広がるネット情報とどうつき合うか
企業、人材紹介会社それぞれの対応とは
企業側も一定の対策が必要か インターネット上のクチコミ情報の影響力
インターネットの充実は、転職の際の情報収集に大きな変化をもたらした。以前であれば、企業の内部事情などは、その会社に知り合いがいない限り、知りようがなかった。しかし、最近ではクチコミ情報の専用サイトや掲示板を見れば、多くの企業の社内の雰囲気などの情報を得ることができる。非常に便利になったようにも思えるが、根拠や裏づけがあるわけではないネット上の情報を、転職という重大な決断にどの程度利用していいのか。また、企業や人材紹介会社はそうした情報にどう向き合えばいいのか――。
「自分でネットを使って調べます」という時代
「この会社とこの会社、それとここは遠慮させてください。その他の会社はいったん持ち帰って検討します」
さまざまな企業の求人情報を幅広く欲しいという転職希望者の方には、10社近くの求人票を見てもらうことがある。一度には見切れないので、持ち帰って自宅でじっくり考えるという人もいる。社名を見ただけで「ここは結構です」と言われた場合は、すでに他の人材紹介会社から同じ企業を紹介されているか、インターネット上のクチコミ情報を見ているかのどちらかであることが多い。
この日も念のため、「もう他でご紹介を受けられましたか？」と質問してみた。
「いえ、実はネットで調べたら退職する人が多いと書かれていたので……。今回はやめようと思います」
戻ってきた求人票のうちの一社は、私が担当していてつき合いも長い企業だ。退職者が多かったのは10年近く前の話で、今は一般的といっていいレベルになっている。しかし、こういう時には無理に勧めても相手の不信感が増すだけだ。
「わかりました。じっくりご検討ください」
ここ数年、インターネット上のクチコミ情報は非常に充実している。以前から匿名掲示板などでさまざまな怪情報が乱れ飛ぶことはあったが、近年は新卒の「就活掲示板」のようにちゃんとしたクチコミ情報として、転職の際の参考になるような形に整えられているものも増えている。
そのため、人材紹介会社を利用する人のうち、「非公式な内部情報が得られる」ことを期待する人の割合はやや減ったような気がする。求人情報の効率的な収集や応募の事務手続きを代行してもらうことが主な目的で、企業の評判については自分でネットを使って調べるという人が多くなっているのだ。
とはいっても、ネット上の情報がどこまで正しいのかは、誰にもわからない。そこで、近年では「ネットでは真偽がわからないことも、人材紹介会社を通じてなら直接企業に確認できる」ことを転職希望者に伝えるようにしている。
「疑問、質問があれば何でもおっしゃってください。直接は聞きにくいことでも、あなたの名前を出さずに、企業に確認することができますよ」
代表的なところでは、残業や転勤、有給休暇のことなど、候補者が面接で聞きにくいと感じる項目はわりと多い。離職率や昇給率、非公開企業の利益率などもそうだろう。
