職場のモヤモヤ解決図鑑【第71回】
月経やPMS、仕事への影響は？
管理職が知るべき女性の健康課題

女性部下の月経時の体調不良を目にした山下さん。女性特有の健康課題について、自身の知らない大変さがもっとあるのではないかと考えています。月経だけではなく、月経前の体調不良（PMS）や更年期障害も女性特有の課題です。女性の働きやすさをサポートするためには、これらの課題について正しい知識を持つことが大切です。

女性特有の健康課題とは

女性特有の健康課題というと、一般的にイメージされるのが「月経（生理）」です。月経について、「たまにお腹が痛くなるもの」というように、ぼんやりとした認識しか持っていない人は珍しくありません。また、月経にまつわる悩みや痛みは個人差があるため、女性同士でも受け止め方はさまざまです。月経やPMS（月経前症候群）、その他の健康経営課題について解説します。

月経痛

月経痛（生理痛）とは、月経の際に生じる痛みのこと。

月経痛には個人差があります。ほとんど痛みを感じないレベルから、「月経の期間ずっとお腹が痛い」「立っているのもつらい」などさまざまですが、「我慢するべきもの」ではありません。腹痛や腰痛、嘔吐（おうと）や貧血といった症状により、日常生活に支障をきたすこともあります。仕事の生産性低下など日常生活に支障が出る場合は、適度な休養や治療が必要です。

また、子宮筋腫や子宮内膜症といった病気が原因で起こることもあります。原因を解明するためにも婦人科の受診が推奨されます。

【参考】

月経痛（生理痛）｜女性の健康推進室ヘルスケアラボ

PMS（月経前症候群）

PMS（月経前症候群）とは、月経前期に発生するさまざまな症状のこと。

原因は明確になっていませんが、身体的症状と精神的症状の2種類があります。不快な気分や体調の悪化は、程度の差こそあれ誰にもありますが、PMSは症状が長く強く続く点が特徴です。20歳前半から閉経までの2〜10%の女性に起こるとされています。

身体症状としては、「睡眠障害」「頭痛」「むくみ」「倦怠（けんたい）感」「乳房緊満感」などがあげられます。また、精神症状としては、「うつ状態」「自己評価の低下」「不安感・緊張感」「無気力」「集中力の低下」などがあげられます。

【参考】

月経前症候群（PMS）｜女性の健康推進室ヘルスケアラボ

更年期障害、メンタルヘルス、不妊・妊活、婦人科系疾患など

そのほかの女性特有の健康課題には、「更年期障害（肩こり、頭痛、のぼせ、発汗、精神的な落ち込みなど）」「婦人科系疾患（子宮がん、子宮内膜症）」があげられます。職場で痛みなどの症状が出て困った経験があっても、我慢して重症化したり、休みがとれず受診できなかったりするのが現状です。

女性ホルモンは、月経という短期周期だけではなく長期周期で見た場合も、女性の働き方にさまざまな影響を与えます。さらに、キャリアが充実する40代以降、更年期障害に悩まされる人も少なくありません。

引用：ホルモンバランスに活躍を左右されない職場へ企業の「女性の健康」との向き合い方｜日本の人事部

【参考】

【健康経営とフェムテック】 「正社員男女の健康意識に関する実態調査」｜三菱 UFJ リサーチ&コンサルティング株式会社

女性特有の体調不良と仕事への影響

政府の調査によれば、女性従業員の約半数が、月経痛や月経前症候群などの女性特有の健康課題で、職場で困った経験があります。一方で管理職も、従業員の月経関連の症状への対処法に困惑している人がいます。

また、男性管理職や男性社員が、女性の月経など身体のことについて知らないだけではなく、女性管理職や女性社員が正しい知識を持たず、個人の体験による無理解を生むこともあります。

2013年に行われた健康日本21推進フォーラムの男女共通調査によれば、仕事の生産性に影響を与える疾患・症状では、「月経不順・PMS」が3位になりました。生理現象で個人差があるとはいえ、月経が多くの女性の働きにくさに関係していることが分かります。

また、ヘルスリテラシーの高い女性のほうが、仕事のパフォーマンスが高いという調査結果もあります。企業が女性の健康課題に対する支援策・制度を整えるとともに、女性自身もリテラシーを向上させ、働き方や生活習慣に反映させることが大切です。

【参考】

健康経営における女性の健康の取り組みについて｜経済産業省 ヘルスケア産業課

体調不良は、なぜ伝えづらいのか

労働基準法では、「生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求した場合には、その者を生理日に就業させることはできません（第68条）」という、いわゆる「生理休暇」を定めています。

【参考】

労働基準法のあらまし（生理休暇）｜厚生労働省

上記に基づき、会社の制度として生理休暇を設定したり、不妊治療支援制度を設けたりとする企業の取組みが進んでいます。一方、厚生労働省が公表している2020年度の調査によると、女性労働者がいる事業所のうち、生理休暇を請求する女性がいる事業所の割合は3.3％（2015年度2.2％）。2022年に日本医労連女性協議会が行った調査でも、生理休暇の取得は1割にも満たない状況です。

また、月経時に不調を感じる人の4分の3が鎮痛剤を服用して勤務。不調の症状があっても休暇を取得せず、薬の服用で対応している人が少なからずいることが分かっています。

【参考】

令和2年度雇用均等基本調査 事業所調査 結果の概要｜厚生労働省

女性従業員が生理休暇を取得しない理由としては、以下のものが挙げられます。

【参考】

生理休暇を取得していない割合が8割超に｜独立行政法人　労働政策研究・研修機構

生理休暇について押さえておきたいポイントを解説します。

生理休暇とは｜日本の人事部

後編では、管理職として女性特有の健康問題に接するときに注意が必要なことや、企業の支援事例を紹介します。