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約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い

約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い

約8割の企業がダイバーシティを必要としている

ダイバーシティ推進に向けた取り組みの必要性について、企業がどう捉えているのかを聞きました。多かったのは、「どちらかといえば必要としている」(39.7%)と「必要としている」(39.0%)。この二つを合わせると78.7%で、多くの企業がダイバーシティを必要としていることがわかります。

貴社では、ダイバーシティ(多様な人材が在籍し、活躍している状態)を必要としていますか(一つ)。【全体】
貴社では、ダイバーシティ(多様な人材が在籍し、活躍している状態)を必要としていますか(一つ)。【全体】

従業員規模別で見ると、規模が大きくなればなるほど「必要としている」と「どちらかといえば必要としている」を合わせた数値が増えていき、1001~5000人の企業では90.3%、5001人以上の企業では96.0%という結果になりました。これに対して、1~100人の企業では70.1%、101~500人の企業では76.3%にとどまっています。

貴社では、ダイバーシティ(多様な人材が在籍し、活躍している状態)を必要としていますか(一つ)。【従業員規模別】
貴社では、ダイバーシティ(多様な人材が在籍し、活躍している状態)を必要としていますか(一つ)。【従業員規模別】

ダイバーシティを必要とする企業と、そうでない企業の経営課題の違い

ダイバーシティを必要としている企業と、そうでない企業で、経営課題に違いはあるのでしょうか。経営課題をたずねた質問と、ダイバーシティの必要性についてクロス集計を行ったところ、ダイバーシティを「必要としている」と選択した企業では「働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上」(62.8%)、「必要としていない」企業では「業績の向上」(82.4%)の数値が最多となっていました。

現在経営課題となっていること(三つまで)と、ダイバーシティの必要性のクロス集計。
現在経営課題となっていること(三つまで)と、ダイバーシティの必要性のクロス集計。
【調査概要】
実施時期2021年3月11日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数3,091社、3,186人(のべ)
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書 2021』

「日本の人事部 人事白書」

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