自社の魅力、しっかり語れますか？
人材紹介会社が「コンサルティング」に積極的でない理由
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求人メディアとの大きな違いとは
「一緒に会社の魅力を考えてもらえませんか？」
求人メディアの営業担当などは、まさにここが腕の見せ所だろう。ほとんどの求人メディアは、そうした「コンサルティング営業」を行っている。ヒアリングした情報を分析して、あまり特徴のない会社でも「こんなところが働きやすい」「こんな仕事観の人におすすめ」といったコンセプトを考えてくれるのだ。しかし残念ながら、人材紹介会社の場合はなかなかそこまでできないのが実情だ。
人材紹介会社の営業やキャリアコンサルタントも、転職市場を熟知している点では同じだ。数多くの採用成功事例も知っているし、日々転職希望者に接して生の声を聞いている。その経験値は求人メディアの営業以上だと言ってもいいだろう。その気になれば、個々の企業の魅力を再定義することもできる。
あえてそこまで踏み込まないのには、いくつかの理由がある。一つは、多くの人材紹介の手数料が「成功報酬制」であること。求人メディアの場合、コンサルティングした企業が求人情報を掲載すれば、その時点で情報掲載料などの収益がある。それに対して、人材紹介会社はコンサルティングが直接収益に結びつくわけではない。
現在は採用難で、多くの企業から求人依頼が寄せられている。その中には自社の魅力を打ち出して、転職希望者に的確にアピールできる企業が多数含まれている。魅力を打ち出せる企業とそうでない企業があるとしたら、あえて後者を選ぶ人材は多くない。客観的に見て、魅力を打ち出せてない企業が採用に成功できる確率はかなり低いだろう。何とかしたいという思いはあっても、直接収益につながらないコンサルティングをしてまでとはならないのが現状なのである。
「条件に合う人材がいれば、ぜひご紹介したいと思います。ただ、現状だとすぐには難しいかもしれません。時間がかかる可能性がありますが、どうぞご容赦ください」
人材紹介会社は職安法により、依頼された求人を断ることはできない。そのため、紹介が厳しいと感じた場合はこうした言い回しで、他の求人ルートの併用をおすすめすることになる。人材紹介会社に自社の魅力をプレゼンできない企業は、人材に対しても魅力を伝えきれない会社だろう。それでは「人材が企業を選ぶ時代」に、採用で成功することはなかなか難しい。
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