緊急事態宣言発令時などは、新卒選考をオンラインに切り替える派が7割
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緊急事態宣言発令時などは、新卒採用の選考をオンラインに切り替える派が7割
採用選考で「リアルの場で実施したいと考えている工程」について、実施時期に緊急事態宣言が発令されるなど、対面で会うことが難しい状況になった場合、どのように対応する予定かを聞きました(本調査は2021年3月11日~3月31日に実施したものです)。
新卒採用について最も多かった回答は「オンラインで行う」(71.9%)でした。「決まっていない」という回答も12.3%ありました。
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「リアルで行う」という企業も6.1%ありました。その理由を自由記述形式で聞いたところ、「企業側の意向」と「学生からの要望」に大別されました。企業側の意向としては、「印象や雰囲気はリアルでないと確認できない」との回答が多数見られます。また、「学生からもリアルへの要望が強い」という回答もありました。代表的なものを紹介します。
【企業側の意向】
- 印象や雰囲気を確認するため
- 直接面接しないとわからないことがある
- 経営陣がオンライン対応できていないため
- 相違がでないよう、最終面接はリアルで行いたいと思う
- オンラインだとコミュニケーションの取り方がわからないため
【学生側の要望】
- 学生からの要望の強さ
中途採用は、緊急事態宣言発令時などは「オンラインで行う」が約5割
中途採用担当者に同様の質問をしたところ、最も多かったのは「オンラインで行う」でしたが、52.1%と新卒採用と比較して割合が小さくなりました。以下、「リアルで行う」(15.7%)、「決まっていない」(15.4%)、「延期する」(11.1%)と続きます。
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また、「リアルで行う」理由としては、企業側の意向として、「直接会って確認したい」との回答が多数ありました。代表的なものを紹介します。
【対面での確認が重要】
- 中途採用者は特に直接面接を行わないと評価しにくい
- 直接会って話すことでお互いの共感確認が取れる
- 求職者と当社双方で印象などの相違が無いようにしたいため
- 直接会って話をしたいという意向がある
- 印象や雰囲気を確認するため
【その他】
- 候補者のオンラインの受け入れ体制がない
実施時期 | 2021年3月11日~3月31日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 3,091社、3,186人(のべ) |
質問数 | 168問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題 |
出典:『日本の人事部 人事白書 2021』
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