人力からテクノロジーへ　人事領域に見る大転換

人事担当者として、戦略人事に対する入山先生の考えを、どう受け止めましたか。

長谷川：人事は会社や組織の成長を、人的資本の側面から働きかける部門です。そのため経営戦略や事業戦略に基づく実践、すなわち戦略人事を行うのは当然のことだと思います。加えて、入山先生が「知の深化はテクノロジー領域に任せればいい」と語ったことは、当社にとって非常に親和性のあることだと感じています。

パーソルホールディングスでは中期経営計画の中で、100万人のより良い“はたらく機会”を創出するため、「テクノロジードリブンの人材サービス企業」となるべく、経営の方向性を定めました。テクノロジーを重視するのは、人の介在価値の最大化を図るうえで、オペレーションの効率化が必須だからです。まさに入山先生の「知の深化と並行し、人による知の探索を深めていくべき」という提言に重なります。

木村：特に人事は、アナログ信仰が根強いのが実状です。社員の人生・キャリアに関わるセンシティブなデータを扱う領域 なので、人の介入による温度感や安心感を、社員も人事も求めているのでしょう。入山先生のメッセージは、人事領域にもテクノロジーを導入していいと、当社の取り組みを後押ししてくれるものだと感じました。

人事起点でテクノロジードリブンが正当に評価される組織に

100万人のより良い“はたらく機会”の創出に向け、どのような取り組みを行っているのでしょうか。

長谷川：グループでは、主な取り組みとして「人的資本」「テクノロジー」「ラーニング」を挙げています。私たちが特に注力しているのは「人的資本」と「テクノロジー」で、次の三つの視点で取り組んでいます。一つ目は、データサイエンティストなど、専門性の高いテクノロジー人材の採用強化。二つ目は、テクノロジー人材やテクノロジーとビジネスの融合を図る人材が力を発揮し、組織全体でデータを活用しやすい土台の構築。三つ目は、社員のテクノロジーに関するリテラシー向上です。

ただ、テクノロジーに関する意識は社員ごとに異なり、全社一斉で変革を図るのは得策とは言えません。そこで私たちは、まず「人事部門」を起点としたテクノロジードリブンに着手しました。

木村：その一環として、人事本部にIT活用を進める専門組織を設置しました。ここでは、人事出身の私や、テクノロジー出身の長谷川など、両分野の人材がスクラムを組み、テクノロジーやデータを用いてこれまでアプローチできなかった領域に深く踏み込んでいます。

長谷川：同時に人事領域のデータマネジメントにも取り組んでいます。タイムリーかつ中長期的に活用できるデータの集め方や、部署間でのデータの相互利用、管理の仕方など、“使いたいときにすぐ使える”データ基盤の構築を目指しています。人事を皮切りに、最終的には全社をテクノロジードリブンな体制に変えていく計画です。

なぜ、人事部門から取り組みを始めたのでしょうか。

長谷川：スモールスタートの起点に人事部門を選んだのは、全社に対して大きな影響力を持つからです。DXのプロセスを人事部門が体感することで、人事制度や研修などの施策、採用計画へ反映させながら、全社展開のロードマップを描けます。

企業として採用したテクノロジー人材がどれだけ優秀なのか、社員のデジタルスキル習得がビジョン実現にどのように活かされるのかを人事が理解できなければ、評価制度や施策に反映できず、人材が流出する恐れもあります。

専門知識を持っていない人の中にも、自らテクノロジーやデータサイエンスを学び、仕事に活かそうと主体的に動いている人はたくさんいます。そうした意欲のある従業員を見立て、チャレンジを後押しする組織でなければ、結局のところうまくいかないでしょう。

ただ、どのような活躍が組織をテックドリブンへと変えるのか、テクノロジーの何を評価すれば従業員のエンゲージメントが上がるのか、そのことを人事自体がわかっていなければ、“はたらくWell-being”につながる制度設計や施策につながりません。そこで、まずは人事からという発想になりました。

学びの面白さを知る風土が共創を加速させた

これまでどのようなプロジェクトを進めてきたのですか。

木村：事例の一つに、新卒採用の入社後フォロー領域 のデータ活用があります。当社は総合職採用を行っていて、同じ採用ルートから入社した人でも、タイプはさまざまです。そこで新入社員の適性検査データを分析し、特徴に合わせたより良い入社後サポートの方法を探っています。

分析の結果、入社後に不調の生じるタイミングに違いがあることがわかりました。入社間もなくなのか、それとも連休明けや配属直前なのか、といった具合です。入社直後は人事・上司の働きかけ一つでエンゲージメントに大きな影響があるので、意義のある取り組みだと感じています。

