プレゼンテーション研修のメリット・種類・選び方
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プレゼンテーション研修とは

プレゼンテーション研修とは、プレゼンテーションで自らの主張・意見を相手に対してわかりやすく、かつ効果的に伝えるためのスキル・手法を学ぶ研修です。

現代のビジネスシーンでは、営業や会議など、さまざまな場面でプレゼンテーションを行います。せっかくのアイデアが、プレゼンテーションのやり方一つで残念な結果になることも。例えば、営業担当者のプレゼンテーションスキルの不足は、商談の不成立や顧客の期待値のズレなど、ビジネスにとってさまざまな不利益が生じるきっかけとなります。

従業員一人ひとりがプレゼンテーションスキルを身につけることは、会社全体の提案力向上につながります。営業活動などの外部との商談での受注数の増加、取引先との信頼関係構築だけではなく、社内のコミュニケーションがスムーズになるなど、組織のイノベーション創出や新しい施策の実施といった面でも良い影響が期待できます。

研修の目的

プレゼンテーション研修を行う主な目的は、スキルの向上と意識改革です。個人に対して研修を実施することで、最終的には組織レベルの良い結果が期待できます。

プレゼンテーション研修は、参加者にとって魅力的なプレゼンテーションを学ぶことだけが目的ではありません。論理的思考力を向上させ、相手にわかりやすく意図を伝える方法を学ぶことで、さまざまな仕事で役に立つ提案力が向上します。さらに相手とのコミュニケーションがスムーズになると、仕事へのモチベーションアップにもつながります。

従業員がプレゼンテーションで成果を出せるようになると、組織内ではコミュニケーションの活性化、生産性向上、業績向上が期待できます。

プレゼンテーション研修のトレンド

近年のプレゼンテーション研修のトレンドについて解説します。

オンラインのプレゼンテーションを想定した研修

オンライン上の営業活動はもはや珍しいものではなく、選択肢の一つになりました。働き方改革による長時間労働の是正や、コロナ禍で広がったリモートワークなどにより、オンラインでプレゼンテーションをする機会が増えています。

オンラインツールの活用方法や、オフラインで行うプレゼンテーションとの違いをもとに、オンラインでのプレゼンテーションスキルを磨く研修が実施されています。

研修そのものをオンラインで行うケースも増えています。時間と場所に融通が利くメリットがある一方、オンライン研修の場合、受講者の反応を講師が把握することが難しくなります。カメラオンでの参加を前提とするなど、参加者の集中力が続くような工夫が必要です。

オンライン研修を実施する際は、個別参加やグループ参加など、自社の目的に合わせてプログラムを選択することが大事です。

グループ・個別のニーズに合わせる

グループで行う研修では、講師以外のメンバーからのフィードバックを受けて、受講者は多様な視点を得られます。講師以外の受講者からのフィードバックが多いと、研修への満足度が高まる傾向も。また、プレゼンテーションを行う際は、発表を行うのが一人であっても、関わる人たちが複数人に及ぶケースが多いため、グループ研修は効果的です。

一方で、個別のニーズに合わせたプレゼンテーション研修にも一定の需要があります。役職者や経営者など、企業内の立場に寄ってはグループ指導を受けづらいケースがあります。個別指導研修の場合、こうしたニーズに細かく対応することが可能です。ステークホルダーに対して、説得力のあるプレゼンテーションを行いたい経営者など、より具体的なニーズに応えることも可能です。

ただし、個別指導の場合は費用が高くなるため、費用対効果を検討する必要があります。個々のニーズに合致する講師を見つけることが、個別のプレゼンテーション研修の効果を最大化するポイントです。

論理的思考力の重視

プレゼンテーション研修では、資料作成や話し方などのスキルを学ぶだけではなく、論理的思考力を高める内容も広く取り入れられています。

プレゼンテーションにおいて、論理的思考力が重視される背景には、複雑化するビジネス環境や、価値観の多様化があります。情報化の時代だからこそ、さまざまな情報を一度に盛り込むのではなく、情報を出す順番や出し方を考え、いかにわかりやすく伝えるかがポイントです。また聞き手の価値観が多様化し、受け取り方もさまざまなため、あらゆる人に伝わるような説明力や説得力が必要であり、そのためには論理的思考力が欠かせません。

商談では、伝える相手だけでなく、自社やクライアントを取り巻く状況を整理し、相手のメリットを抑えながら説得力のあるプレゼンテーションを行うことが求められます。

プレゼンテーション研修では、相手に伝わる話し方のスキだけでなく、ロジカルな思考力を鍛えるフレームワークなどを学び、実践的なプレゼンテーションスキルを磨くことができます。

