講率を上げる目的自体が明確でなければ全く無意味ですので、その点は注意が必要といえます。

投稿日:2012/10/16 23:00 ID:QA-0051684

相談者より

ご回答ありがとうございます。
確かに周辺知識取得でのブラッシュアップのみでは、魅力に欠けるかもしれません。可視化、目的化をはかり、明確に講座の意味、意義を示してゆきたいと思います。

投稿日:2012/10/23 17:23 ID:QA-0051801大変参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



問題が解決していない方はこちら
この相談に関連するQ&Aを見る
無料・匿名で相談できます。
お気軽にご利用ください。
社労士などの専門家がお答えします。
関連する資料

この相談に関連する記事

あわせて読みたいキーワード