このプロジェクトは、立ち上げからデータの専門家と協働したことで、分析の観点や手順など、人事だけでは気づけない要素を盛り込めました。人事だけで進めると分析時に適切な見方ができないこともあるのですが、データの専門家の視点を借りることで円滑に進められ、心強かったです。

長谷川：一方、テクノロジー部署だけで進めていたら、技術的に問題なく効率的でも、データが扱われる従業員の心証に寄り添うことなどは難しかったでしょう。人事とテクノロジーの部門をまたいだ共創がポイントです。

はたらく個人の心情に配慮しながら技術を最大限に活用することで、今までできなかった領域まで人事の手が細やかに及ぶ状態が私たちの目指す姿です。それには人事側もテクノロジー側も、忌憚なく意見を交わせる関係性が重要です。

人事とエンジニアが共創するうえで、コミュニケーションギャップはなかったのでしょうか。

長谷川：言葉や思考に違いがあるのは確かです。だからこそ価値ある共創につながるのであって、私や木村のような仲立ち役を配置するだけでなく、互いを理解しようとする学びの姿勢も問われるところです。

そのため人事向けには、プロジェクトマネジメントと業務整理、ノーコード開発、BI開発、データ分析とリテラシー、SQL開発のラーニングプログラムを用意しています。プロジェクトの遂行に必要な基礎知識を体系的に学ぶと同時に、仮説に基づく分析や開発を体験し、エンジニアが何をしているのかを大まかにつかむことや実際に人事自身で簡単な分析や開発をできるようになってもらうことが目的です。

またエンジニア側では、人事の組織における機能や実際の業務、人事パーソンが直面する課題やボトルネックの理解をめざし、自主的に勉強会を開催しています。

木村：私自身も、一緒に実務や学習をする中で、人事側のリテラシーが底上げされていると実感しています。

長谷川：当社には学びに積極的な風土があり、プロジェクト推進も風土によるところが大きかったと思います。今チームに所属する20名には、取り組みを全社に伝える伝道師、チャンピオンになってほしい。人事から全社へと、強く推進する姿をイメージしています。

木村：今のプロジェクトでは、学んだことの汎用やアレンジがきき、過去の学びと関連づけながら積み上げていく仕組みが築かれています。組織にとってもはたらく個人にとっても、メリットが大きいといえます。

テクノロジーを人事課題に合わせることの重要性

入山先生は、「イノベーションが求められる時代には、失敗も含めた横串の情報共有を進めるべきだ」と述べています。

長谷川：テクノロジー人材を増やすのも、組織に蓄積されたデータを活用できる体制に整えていくのも、一朝一夕では難しいものです。「長期的な経営視点」と「時間がかかっても取り組む覚悟」を持って、実践と改善を積み重ねることが求められると思います。その過程では、プロセスの考察も重要です。

私たちの部署では、プロジェクトの最終工程に、失敗も含めた振り返りを組み込んでいます。プロセスの検証を重視していて、うまくいく進め方とそうでない進め方の違いや、うまくいかないときの改善策を出すようにしています。また振り返りではドキュメントを残すことを徹底し、次のプロジェクトで同じ失敗を繰り返さないことを意識しています。

木村：人事には「失敗してはいけない」という固定観念があると思います。失敗しても社員に対して影響を及ぼさない環境で最初の一歩を踏み出せる、どうしたらいいかわからないときに相談にのってくれる、教えてくれる環境があるという状況は、今までテクノロジーに触れてこなかった人材にとっては挑戦の一歩を踏み出しやすくなるありがたい環境 だと感じています。

長谷川：2024年度はこの仕組みを育成プログラムで力をつけた人事を中心に、実践しつつ、部署を越えて経験を糧にする仕組みを築いていく予定です。

実践を重ね改善を考え続ける試行錯誤の場

自社での挑戦や失敗を踏まえ、DXに取り組む人事担当者にアドバイスがあれば、お聞かせください。

木村：配属当初を振り返ると、私はテクノロジーに関する理解力や技術が乏しく、「こんなレベルで、社員の人生に関わる人事データの分析や施策設計をしていいのだろうか」と不安を感じていました。でも、技術力が低ければ、長谷川のような専門人材と協働すればいいのです。ノウハウがなくて足踏みしている方は、必要なテクノロジー人材を巻き込むという第一歩を踏み出してほしいですね。

長谷川：人事が踏み出した一歩を活かすには、経営陣の理解がとても重要です。私たちも、失敗を恐れずに挑戦できる場が用意されたことが大きかった。人事側も、経営陣に気づいてもらえるよう社員のためにこんなことがしたい、その手段としてテクノロジーを使いたいと声を上げることが必要です。今後も当社では、さまざまなチャレンジを続けていきます。失敗も含めてそのチャレンジを発信していきますので、興味がある方はお気軽にご連絡ください。