無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

プロジェクトの必要性について

現在、新たな事業計画(介護関係)を推進中で、着工目前にあります。しかし、恥ずかしながら施設内部関係者でその具体的内容について検討したことが一度もありません(確実です)。事業計画を持ち込んだ不動産関係者とその仕事仲間の設計事務所所長および当施設の一人(事務局:役員)のみで進めています。陰では内部関係者から不満の声もあり、以前からプロジェクトの必要性を訴えるのですが、そのような動きは見られないまま今日を迎えています。もともと内部から新たな事業として考えたものではなく、外部から持ち込まれた話に対して丸投げの格好(組織体質)で人任せで進んでいるものです。(丸投げせず、自ら取り組みたい関係者もいるのですが、聞き入れられないままになっています)どちらかと言うとトップは、無関心であり何かにつけ報告をしなくても苦言は申しません。そのため外部関係者を中心に全て進められているのが実情です。しかし、内部にはいずれ業務に直結してくる人や事業資金確保のためにかかわっている一部の役員からも不満の声があがっています。プロジェクトを組み関係者を参画させ情報の共有を図りたいのですが、いくら言っても関係している事務局の一人(役員)は、そのような動きを見せません。計画内容をオープンに関係者の意見を聞いたり、検討が出来るような形を作るために何か良い方策はないものでしょうか?どのような方法があるでしょうか?大きな事業をするに当たり、内部関係者不在では、無責任すぎるように思ってしまいます。ご教示いただけると助かります。よろしくお願いします。

投稿日:2005/12/16 16:42 ID:QA-0003123

*****さん
兵庫県/医療・福祉関連(企業規模 51~100人)

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答2

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

IT活用をキーワードとする方法も。

私はIT関連のスタッフ部門として、社内外の様々な調整を行っております。
ご相談の件について詳細な状況を理解する事はできませんが、IT関連に属する人間として参考になれば。

新規事業を効率的に行う為に、コンピュータシステムの活用を検討する(導入するか否かは、別問題として)提案は如何でしょうか?

システム導入検討を行う場合は、「経営者の目的」と「現場の声」をシステムに反映する必然性があります。
この検討者を内部部門から選出し、リーダー(取り纏め者)を決めれば、一つのプロジェクトが成り立つかと思います。(外部関係者との関係もスタンスも明確になります)

「真のプロジェクト発足」が難しい環境であれば、切り口を変えて組織横断の委員会(分科会)などの検討方法も有るかと思います。
IT関連業界の人間としては、コンピュータシステムの活用について内部検討する方法は、既定組織を超えた活動の基礎になると思います。
(参考情報としてお読み頂ければ幸いです)

投稿日:2005/12/19 10:37 ID:QA-0003132

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

共感すべき事が多く。

詳細を良く理解せず、ご回答し申し訳有りません。
共感すべき点が多く、コメントをさせて頂きました。
各種の事例からも、上司への直接的な意識改革は難しいようです。
人事部門の方からは「目標管理制度」をキーワードに各部門の目的の明確(目的に共有)と各個人の目標を定める事でチャレンジしている一般企業(法人)も多いようです。

直接お役に立てませんが、応援致します。
それでは。

投稿日:2005/12/20 08:57 ID:QA-0003141

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



関連する書式・テンプレート

この相談に関連する記事

あわせて読みたいキーワード