賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い

賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い

正社員の場合、非管理職でも「成果・業績」に重きを置く企業が多い

賃金の増減に影響する評価項目について、全体を100とした際の割合を聞きました。正社員・非管理職を見ると、「能力・意欲」で最も高いのは「30以上40未満」(38.9%)となっています。「行動・プロセス」は「20以上30未満」(31.5%)、「成果・業績」は「40以上50未満」(29.6%)、「年齢・在籍年数」では「10未満」(45.1%)が最も高くなっています。

正社員の場合、非管理職であっても「成果・業績」に重きを置いている企業が多くなっていることがわかります。それに対して「年齢・在籍年数」などの年功部分は、賃金には大きな影響を与えていません。

以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(正社員・非管理職)
以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(正社員・非管理職)

管理職になると、「成果・業績」に対する重要度がさらに高まる

賃金の増減に影響する評価項目について、正社員・管理職の場合、それぞれの項目で最も割合が高いのは「能力・意欲」は「20以上30未満」(30.2%)、「行動・プロセス」も「20以上30未満」(37.0%)、「成果・業績」では「40以上50未満」(24.7%)、「年齢・在籍年数」は「10未満」(66.0%)という結果です。

「成果・業績」では「50以上60未満」の割合も高く、管理職は非管理職と比べて、「成果・業績」に対する重要度がさらに高くなっていることがわかります。

以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(正社員・管理職)
以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(正社員・管理職)

非正規社員については、影響度の割合にはバラつきが見られる

賃金の増減に影響する評価項目について、非正規社員では、正社員(非管理職・管理職)と比べると全体的に影響度の割合にバラつきが見られます。

以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(非正規社員)
以下の各評価項目はそれぞれ、賃金の増減にどの程度の影響を与えますか。全体を100とした際の割合をご記入ください。(非正規社員)
【調査概要】
実施時期2021年3月11日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数3,091社、3,186人(のべ)
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書 2021』

「日本の人事部 人事白書」

企画・編集:『日本の人事部』編集部

人事白書 調査レポート

全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。

会員登録をすると、
最新の記事をまとめたメルマガを毎週お届けします!

この記事ジャンル 評価制度
この記事を既読にする この記事をおススメ

人事白書 調査レポートのバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
130万円の壁
106万円の壁
フィードバックシーキング
昇進・昇格
コンピテンシー導入の企業事例
コンピテンシー導入のポイント
コンピテンシーの活用方法
ルーブリック
過程の公平性
派遣