バンド型賃金とメリット昇給
バンド型賃金とメリット昇給についての書式を教えてください。
投稿日：2008/04/17 10:43 ID：QA-0012142
- *****さん
- 東京都／バイオ（企業規模 31～50人）
この相談に関連するQ&A
プロフェッショナル・人事会員からの回答
プロフェッショナルからの回答
お答えいたします
ご利用頂き有難うございます。
バンド型賃金とは、従来型の賃金表に代わり一定の役割における賃金範囲を示す「バンド」区分によって表される賃金制度を指します。
またメリット昇給とは、米国で広く用いられている手法で年功によらず業績に応じて賃金の昇降給を決定するもので、バンド型賃金と組み合わされて用いられていることが多いです。
ご質問の件ですが、個々の企業によって役割や業績・昇給に対する捉え方も様々ですので、共に所定の書式といったものはなく、賃金制度構築の中で個別に決めていくものとなります。
ちなみに参考文献としましては、
・「バンド型賃金制度 導入の手順」遠藤 仁 著 （中経出版）
・「定昇のない業績賃金 メリットペイ」肥後 文雄 著 (同友館)
が挙げられます。
バンド型賃金制度では、細かな職務分析を行う必要もなく、大まかな役割分担に応じたオリジナルかつシンプルな制度設計が可能ですので、上記もご参考の上その長所を生かした制度構築をされることをお勧めいたします。
投稿日：2008/04/17 11:28 ID：QA-0012144
プロフェッショナルからの回答
書式につきまして
いつもご利用有難うございます、この場をお借りして補足させて頂きます。
お尋ねの「書式」とは、バンドとマトリクスの設計に必要なフォームに相当すると考えられますので、
ほぼ共通のフォームがあります。
①マトリクス昇給ガイド
②マトリクス昇給の集計表
③バンドのレンジ入力表
④バンドの金額一覧表
⑤バンド比較グラフ
以上のフォームは専門書、及び弊社ＨＰに掲げております。
バンド型賃金とマトリクス昇給（この合成語は弊社の発案です）の構築には以上のフォームが必要です。
それらのフォームを参考にしてExcel等で書式として、
自社用に作成して実務に使用可能ではありますが、
ＩＴ時代の今日ではあまりにも非効率的です。
ですからバンド型賃金とマトリクス昇給を実現するために、わざわざ専用書式を作成することも、
既存の書式を流用することも徒労となるでしょう。
既存のアプリケーションを利用されれば遙に効率的です。
米国の賃金管理で実務を研鑚された世代の方には、
ＩＴを活用してバンド型賃金とマトリクス昇給を
効率的に構築するという今日的課題には対応されておられませんが、
弊社では数年前にシステムが完成しています。
投稿日：2008/04/19 09:17 ID：QA-0012165
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。
問題が解決していない方はこちら
-
昇給について はじめまして。弊社では、3月が年... [2022/02/24]
-
昇給 従来弊社は定期昇給があり全社員対... [2018/01/17]
-
昇給のピーク年齢とは 昇給のピーク年齢とは、以下のどの... [2020/03/02]
-
昇給に関する定めについて 質問させていただきます。労働基準... [2010/04/08]
-
定期昇給について 定期昇給制度について伺いたいこと... [2014/02/26]
-
２００８ 一般事務 昇給率 [2008/05/30]
-
昇給について 下記の件について教えて頂ければ幸... [2008/05/20]
-
有期雇用の昇給 有期雇用契約で昇給についての記載... [2024/02/02]
-
08年賃上げ お疲れ様です。08年度の全国平均... [2008/06/10]
-
昇給時期の設定について 昇給時期の設定について質問がござ... [2024/03/20]
お気軽にご利用ください。
社労士などの専門家がお答えします。
関連する書式・テンプレート
昇給辞令（見本2）
具体的な昇給金額を記載する昇給辞令です。表部分に自動計算の機能がついています。
昇給辞令のテンプレート
従業員本人に昇給を通知する辞令のテンプレートです。昇給後の金額を書き込んだ形式となります。Wordファイルをダウンロードして自由に編集可能です。
賃金のデジタル払いチェックリスト
賃金のデジタル払いに関して理解・整理するためのチェックするためのリストです。
人事担当者が使う主要賃金関連データ
人事担当者が使う主要賃金関連データのリストです。
賃金制度や賃金テーブルの策定や見直しの際は、社会全体の賃金相場を把握し、反映することが不可欠です。
ここでは知っておくべき各省庁や団体が発表してる賃金調査をまとめました。
