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人事白書調査レポート

ダイバーシティ推進の必要性は8割の企業が感じているが、
施策がある企業は4割

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施策がある企業でも、効果があったかどうかが「わからない」企業が6割

自社においてダイバーシティを推進する必要性があるかどうかを聞いたところ、必要性が「ある」が78.4%、「ない」は9.6%。次に、ダイバーシティを推進するための施策があるかどうかを聞くと、「ある」は40.8%にとどまり、「ない」が46.1%。ダイバーシティを推進する施策がある企業に、施策の効果があったかどうかを聞いたところ、効果が「あった」は37.9%にとどまり、「なかった」は4.5%と少ないものの、「わからない」が57.6%となっている。ダイバーシティを推進していても、その効果を実感できていない現状がうかがえる。

図:ダイバーシティ推進の必要性の有無
ダイバーシティ推進の必要性の有無
図:ダイバーシティ推進のための施策の有無
ダイバーシティ推進のための施策の有無
図:ダイバーシティ推進による効果の有無
ダイバーシティ推進による効果の有無
【本調査結果の二次利用について】
  • 引用する場合は、出典を明記してください。
    <表記例> 出典:『日本の人事部 人事白書2016』
  • 転載する場合は、必ず当社までお問い合わせください。
【調査概要】
実施時期 2016年3月10日~3月23日
調査対象 『日本の人事部』会員
調査方法 インターネット調査
回答数 のべ4036社 4130人
回答者属性 企業の人事・経営者
(管理職(経営者・役員含む) 81.4%、非管理職 18.6%)
質問数 164問
質問項目 1. 戦略人事 /2. 採用(新卒) /3. 採用(中途) /4. 育成(新入社員) /5. 育成(中堅・ミドルマネジャー) /6. 育成(経営人材) /7. 制度・評価・賃金 /8. 法改正 /9. ダイバーシティ /10. ワークスタイル・働き方 /11. テクノロジー活用 /12. 人事のキャリアと学び

出典:「日本の人事部 人事白書2016」

「日本の人事部 人事白書2016」

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