2023年度3月決算の有価証券報告書にみる「独自性がある開示事例」（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 令和5年3月31日以後に終了する事業年度に係る有価証券報告書等から、人的資本に関する情報開示が義務となりました。これに伴い、各社の人的資本の開示内容に注目が集まっています。 内閣官房が公表している人的資本可視化指針では、具体的開示事項は、「自社固有...
平松浩樹さん： 変革の起点は常に「従業員の声」 HRBPとして培った現場・経営との関係性を軸に富士通の戦略的人事をリード 巨大組織・富士通に新たな働き方を根づかせる原動力となり、「ＨＲアワード2023」企業人事部門 最優秀個人賞に輝いた、CHROの平松浩樹さん。現在は新たな中期経営計画に基づく戦略的人事をリードし、人材ポートフォリオの見直しも大胆に進めています。これまで...
タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ【第48回】 「業務をこなす」のではなく「資本をためる」――キャリア限界の処方箋 今回のプロティアンゼミは、読者の方からいただいた次の質問にお答えしていきます。質問：自分の思い描く、人事としてのこれからのキャリアプランを実現していくのに、今の会社の業務が一致しません。キャリアの限界を感じており、悩んでいます。
留学生・外国人採用支援サービスの傾向と選び方～全国の企業一覧～ 外国人材は、インバウンドへの対応やグローバル展開の即戦力など、貴重な労働力として期待されています。また、慢性的な人手不足を解消するために、外国人材の採用を検討する企業は少なくありません。外国人材を雇用する際は、就労するための在留資格を申請する必要があ...
人事ケーススタディ（その1）人材ポートフォリオの設計――有賀 誠のHRシャウト！人事部長は“Rock & Roll”【第44回】 日本には、黒字でありながら後継者不在により廃業の危機に直面している企業が約60万社も存在します。また、自社単独での事業展開に限界を感じ、次の成長戦略を模索している企業も数多く存在します。日本Ｍ＆Ａセンターの使命は、この両者をM&Aでつなぎ、企業の存続...
2023年度3月決算企業の人的資本開示に関する実態調査 「人的資本の開示媒体」「有価証券報告書での開示」の動向（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 今後の人的資本に関する開示を検討する上でのベンチマークとなる情報を整理するため、日本を代表する企業が多く選定されている日経平均株価に採用されている企業を対象に、「人的資本の開示媒体」と「有価証券報告書での開示状況」を可能な限り定量的・具体的に調査した...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第76回】 より良いチーム作りのためにできることは？ チームビルディングの実践 良いチームを作るために取り組むチームビルディング施策。研修やワークショップにはどのようなものがあるのでしょうか。また、「研修をやる時間がない」という場合に備え、短時間でできるものや、通常業務の中で意識できるものについてもまとめます。
佐藤朋也さん(ヒューマンホールディングス株式会社 代表取締役社長)： グループで提供していきたい「SELFing」の考え方 労働力人口の減少に直面する現代の日本社会。一人ひとりの能力を引き出し、より大きな価値を生み出す「教育」の重要性がますます高まっています。ヒューマングループは、1985年の創業以来、「ヒューマンアカデミー」に代表されるスクール運営によって多くの人材を輩...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第75回】 チームはなぜ、ギクシャクするのか？ チームビルディングの基本 組織やチームには「人間関係がギクシャクしている」「発言量やモチベーションに差がある」など、さまざまな問題が発生します。何をすれば良いチームになるのでしょうか。チームの作り方を学ぶにあたり、チームの定義・どのようにチームができていくかなどを整理します。
組織開発の担当者がスキルを取得する方法は 「自社内での研修」「上司や同僚によるOJT」が上位に 組織開発実行の中心となっている担当者にどのような方法で組織開発スキル取得の機会を提供しているのかを聞いたところ、「自社内で組織開発に関わる内容も含んだ広範な研修を実施している」(38.0%)、「上司や同僚によるOJT教育を行っている」(29.4%)が...
「デジタルスキル標準」徹底解説 ―データサイエンティスト育成からひもとくDX推進に必要なデジタル人材とは？― 2023年6月、経産省の平山利幸氏、データサイエンティストの森谷和弘氏、動画学習サービス「GLOBIS 学び放題」を事業展開するグロービスの鳥潟幸志氏よる鼎談などを通して、「デジタルスキル標準」の全体像と、デジタル人材の育成や活用について解説がなされ...
20代の若者は働くことをどう捉えているのか？仕事選び・転職・感情の観点から探る（パーソル総合研究所） 労働市場では人手不足が続いている。「人手不足に対する企業の動向調査」によると人手不足を感じている企業の割合は、正社員でおよそ5割、非正社員でも3割。若者を安定的に採用し、早期離職を防ぎ、いかに育成するかは、企業の持続的成長にとって外せない課題となって...
従業員エンゲージメントは上昇傾向にあるも「変わらない」が最多 従業員の「エンゲージメント」の状態が、5年前と比較してどのように変化したかを聞いたところ、「変わらない」(27.5%)が最多で、次は「やや上がった」(22.6%)でした。また、「上がった」(5.7%)と「やや上がった」を合わせると28.3%でした。
主要キーワードに見る、2020年以降の米国労働市場とリスキリング（後編） （リクルートワークス研究所） コロナ禍から順調に景気回復した米国は、急激な物価上昇と政策金利の引上げなどによって経済成長に陰りが見え始めた。米国の労働市場の現在を、Quiet Quitting（静かな退職）、Labor Hoarding（人材の囲い込み）、リスキリングなどのキーワ...
CHROを考える（その7）明るく楽しく元気！――有賀 誠のHRシャウト！ 人事部長は“Rock & Roll”【第43回】 CHRO（そして、それが率いる人事部門）は、CEO/社長に次いで企業の組織文化への大きな伝播影響力を持つ存在です。そのリーダーが暗い人物であったとしたら、組織全体も暗いものになってしまうのではないでしょうか。
若手社員に業務を与えるうえで「ストレッチ経験」を重視する企業が約半数 若手社員に業務を与えるうえで重視していることを聞きました。多かったのは、「ストレッチ経験(背伸びをしないと達成できない高い目標への挑戦)ができること」で52.4%、次いで「企業の求める専門性・スキルが身に付けられること」が46.3%でした。
女性管理職を増やす施策「特に行っていない」が約4割で最多 女性管理職を増やすために、どのような施策を行っているのかを聞きました。最も多かったのは「特に取り組みは行っていない」で、39.5%。以下、「労働時間や勤務場所を柔軟に選べる制度(フレックス、リモートワークなど)の導入・拡充」(31.1%)、「女性活躍...
約6割の企業が、直近3年で人材育成方針を改定 『人事白書2023』で調査したところ、人材育成方針が共通言語化された企業は約4割でした。そのうち、約6割が直近3年で方針を改定し、今後2割も改定を予定しています。
従業員の「兼業・副業」を、制度を設けて認めている企業は約4割 従業員の「兼業」「副業」を認めているかどうかを聞いたところ、「制度を設けて認めている」は40.6%、「制度は設けていないが黙認している」は8.9%、「今後制度を設けて認める予定である」は7.4%。一方、「認めていない」との回答は38.7%でした。
率直に話し合い、職場でのコミュニケーションの質を高めるために 組織に成果をもたらす「クルーシャル・カンバセーション」とは リモートワークが普及し、社員の働き方が多様化するなか、社内のコミュニケーションのあり方に変化が求められています。高業績を出し続ける組織には、メンバー同士が率直に話し合っているという共通点があります。一方、多くの組織では、異なる意見を持つメンバーの衝突...
