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人事白書調査レポート

「HRテクノロジーを活用しようという意識」がある割合は、経営層39.0%、人事部門59.5%、現場26.9%

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経営層に意識がある企業は39.0%にとどまる

HRテクノロジーを活用しようという意識が経営層にあるのかを聞いたところ、「当てはまる」(9.1%)、「どちらかといえば当てはまる」(29.9%)を合わせた割合は39.0%にとどまっている。一方、「当てはまらない」(31.1%)、「どちらかといえば当てはまらない」(20.2%)は合わせて51.3%と、過半数を占めた。

図:HRテクノロジー活用に対する経営層の意識

HRテクノロジー活用に対する経営層の意識

人事部門は約6割が意識があると回答

では、人事部門の意識はどうか。「HRテクノロジーを活用しようという意識が人事部門にある」の結果を見ると、「当てはまる」(16.0%)、「どちらかといえば当てはまる」(43.5%)を合わせた割合は59.5%。一方、「当てはまらない」(17.5%)、「どちらかといえば当てはまらない」(17.5%)は合わせて35.0%。経営層と比較すると、人事部門ではHRテクノロジーを活用しようという意識が高いことがわかる。

図:HRテクノロジー活用に対する人事部門の意識

HRテクノロジー活用に対する人事部門の意識

現場は26.9%と4社に1社の割合

続いて、現場(人事部門以外の部署)ではHRテクノロジーを活用しようという意識があるかどうかを聞いた。結果を見ると、「当てはまる」(4.8%)、「どちらかといえば当てはまる」(22.1%)を合わせた割合は26.9%と、約4社に1社にとどまっている。一方、「当てはまらない」(37.2%)、「どちらかといえば当てはまらない」(23.0%)は合わせて60.2%。経営層以上に、HRテクノロジーを活用しようという意識が低いことがわかった。

図:HRテクノロジー活用に対する現場の意識

HRテクノロジー活用に対する現場の意識
【調査概要】
実施時期2018年4月2日~4月23日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数4,630社、4,907人(のべ)
質問数184問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.新しい人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書2018』

「日本の人事部 人事白書」

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【用語解説 人事キーワード】
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