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現在の仕事の5割以上は「デジタル化できる」 非効率な業務とやりがいには相関性

ディップ株式会社

現在の仕事の5割以上は「デジタル化できる」

【調査概要】

調査主体:ディップ株式会社
調査手法:インターネット調査(GMOリサーチ「JAPAN CLOUD PANEL」利用)
調査実施時期:2021年2月3日(水)~2021年2月8日(月)
対象者条件:47都道府県内在住の18~64歳の男女の正社員
有効回収数:4,314サンプル1,617サンプル)

本レポートについて

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)(以下、新型コロナウイルス)の拡大により、雇用に対しても非常に大きな影響が出ているなか、このような環境下における正社員の就業実態や就業に対する不安、仕事の探し方、副業と業務のデジタル化について明らかにしました。

本レポートでは、このような環境下での「正社員の就業実態や就業に対する不安」「仕事の探し方」に続き、「副業と業務のデジタル化」を見ていきます。

正社員の働き方へ希望

副業をしている1割強、今後したい約5割

副業をしている割合と今後の希望

現在「副業をしている」人は1割強に留まりましたが、現在「副業をしていないが、今後はしたい」人は5割弱と高い割合となりました。

【Pick Up】

「正社員の就業実態や就業に対する不安」で明らかになった新型コロナウイルスによる就業への影響別に見てみると傾向はあるのでしょうか。

今後の就業への不安が強い人の6割弱が今後副業を希望

失業、離職の経験がある割合

収入や業務量、就業日数・時間への影響があった人ほど、「副業をしている」もしくは「副業をしていないが、今後はしたい」と回答しています。また、「今後の就業への不安」が強い人ほど、「副業をしていないが、今後はしたい」と回答しており、「今後の就業への不安」が弱い人との差は20ポイント以上となりました。

「キャリア開発に取り組みたい」「デジタル知識を得ていきたい」3~4割

勉強・学習することへの意識
勉強・学習することへの意識

今後就業していくうえで、「キャリア開発に取り組みたい」「デジタル知識を得ていきたい」という回答はそれぞれ3割強、4割弱となっています。年代別に見ると、39歳以下はその割合が高くなっています。別調査では、スキルの向上に対する支援・研修があることで就業意向が高まるということも明らかになっています。意欲がある社員に対する会社からの支援は、就業への満足度を上げる1つの要素と言えます。

現在の業務のデジタル化

現在の業務内容のうち、5割以上が非効率だと感じる 52.8%

非効率だと感じる業務の割合
仕事のやりがい別にみる「非効率だと感じる業務」

現在の業務内容のうち、5割以上が非効率だと感じる人が52.8%、8割以上が非効率だと感じる人も1割弱います。また、仕事のやりがいを感じている割合別に見てみると、やりがいに満足している人の方が比較的、非効率だと感じる業務が少ない結果となりました。仕事のやりがいを「とても満足」と回答している人のうち、業務内容の5割以上が非効率だと感じる人は4割弱なのに対し、仕事のやりがいを「とても不満足」と回答している人は、その割合が7割以上となりました。仕事のやりがいとの間に一定の関連もありそうです。

では、就業者は自身の業務をどの程度デジタルツールで自動化できると感じているのかを見てみましょう。

現在の業務の5割以上はデジタルツールなどで自動化できる 48.3%

デジタルツールなどで自動化できると思う業務

現在の業務の5割以上は「デジタルツールなどで自動化できる」と回答した人が48.3%にものぼりました。前出の非効率だと感じる業務の結果も踏まえ、仕事のやりがいという点でも、業務の効率化と人がするべき仕事の精査は急務と言えます。

さいごに

本レポートでは、 このような環境下での「正社員の就業実態や就業に対する不安」「仕事の探し方」に続き、「副業と業務のデジタル化」が明らかになりました。

本レポートで明らかになったこと

正社員の働き方への希望
  • 副業をしている1割強、今後したい約5割
  • 今後の就業への不安が強い人の6割弱が今後副業を希望
  • 「キャリア開発に取り組みたい」「デジタル知識を得ていきたい」3~4割
現在の業務のデジタル化
  • 現在の業務内容のうち、5割以上が非効率だと感じる 52.8%
  • 現在の業務の5割以上はデジタルツールなどで自動化できる 48.3%

現在「副業をしている」人は1割強に留まりましたが、現在「副業をしていないが、今後はしたい」人は5割弱と高い割合となっています。また、「キャリア開発に取り組みたい」「デジタル知識を得ていきたい」という回答も3~4割にのぼっています。
現在の業務が非効率だと感じる、という声も挙がっており、業務の効率化と人がするべき仕事の精査も合わせ、社員のやりがいについて考えるきっかけにしてください。

今後、「副業をする理由や希望する条件」と「副業を容認する企業の声」をリリース予定です。


執筆者:ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 川上由加里

ディップ株式会社

「私たちdipは夢とアイデアと情熱で社会を改善する存在となる」の企業理念のもと、“Labor force solution company”をビジョンに掲げ、『労働力の総合商社』として、人材サービス事業とDX事業を運営しています。
 

働く人のリアルがわかるディップ総合研究所
https://www.baitoru.com/dipsouken/

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