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人事白書 2017 育成
育成の「効果検証」を「行っていない」企業が過半数

効果検証は、「受講後のアンケート」「試験・テスト」「プレゼンテーション・成果発表」などの方法により行われている

人材育成の「効果検証」を「行っている」企業は35.8%にとどまっており、「行っていない」は53.8%、「わからない」は10.4%。「行っている」企業に自由記述形式で「効果検証の方法」について聞いたところ、「受講後アンケートに加え、事務局の定点定時観測」「各種検査・試験・検定」「定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている」などの回答がみられた。

図:育成の「効果検証」の有無

育成の「効果検証」の有無

自由記述回答:育成の「効果検証」の方法

  • 営業部門は、マニュアルの理解度、実践度を定期的にテストし、目標到達点とその達成度を検証している
  • 各種検査・試験・検定
  • TOEIC:施策前後でスコア比較、学習時間追跡
  • 考え方や行動を研修前と研修後にフォローする(自己検証、他者検証)
  • 一定期間経過後に、直接の上司による評価を行う仕組みになっている
  • 研修後一年間、定期的に本人より報告を受けている
  • 管理職がチェックシートによる効果検証を行う
  • 役員への発表、交流の機会を通して
  • 定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている
  • 実際にポジションにアサインして実際の活躍度合を図る
  • 売上対教育研修費をROEで検証。目標5%以内
  • 毎年Organization Reviewという取り組みを実施し、昨年の計画に基づいて1年間実施したことを振り返り、その効果を非定形的な形式ではあるが、部門、人事、経営の立場で検証し、翌年の計画を立てている
  • クライアントの満足度に基づく、費用対効果データの蓄積と分析・査定

※自由記述回答より一部抜粋

【調査概要】
実施時期2017年3月29日~4月12日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法インターネット調査
回答数のべ4061社 4192人
回答者属性企業の人事・経営者
質問数129問
質問項目1. 戦略人事 /2. 採用 /3. 育成 /4. 制度・評価・賃金 /5. ダイバーシティ /6.働き方 /7. HR Technology /8. 人事部力

出典:『日本の人事部 人事白書2017』

「日本の人事部 人事白書」

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