プレゼンテーション研修の選び方

プレゼンテーション研修を選ぶ際のポイントについて解説します。

【ポイント1】
現状分析と課題の明確化

効果的なプレゼンテーション研修を選ぶには、自社の課題にマッチした研修であることが重要です。そのためには従業員アンケートや日頃の面談、社内でのプレゼンテーションの様子などから、自社のプレゼンテーションにおける課題を把握していなければなりません。

たとえば、受注につながらない若手営業担当者の場合、プレゼンテーションの具体的な内容ではなく、話し方や伝え方に課題がある可能性があります。パソコンスキルに長けていて、テンプレートなどを駆使して見栄えの良いスライドを作ることは得意でも、肝心の伝えるスキルが伴っていないケースなどです。こうした課題に対しては論理的思考や話し方を学ぶ研修が適しています。

資料の作り方を身につける研修や、魅力的な話し方を学ぶ研修など、プレゼンテーション研修によってさまざまな特徴があります。自社の課題を明確にすることで、その後の選定がスムーズになります。

【ポイント2】
研修目標の設定

成果につながる研修を選ぶためには、研修の目標を設定することが重要です。先に紹介した若手営業担当者のケースでは、プレゼンテーションスキルを鍛えることで、商談から受注につなげることが成果となります。1件でも受注につながればいいのか、件数を増やすことを目標にするのか、期間はどれくらいを設定するのかなど、研修の効果測定に必要な数値を設定します。

【ポイント3】
対象者の選び方（新入社員、若手社員、中堅社員、管理職）

研修に参加する対象者を決定します。対象者のスキルや育成の目的に合わせて研修内容を選ぶことが重要です。対象者の選び方には、以下の例があります。

新入社員向け

基礎スキルの習得や、ビジネスマナーを踏まえたプレゼンテーションを学ぶ研修があります。プレゼンテーション用の資料作成の基礎や、言いたいことを一方的に伝えるのではなく、整理して相手にわかりやすく伝え、納得してもらう方法を学びます。社会人としてこれからプレゼンテーションをする機会が増える人や、プレゼンテーションの経験が少ない従業員が対象です。

若手社員

1年目～3年目といった若手社員に対しては、実践的な基本スキルを再度学ぶプレゼンテーション研修があります。プレゼンテーションの資料作成に役立つスキルをアップデートできるほか、第一印象、話す順序、データの使い方、話す際のスピードや抑揚のつけ方など、より魅力的なプレゼンテーションの方法を身につけることができます。ビジネスの場でプレゼンテーションを行った経験のある若手社員にとって、研修を通してより実践的なスキルを磨き自信を持ってもらうことが重要です。

中堅社員

プレゼンテーションのスキルアップのほか、リーダーシップを発揮できるプレゼンテーション研修があります。若手社員の育成などでも活用できるプレゼンテーションスキルを身につけるのが効果的です。話の筋立てが明確になり、部下やチームメイトとのコミュニケーションがスムーズになります。会議などで説得力を持って話せるようになり、チームをけん引するようになる効果が期待できます。

管理職

管理職に対しては、マネジメントスキルを意識したプレゼンテーション研修が適しています。登壇者向けの研修や社内講師育成研修といったプレゼンテーション研修は、管理職の機会に合わせたスキルを向上させられます。マネジメントやファシリテートも含め、全体的なプレゼンテーションのスキルを上げることが求められます。

【ポイント4】
研修形式の選び方

研修形式には、グループ研修、オンライン研修、e-ラーニング、個別指導があります。研修形式で考える際には、対象者のニーズ、参加のハードル、費用対効果に着目して考えます。

グループ研修

グループ研修は、対象者を集め、相互に刺激を受けて学びを促すのに効果的です。新入社員向けや若手社員向けなど、互いにプレゼンテーションスキルが上達する姿を見ながら、スキルを伸ばすのに適しています。また、参加者同士やチームの一体感醸成にも役立ちます。ただし、参加者スケジュールの調整や、場所の確保・講師の確保などの費用がかかります。

