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人事白書調査レポート

育成の「効果検証」を「行っていない」企業が過半数

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効果検証は、「受講後のアンケート」「試験・テスト」「プレゼンテーション・成果発表」などの方法により行われている

人材育成の「効果検証」を「行っている」企業は35.8%にとどまっており、「行っていない」は53.8%、「わからない」は10.4%。「行っている」企業に自由記述形式で「効果検証の方法」について聞いたところ、「受講後アンケートに加え、事務局の定点定時観測」「各種検査・試験・検定」「定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている」などの回答がみられた。

図:育成の「効果検証」の有無
育成の「効果検証」の有無
自由記述回答:育成の「効果検証」の方法
【アンケート・調査・ヒアリング・KPI設定】
  • 従業員意識調査を年1回実施
  • 各階層への360度診断
  • 社員面談や社員希望調査など
  • アンケート調査(本人・上司)
  • 育成実施前にKPIを設定し、実施後に可能な限り定量的な評価を行っている
  • 受講後アンケートに加え、事務局の定点定時観測による
  • 特に研修受講後3ヵ月をメドに人事部所属社員が研修受講者と面談し、受講後の変化や現在進行形で意識している点などをヒアリングしている。ヒアリング内容は、社員所属の上長に開示し情報共有を図っている
【試験・テスト】
  • 営業部門は、マニュアルの理解度、実践度を定期的にテストし、目標到達点とその達成度を検証している
  • 各種検査・試験・検定
  • TOEIC:施策前後でスコア比較、学習時間追跡
【自己・周囲・上司の評価】
  • 考え方や行動を研修前と研修後にフォローする(自己検証、他者検証)
  • 一定期間経過後に、直接の上司による評価を行う仕組みになっている
  • 研修後一年間、定期的に本人より報告を受けている
  • 管理職がチェックシートによる効果検証を行う
【プレゼンテーション・成果発表】
  • 役員への発表、交流の機会を通して
  • 定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている
【その他】
  • 実際にポジションにアサインして実際の活躍度合を図る
  • 売上対教育研修費をROEで検証。目標5%以内
  • 毎年Organization Reviewという取り組みを実施し、昨年の計画に基づいて1年間実施したことを振り返り、その効果を非定形的な形式ではあるが、部門、人事、経営の立場で検証し、翌年の計画を立てている
  • クライアントの満足度に基づく、費用対効果データの蓄積と分析・査定

※自由記述回答より一部抜粋

【調査概要】
実施時期 2017年3月29日~4月12日
調査対象 『日本の人事部』正会員
調査方法 インターネット調査
回答数 のべ4061社 4192人
回答者属性 企業の人事・経営者
質問数 129問
質問項目 1. 戦略人事 /2. 採用 /3. 育成 /4. 制度・評価・賃金 /5. ダイバーシティ /6.働き方 /7. HR Technology /8. 人事部力

出典:『日本の人事部 人事白書2017』

「日本の人事部 人事白書2017」

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