約8割の企業が「タレントマネジメントが重要」 『人事白書2024』でタレントマネジメントの重要性をどのように考えているかを聞いたところ、「大変重要である」(33.2%)、「重要である」(44.8%)の回答を合わせて78.0%となりました。
AI人材は「足りていない」が約6割。「充足している」企業は5%未満にとどまる AI人材の充足状況について聞きました。最も多かった回答は「足りていない」で59.6%と、過半数を超える企業でAI人材が充足していないことがわかりました。次に多い回答は「必要としていない」で14.9%でした。
組織開発の担当者がスキルを取得する方法は 「自社内での研修」「上司や同僚によるOJT」が上位に 組織開発実行の中心となっている担当者にどのような方法で組織開発スキル取得の機会を提供しているのかを聞いたところ、「自社内で組織開発に関わる内容も含んだ広範な研修を実施している」(38.0%)、「上司や同僚によるOJT教育を行っている」(29.4%)が...
従業員エンゲージメントは上昇傾向にあるも「変わらない」が最多 従業員の「エンゲージメント」の状態が、5年前と比較してどのように変化したかを聞いたところ、「変わらない」(27.5%)が最多で、次は「やや上がった」(22.6%)でした。また、「上がった」(5.7%)と「やや上がった」を合わせると28.3%でした。
「エクイティ」は約半数が「初めて聞いた」 意味を理解している人は1割 「エクイティ」という言葉の認知度を聞きました。最も多かったのは「初めて聞いた」(49.3%)で約半数でした。「ほとんど正確に意味を理解していた」(10.9%)は、1割にとどまっています。
課長クラスに昇進させる際の重視事項は「これまでの実績・成果」「保有している能力」が上位に 従業員を課長クラスに昇進させる際に重視していることを聞きました。最も割合が高かったのは「これまでの実績・成果」で、86.3%。以下、「保有している能力」(67.0%)、「人柄」(53.6%)、「評判(周囲からその人物に対する)」(29.6%)、「年齢...
若手社員に業務を与えるうえで「ストレッチ経験」を重視する企業が約半数 若手社員に業務を与えるうえで重視していることを聞きました。多かったのは、「ストレッチ経験(背伸びをしないと達成できない高い目標への挑戦)ができること」で52.4%、次いで「企業の求める専門性・スキルが身に付けられること」が46.3%でした。
採用で求める人材要件を選考基準にとし落とし込めている企業は2割以下 採用担当者に、会社で活躍するうえで必要な性格特性や能力、ストレス耐性が明らかになっているかを聞きました。「明らかにし、選考基準に落とし込んでいる」と回答した企業は2割以下でした。
「Employee Experience」(従業員体験)に関する施策を行っている企業は約1割 「Employee Experienceという考え方自体を知らなかった」人は約3割 「Employee Experience」とは、従業員が企業や組織の中で行われる活動や人事施策などにより体験する経験価値を意味します。「Employee Experience」に関する施策を行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」は11.6%...
従業員のウェルビーイング向上のための施策を行っている企業は約3割 5001人以上の企業では約4割 「ウェルビーイング」とは、心身ともに良好な状態にあることを意味する概念で「幸福」とも翻訳されます。従業員のウェルビーイング向上のために施策を行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」は29.4%で、「今後行う予定である」は28.2%でした。
女性管理職を増やす施策「特に行っていない」が約4割で最多 女性管理職を増やすために、どのような施策を行っているのかを聞きました。最も多かったのは「特に取り組みは行っていない」で、39.5%。以下、「労働時間や勤務場所を柔軟に選べる制度(フレックス、リモートワークなど)の導入・拡充」(31.1%)、「女性活躍...
「昇進・昇格・選抜」が「人件費の適正化」に対して悪い影響を与えている割合は、他項目と比べて高い 「昇進・昇格・選抜」が、「従業員の仕事に取り組む意欲」「従業員同士の健全な競争意識」「人件費の適正化」にどのような影響を与えているかをたずねました。
約6割の企業が、直近3年で人材育成方針を改定 『人事白書2023』で調査したところ、人材育成方針が共通言語化された企業は約4割でした。そのうち、約6割が直近3年で方針を改定し、今後2割も改定を予定しています。
採用力強化へ、企業の57%が人材教育を拡充。報酬改定は約4割が実施 『人事白書2023』で企業の採用力強化策を聞いたところ、「人材教育の拡充」が57%で最多でした。「長時間労働の是正」を45.8%が回答した他、最近注目されている「報酬の改定」は約4割の企業が実施または予定しています。
従業員の「兼業・副業」を、制度を設けて認めている企業は約4割 従業員の「兼業」「副業」を認めているかどうかを聞いたところ、「制度を設けて認めている」は40.6%、「制度は設けていないが黙認している」は8.9%、「今後制度を設けて認める予定である」は7.4%。一方、「認めていない」との回答は38.7%でした。
新型コロナ5類変更後 「ハイブリッドワーク」移行予定が8割 コロナ禍で経済活動への制限が緩和される中で、「ハイブリッドワーク」が広がっています。3月時点の本調査では、「5類」に見直された後の企業におけるリモートワークに関する方針について聞いたところ、最も回答が多かったのは「オフィス出社とリモートワークを併用(...
戦略人事を実現するにあたり重要な役割を果たすHRBP 「いる」と回答した企業は約1割にとどまる HRBP(HRビジネスパートナー)は、企業の経営層や事業部門の責任者に対し、ビジネスのパートナーあるいはアドバイザーとして、人と組織の面から働きかけやサポートを行い、成果・実績を創出する人事のプロフェッショナルのこと。存在するかどうかを聞いたところ、...
2022年4月からパワハラ防止法が全面施行。企業のハラスメント対策は「相談窓口の設置」「自社の方針の周知や啓発活動」が上位に 2022年4月から「改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)」が全面施行されました。企業に、どんな対策を講じているのか聞いたところ、最も回答が多かったのは「相談窓口の設置」(85.1%)でした。