オンライン研修

オンライン研修は、時間や場所の制約を受けにくいことから、幅広い対象に参加を促せます。忙しい中堅社員やマネジメント層も受けやすい研修です。デメリットとしては、グループ研修のような相互学習の作用が乏しいことや、集中力の維持が難しいことがあげられます。受け身の受講にならないよう、プログラムを工夫することが重要です。

eラーニング

あらかじめ定められたプログラムを受講するe-ラーニングの場合、参加者のペースで学習が可能です。オンライン研修よりも場所・時間の自由度がさらに高くなります。デメリットは、プログラムを修了するまでのモチベーションの維持が難しいこと。プログラムに実践的な要素がどれくらい含まれているのかを確認することが重要です。

個別指導

個別指導ではニーズに合わせた研修プログラムを組むことが可能です。課題や弱点が明確になっているリーダーや、管理職に適しています。デメリットは研修受講者一人あたりの費用が割高になることが挙げられます。さらに、ニーズに適した講師やプログラムを見つけるまで時間がかかる可能性があります。

【ポイント5】
研修内容の選び方（基礎、応用、個別課題）

研修の内容は、基礎、応用、個別課題に分けられます。参加する対象者のプレゼンテーションレベルや課題に合わせて選択します。

基礎スキル

基礎スキルでは、プレゼンテーションでの話し方、声の出し方といった点から、スライドの作成方法などを学びます。

話し方を学ぶパートでは、プレゼンテーションでポジティブに見える話し方や、複雑な情報を伝える方法、相手に興味を持って聞いてもらう話し方など、基本的なテクニックを身につけます。ほかにも、ジェスチャーや表情、あいさつの仕方などのノンバーバルコミュニケーションを学びます。

スライドや資料の作り方では、設計図を描いてから実際の作成に取り組むことを学びます。デザイン性の高いプレゼンテーション資料の前に、プレゼンテーションの構成の重要性を学ぶことで、プレゼンテーションの説得力向上につながります。

応用スキル

応用スキルを学ぶ研修は、基礎スキルから一歩進んだ内容です。相手への伝わりやすさだけではなく、伝えたあとに実際の行動に移してもらえるようなプレゼンテーションスキルを身につけることがポイントになります。論理的思考力やプレゼンテーションのストーリー構成の重要性について学びます。相手の意図をくみ取り、相手に合わせた表現や、相手の聞きたいことを伝える力を磨きます。

個別課題解決

個別課題を解決する研修内容では、さまざまな苦手分野や課題に対応するプログラムがあります。「人前で話すことが苦手」「◯◯な印象を与えたい」など、対象者の課題に沿った実践的なプログラムから選択します。

【ポイント6】
その他の選び方（研修実績、講師の質、料金、サポート体制）

研修形式や研修内容以外に、講師の実績や料金、サポート体制も比較対象となります。

研修の内容は、講師の質が大きく影響します。そのためサービス会社の規模や研修実績だけではなく、講師の経歴も確認しておくとよいでしょう。社内で講師を用意すれば費用を抑えられますが、他者に教える点で適任かどうかを確認しなければなりません。社内講師は「現場の実情を理解している」という点で、上手に教えてくれるのではと期待値が高まりますが、従業員が教えることに慣れていない場合や、参加者の課題を把握しきれていない場合、期待した効果が得られない可能性もあります。

講師だけではなく、プログラム内容によっても料金は異なります。オンライン研修のほうが安い傾向があり、対象者や目的別に研修形式を組み合わせるのも一つの方法です。

サポート体制では、事前に自社の課題をすり合わせができるか、研修後のフォローアップが含まれているかどうかを確認します。

プレゼンテーション研修実施～実施後の流れ

プレゼンテーション研修の実施から実施後の基本的な流れを紹介します。

研修の実施

参加者に対して研修の日程・詳細を連絡します。参加者が余裕を持ってスケジュールを調整できるよう、研修実施から2週間〜1ヵ月前には通知します。業務との調整が必要な集合研修の場合は、時間に余裕を持って準備することが重要です。

研修当日までに、研修の目的のすり合わせを行います。参加者に事前アンケートをとり、プレゼンテーションで克服したい課題などを参加者自身に言語化してもらうのも、モチベーションアップにつながります。

研修後のフォローアップ

研修後は、フォローアップを行うことで研修内容の効果を検証できます。研修の感想を参加者にヒアリングする場合は、研修内容の良しあしを自由に記述してもらうほか、研修で得られたスキルを聞くことで、何が学びにつながったのかを確認できます。また、実務で生かせるスキルについて確認するのも、研修の効果検証に役立ちます。

