企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

人事白書調査レポート2020 ダイバーシティ
半数近い企業がダイバーシティを推進。
取り組み開始5年以内は感じる効果が低め

半数近い企業がダイバーシティを推進。取り組み開始は「2016~2020年ごろ」が約半数

ダイバーシティ推進に取り組んでいるかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「取り組んでいる」(49.2%)で、半数近くの割合でした。以下、「現在取り組んでいないが今後取り組む予定」(24.0%)、「取り組む予定はない」(18.8%)、「わからない」(8.1%)と続きます。

半数近い企業がダイバーシティを推進。取り組み開始は「2016~2020年ごろ」が約半数(全体)

半数近い企業がダイバーシティを推進。取り組み開始は「2016~2020年ごろ」が約半数(全体)

ダイバーシティに取り組み始めた時期として最も多かったのは、「2016~2020年ごろ」(48.3%)で、半数近くを占めました。以下、「2011~2015年ごろ」(19.8%)、「2006~2010年ごろ」(12.6%)、「2000~2005年ごろ」(7.7%)の順となりました。

従業員規模別で見ると、1~100人と101~500人、501~1000人では「2016~2020年ごろ」(それぞれ、52.3%、66.7%、55.2%)が全体の数値よりも高くなっています。一方、5001人以上では「2006~2010年ごろ」(24.4%)が僅差で「2016~2020年ごろ」(26.7%)に迫る結果となりました。大企業での取り組みの早さがうかがえます。

ダイバーシティに取り組み始めた時期(全体)

ダイバーシティに取り組み始めた時期(従業員規模別)

ダイバーシティの取り組みは「女性の活躍推進」が8割超

ダイバーシティ推進施策として、どのようなことに取り組んでいるのかを聞きました。最も多かったのは「女性の活躍推進」(82.1%)で、8割を超えています。続いて、「中途採用での多様な経験を持った人材の受け入れ」(70.1%)、「障がいがある人材の活躍推進」(54.2%)、「シニア人材の活躍推進」(48.4%)、「多国籍人材の活躍推進」(47.7%)、「仕事と介護との両立支援」(47.4%)、「LGBTへの支援」(26.3%)という順になっています。

ダイバーシティの取り組みは「女性の活躍推進」が8割超(全体)

ダイバーシティの取り組みは「女性の活躍推進」が8割超(全体)

効果が大きいのは、5年以上ダイバーシティ推進に取り組んでいる企業

ダイバーシティによって実現したことを聞きました。最も多かったのは「人材の確保」(69.6%)で、以下、「企業イメージの向上・PR効果」(45.9%)、「イノベーションの創出」(23.2%)、「生産性の向上」(22.7%)、「業績の向上」(19.3%)と続きます。

ダイバーシティによって実現したこと

効果が大きいのは、5年以上ダイバーシティ推進に取り組んでいる企業(全体)

この結果を、ダイバーシティに取り組み始めた年とのクロス集計で見ると、2015年までに取り組み始めた企業は、「人材の確保」「企業イメージの向上・PR効果」のほか、さまざまなことを実現できているようです。一方で、2016年以降に取り組み始めた企業では、まだ期待したことが実現できていない傾向にあることがわかります。

効果が大きいのは、5年以上ダイバーシティ推進に取り組んでいる企業(クロス集計)

効果が大きいのは、5年以上ダイバーシティ推進に取り組んでいる企業(クロス集計)
【調査概要】
実施時期2020年3月16日~4月10日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数4,620社、4,783人(のべ)
質問数168問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.新しい人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書2020』

「日本の人事部 人事白書」

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

人事白書 調査レポートのバックナンバー

従業員を育成できていると「あまり感じない」企業が過半数
『日本の人事部 人事白書2020』から、「育成」の調査結果の一部をご紹介します。
2020/10/27掲載
内定辞退者数は「変わらない」が過半数
フォローに前向きな企業が7割
新卒採用における直近3年での内定辞退者数の増減ぶりを聞いたところ、「変わらない」(52.4%)が過半数を超えました。企業はどのようなフォローをしているのか調査し...
2020/10/13掲載
いま注目される「健康経営」。実践している企業は3割にとどまる
『日本の人事部 人事白書2020』から、「新しい人事課題」の調査結果の一部をご紹介します。
2020/09/29掲載

関連する記事

経営戦略実現に貢献する人事ができているのは、わずか4社に1社
『日本の人事部 人事白書2020』から、戦略人事の調査結果を紹介します。
2020/07/07掲載人事白書 調査レポート
同一労働同一賃金の施行直前、約7割が対応不十分
『日本の人事部 人事白書2020』から、同一労働同一賃金の対応状況についての調査結果を紹介します。
2020/07/07掲載人事白書 調査レポート
中川功一さん:
「ダイバーシティ」と「経営理念・ビジョンの浸透」
ぶつかりあう二つの考え方を両立させるマネジメントとは
多様性のある職場は働きやすく、イノベーションを生み出すのにも効果的。もはや、企業にとってダイバーシティが重要であることを疑う人事パーソンはいないと言ってもいいで...
2020/07/03掲載キーパーソンが語る“人と組織”

最新の人事部の取り組みやオピニオンリーダーの記事をメールマガジンでお届け。

「よくわかる人事労務の法改正」ガイドブック無料ダウンロード

記事アクセスランキング

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。