佐藤朋也さん(ヒューマンホールディングス株式会社 代表取締役社長)： グループで提供していきたい「SELFing」の考え方 労働力人口の減少に直面する現代の日本社会。一人ひとりの能力を引き出し、より大きな価値を生み出す「教育」の重要性がますます高まっています。ヒューマングループは、1985年の創業以来、「ヒューマンアカデミー」に代表されるスクール運営によって多くの人材を輩...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第75回】 チームはなぜ、ギクシャクするのか？ チームビルディングの基本 組織やチームには「人間関係がギクシャクしている」「発言量やモチベーションに差がある」など、さまざまな問題が発生します。何をすれば良いチームになるのでしょうか。チームの作り方を学ぶにあたり、チームの定義・どのようにチームができていくかなどを整理します。
組織開発の担当者がスキルを取得する方法は 「自社内での研修」「上司や同僚によるOJT」が上位に 組織開発実行の中心となっている担当者にどのような方法で組織開発スキル取得の機会を提供しているのかを聞いたところ、「自社内で組織開発に関わる内容も含んだ広範な研修を実施している」(38.0%)、「上司や同僚によるOJT教育を行っている」(29.4%)が...
「デジタルスキル標準」徹底解説 ―データサイエンティスト育成からひもとくDX推進に必要なデジタル人材とは？― 2023年6月、経産省の平山利幸氏、データサイエンティストの森谷和弘氏、動画学習サービス「GLOBIS 学び放題」を事業展開するグロービスの鳥潟幸志氏よる鼎談などを通して、「デジタルスキル標準」の全体像と、デジタル人材の育成や活用について解説がなされ...
20代の若者は働くことをどう捉えているのか？仕事選び・転職・感情の観点から探る（パーソル総合研究所） 労働市場では人手不足が続いている。「人手不足に対する企業の動向調査」によると人手不足を感じている企業の割合は、正社員でおよそ5割、非正社員でも3割。若者を安定的に採用し、早期離職を防ぎ、いかに育成するかは、企業の持続的成長にとって外せない課題となって...
従業員エンゲージメントは上昇傾向にあるも「変わらない」が最多 従業員の「エンゲージメント」の状態が、5年前と比較してどのように変化したかを聞いたところ、「変わらない」(27.5%)が最多で、次は「やや上がった」(22.6%)でした。また、「上がった」(5.7%)と「やや上がった」を合わせると28.3%でした。
主要キーワードに見る、2020年以降の米国労働市場とリスキリング（後編） （リクルートワークス研究所） コロナ禍から順調に景気回復した米国は、急激な物価上昇と政策金利の引上げなどによって経済成長に陰りが見え始めた。米国の労働市場の現在を、Quiet Quitting（静かな退職）、Labor Hoarding（人材の囲い込み）、リスキリングなどのキーワ...
CHROを考える（その7）明るく楽しく元気！――有賀 誠のHRシャウト！ 人事部長は“Rock & Roll”【第43回】 CHRO（そして、それが率いる人事部門）は、CEO/社長に次いで企業の組織文化への大きな伝播影響力を持つ存在です。そのリーダーが暗い人物であったとしたら、組織全体も暗いものになってしまうのではないでしょうか。
若手社員に業務を与えるうえで「ストレッチ経験」を重視する企業が約半数 若手社員に業務を与えるうえで重視していることを聞きました。多かったのは、「ストレッチ経験(背伸びをしないと達成できない高い目標への挑戦)ができること」で52.4%、次いで「企業の求める専門性・スキルが身に付けられること」が46.3%でした。
女性管理職を増やす施策「特に行っていない」が約4割で最多 女性管理職を増やすために、どのような施策を行っているのかを聞きました。最も多かったのは「特に取り組みは行っていない」で、39.5%。以下、「労働時間や勤務場所を柔軟に選べる制度(フレックス、リモートワークなど)の導入・拡充」(31.1%)、「女性活躍...
約6割の企業が、直近3年で人材育成方針を改定 『人事白書2023』で調査したところ、人材育成方針が共通言語化された企業は約4割でした。そのうち、約6割が直近3年で方針を改定し、今後2割も改定を予定しています。
従業員の「兼業・副業」を、制度を設けて認めている企業は約4割 従業員の「兼業」「副業」を認めているかどうかを聞いたところ、「制度を設けて認めている」は40.6%、「制度は設けていないが黙認している」は8.9%、「今後制度を設けて認める予定である」は7.4%。一方、「認めていない」との回答は38.7%でした。
率直に話し合い、職場でのコミュニケーションの質を高めるために 組織に成果をもたらす「クルーシャル・カンバセーション」とは リモートワークが普及し、社員の働き方が多様化するなか、社内のコミュニケーションのあり方に変化が求められています。高業績を出し続ける組織には、メンバー同士が率直に話し合っているという共通点があります。一方、多くの組織では、異なる意見を持つメンバーの衝突...
CHROを考える（その6） 論語と算盤――有賀 誠のHRシャウト！ 人事部長は“Rock & Roll”【第42回】 「CHROを考える」というテーマで書き始めたきっかけは、早稲田大学の入山章栄先生から「日本には真のCHRO（Chief Human Resources Officer）が不足している」という問題提起を受けたことでした。
戦略人事を実現するにあたり重要な役割を果たすHRBP 「いる」と回答した企業は約1割にとどまる HRBP(HRビジネスパートナー)は、企業の経営層や事業部門の責任者に対し、ビジネスのパートナーあるいはアドバイザーとして、人と組織の面から働きかけやサポートを行い、成果・実績を創出する人事のプロフェッショナルのこと。存在するかどうかを聞いたところ、...
吉野直人さん： 規則やマニュアルが組織のレジリエンスを高める？ 従業員の自発的な行動や提案を促す、ルール設計・運用のポイント 一般的に「行動を縛るもの」として捉えられがちな「ルール」。しかし、吉野直人さん（西南学院大学商学部経営学科 教授）は、「ルールは柔軟性や多様性を生み出すもの」と話します。誤解も多い「ルール」について、人事はどのように捉え、設計・運用していくべきなのか...
AI時代に、リーダーはメンバーの創造性をどう引き出すべきか（リクルートワークス研究所） AIをはじめとするテクノロジーの進化により、人が担う仕事が大きく変わろうとしている。人間には到底及ばぬ速さでタスクが処理されたり、膨大な量のデータやパターンを組み合わせた結論が即時に導き出されたりするようになることで、人には人ならではの能力発揮が求め...
プロジェクト遂行人財からイノベーター・エキスパート・マネジメント人財への転換 日揮グループが「GLOBIS 学び放題」で進める新たな人財育成 日揮グループは、世界トップクラスの技術力を誇る総合エンジニアリング企業。2040年の長期経営ビジョン実現に向け、プロジェクト遂行人から、イノベーションやエキスパートへと人財の転換を図っています。同社は、従業員にどのような「学び」を提供しているのでしょ...
2022年4月からパワハラ防止法が全面施行。企業のハラスメント対策は「相談窓口の設置」「自社の方針の周知や啓発活動」が上位に 2022年4月から「改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)」が全面施行されました。企業に、どんな対策を講じているのか聞いたところ、最も回答が多かったのは「相談窓口の設置」(85.1%)でした。
リモートワークによって、約4割が組織開発の進め方を工夫することが重要になったと感じる 『人事白書2023』で、リモートワーク導入によって、自社の組織開発活動にどのような影響があったかを聞きました。最も多いのは「組織開発活動の進め方をさらに工夫することが重要になっている」(39.7%)でした。