全国のソリューション企業一覧

• ALL DIFFERENT株式会社
• 株式会社BCL
• 株式会社Beスタッフィング
• Brew株式会社
• 株式会社CALICO DESIGN
• 株式会社Cube Roots
• D. C. TRAINING JAPAN 株式会社
• 一般社団法人　HANASO Speech Academy
• IDEA DEVELOPMENT株式会社
• 株式会社Indigo Blue
• 株式会社KEE'S
• 株式会社MOVED
• 株式会社MxEコンサルティング
• NECビジネスインテリジェンス株式会社
• 株式会社PDCAの学校
• 株式会社Schoo
• 株式会社Smart Presen
• SMBCコンサルティング株式会社
• TAC株式会社
• 株式会社WillStaff
• アーティエンス株式会社
• 株式会社アイ・ラーニング
• 株式会社アイソルート
• 株式会社アイル・キャリア
• 株式会社アガルート
• 株式会社アクティブアンドカンパニー
• アチーブメントHRソリューションズ株式会社
• アルー株式会社
• 株式会社アルク
• 株式会社インソース
• インターネット・アカデミー株式会社
• 株式会社ウイルブレイン
• 株式会社エデュース
• 株式会社エンカレッジ
• 株式会社ガイアシステム
• 株式会社かんき出版
• 株式会社キャムテック
• キャリア・ウィングス
• キャリアバンク株式会社
• グリーンサン企画株式会社
• 株式会社クリエイト
• 株式会社グローセンパートナー
• グロービス経営大学院
• コクヨ株式会社
• 株式会社サードブレイス
• サーバントワークス株式会社
• 株式会社ジェイック
• 株式会社システムシェアード
• 株式会社システムブレーン
• 株式会社シナプス
• シャイン・サポート
• シンメトリー・ジャパン株式会社
• 株式会社セゾンパーソナルプラス
• 株式会社セントリーディング
• 株式会社ダイヤモンド社
• 株式会社チェンジ
• 株式会社ディレンマ
• 株式会社トヨタエンタプライズ
• トレノケート株式会社
• 株式会社ナレッジステーション
• 株式会社ノビテク
• 株式会社パーソル総合研究所
• 株式会社パソナHRソリューション
• 株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ
• 株式会社ビジネスコンサルタント
• 株式会社ヒューマン・デザイン
• 株式会社フォームズ
• 株式会社プレゼン製作所
• ブロードキャストワークショップ事務局
• 株式会社ベアラボ
• 株式会社ベクトル
• 株式会社ベネッセコーポレーション
• 株式会社ボイスクリエーションシュクル
• マーキュリッチ株式会社
• 株式会社マイナビ（教育研修事業部）
• 株式会社マネジメント・ラーニング
• 株式会社モチベーション＆コミュニケーション
• 株式会社ユーキャン
• 株式会社よしともコミュニケーションズ
• ラーニング・マスターズ株式会社
• 株式会社ライトアップ
• 株式会社ラダー経営ネットワーク
• リ・カレント
• 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
• 株式会社リスキル
• 旭化成アミダス株式会社
• 一般財団法人NHK財団
• 学校法人 産業能率大学 総合研究所
• 公益財団法人日本生産性本部
• 株式会社市進コンサルティング
• 株式会社青山プロダクション
• 株式会社宣伝会議
• 株式会社東京リーガルマインド
• 株式会社東邦メディアプランニング
• 株式会社東洋経済新報社
• 日経ビジネススクール（日本経済新聞社）
• 日本テレビ放送網株式会社
• 一般社団法人日本プレゼンテーション教育協会
• 日本プロジェクトソリューションズ株式会社
• 株式会社日本マンパワー
• 一般社団法人日本経営協会
• 株式会社日本能率協会コンサルティング
• 株式会社日本能率協会マネジメントセンター
• 有限会社フェードイン
• 株式会社話し方教育センター
• 株式会社話し方研究所

まとめ

プレゼンテーション研修は、社内の課題を把握したうえで選択することが重要です。昨今では、話し方や資料作成といった基礎スキルを身につけるものから、論理的思考力やストーリー構成に力を入れる応用スキルを学ぶものなど、多様なプログラムが提供されています。自社や参加者の課題感やニーズとマッチするものを選択するとともに、参加者が受講しやすい形式を選びましょう。

プレゼンテーションスキルを向上させることは、組織の成長につながります。プレゼンテーションは、営業先だけでなく、社内も含めたさまざまなビジネスシーンで行われるものです。だからこそ、日頃の業務経験だけではなく、研修という学びの場を通じて、スキルアップを図ることが重要です。