人事白書 2016
ダイバーシティ推進の必要性は8割の企業が感じているが、施策がある企業は4割
施策がある企業でも、効果があったかどうかが「わからない」企業が6割
自社においてダイバーシティを推進する必要性があるかどうかを聞いたところ、必要性が「ある」が78.4％、「ない」は9.6％。次に、ダイバーシティを推進するための施策があるかどうかを聞くと、「ある」は40.8％にとどまり、「ない」が46.1％。ダイバーシティを推進する施策がある企業に、施策の効果があったかどうかを聞いたところ、効果が「あった」は37.9％にとどまり、「なかった」は4.5％と少ないものの、「わからない」が57.6％となっている。ダイバーシティを推進していても、その効果を実感できていない現状がうかがえる。
図：ダイバーシティ推進の必要性の有無
図：ダイバーシティ推進のための施策の有無
図：ダイバーシティ推進による効果の有無
- 引用する場合は、出典を明記してください。
＜表記例＞ 出典：『日本の人事部 人事白書2016』 - 転載する場合は、必ず当社までお問い合わせください。
| 実施時期 | 2016年3月10日～3月23日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』会員 |
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 回答数 | のべ4036社 4130人 |
| 回答者属性 | 企業の人事・経営者 （管理職（経営者・役員含む） 81.4％、非管理職 18.6％） |
| 質問数 | 164問 |
| 質問項目 | 1. 戦略人事 /2. 採用（新卒） /3. 採用（中途） /4. 育成（新入社員） /5. 育成（中堅・ミドルマネジャー） /6. 育成（経営人材） /7. 制度・評価・賃金 /8. 法改正 /9. ダイバーシティ /10. ワークスタイル・働き方 /11. テクノロジー活用 /12. 人事のキャリアと学び |
出典：「日本の人事部 人事白書2016」
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