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オン・ボーディングを成功させるには?
支援サービスの種類と比較ポイント
~全国のソリューション企業一覧~

オン・ボーディングを成功させるには? 支援サービスの種類と比較ポイント

オン・ボーディングとは、新しく職場に加わった新卒・中途採用のメンバーをいち早く組織に慣れさせるためのプロセスのことです。早期離職を防ぎ、短期間でパフォーマンスを上げられる状態を作るための取り組みとして重視されています。

いまなぜオン・ボーディングが必要なのか、またそのメリットとは何なのかを整理した上で、オン・ボーディングを支援するサービスの種類や直近のトレンドを紹介します。

オン・ボーディングとは

オン・ボーディングとは

オン・ボーディング(on-boarding)とは、新入社員(新卒・中途)が既存の組織に加わるにあたって、いち早く組織の人・文化・仕事の仕方について理解し、早期に能力を発揮できるように支援するプロセスをいいます。

早期離職を防ぎ、戦力化を促進することが目的です。そのため、人事部門だけでなく、新入社員の上司や同僚を含めて支援体制を作る必要があります。

オン・ボーディングが重視される理由

オン・ボーディングが重視される背景には、従業員の定着に課題を感じる企業が増えていることがあります。入社後に職場環境や業務になじめない状態が続けば、新入社員のモチベーションが低下し、早期離職につながりかねません。

また、現在はテレワークが普及し、オフィスで従業員同士がコミュニケーションをとる機会が減少しています。新入社員にとっては、職場や仲間の雰囲気、価値観を知ることが難しく、組織に適応するためのステップを踏めないことが少なくありません。そのため、オン・ボーディングの取り組みがこれまで以上に重要になっています。

従来、新入社員が組織に適応するための支援方法は、入社直後の新人研修が一般的でした。しかし、いち早く組織に慣れてパフォーマンスを発揮するようになるには、研修だけでは十分とはいえません。配属後の上司や同僚の支援、人事からの継続的なサポートが必要です。

オン・ボーディングでは、継続的な取り組みを通じて新たに加わったメンバーと既存従業員との統合を図り、組織全体のパフォーマンス向上につなげます。そのため、新卒だけでなく、キャリア採用したプロフェッショナルや幹部クラスも、オン・ボーディングの対象に含まれます。

オン・ボーディングに取り組むメリット

オン・ボーディングに取り組むメリットを以下に整理しました。

早期戦力化・早期離職の防止

職場の上司・同僚とスムーズなコミュニケーションができることで、本来持っている能力を発揮しやすくなり、結果として早期戦力化が期待できます。また、疑問や悩みが生じたときに相談できることで、不満解消や組織へのエンゲージメント向上につながり、早期離職の防止になります。

採用コストの無駄をなくす

早期離職率が高くなると、再び採用活動を行わなくてはならず、採用コストも増加します。オン・ボーディングによって定着率が上昇すれば、採用コストや人的リソースの無駄をなくすことができます。

オン・ボーディングを支援するソリューションの種類

オン・ボーディングを支援するソリューションの種類

オン・ボーディングにおいては、以下のような取り組みが必要です。

  • 新入社員への情報提供
    …入社後の研修など
  • 既存社員との関係性の構築
    …既存社員向け研修、コミュニケーションツールの導入など
  • 成果や業務内容に対する期待値調整やフィードバック
    …マネジメント層への支援など

しかし、オン・ボーディングの重要性は理解していても、自社のリソースやノウハウが不足しているために十分な施策を打てないケースもあります。また、オン・ボーディングでは、施策を計画し、実行する人事担当者やマネジメント層の負荷が高くなりがちです。そこで活用したいのが、オン・ボーディングを支援するさまざまなソリューションです。

オン・ボーディングを支援するソリューションの種類
1.「研修・体験」によるソリューション
2.「HRテクノロジー」によるソリューション
3.「動画・eラーニング」によるソリューション

1.「研修・体験」によるソリューション

新入社員が組織や業務への理解を深めることや、既存社員と交流して関係性を構築することを目的として、さまざまな研修や体験型のプログラムが提供されています。

新入社員に対しては、「組織で働く人の性質や企業風土の理解を促し、いち早く適応できるようにしたい」「人間関係の不安を取り除いて良好な関係を築けるようにしたい」「強みを業務に生かせる状態を早期に作りたい」という要望が挙げられます。

これらの課題にアプローチするには、新たに加わったメンバーと既存の従業員の双方に働きかけることが必要です。研修や体験型ソリューションの内容は提供各社で異なりますが、オン・ボーディングの課題や対象者に応じてさまざまなプログラムが提供されています。対象者は、内定者や新入社員(新卒・中途)向け、管理職向けなどがあります。

内定者や新卒向けには、上司・先輩・同僚から信頼されるコミュニケーションの取り方やキャリアデザインなどを学べる研修があります。中途社員向けには、社内外での人間関係構築や、自分の強みを活かす働き方について学べるプログラムなどが提供されています。管理職向けの研修では、新入社員に役割や期待を伝えてモチベーション向上につなげる面談のノウハウや、相互理解を深める方法などを学ぶことができます。

また、仲間意識を高めるための社内イベントの企画や、他部署との人脈構築を目的としたソリューションも提供されています。

2.「HRテクノロジー」によるソリューション

限られたリソースで効率的にオン・ボーディングを促進する上では、HRテクノロジーによるソリューションが役立ちます。コミュニケーションや情報共有を円滑にできる、マネジメント層や人事担当者の負荷が軽減されるなど、さまざまなソリューションが提供されています。

主に以下のジャンルに分類することができます。コミュニケーションやマネジメント支援など一つの機能に特化したソリューションと、新入社員の状態把握から適切な施策の支援まで複数の機能を兼ね備えたソリューションがあります。

ソリューション 特徴
職場情報の提供 いち早く会社に定着できるように職場環境や組織に関する情報をタイムリーに提供する。入社後のスケジュールや研修情報、社員紹介などがある
コミュニケーション
(自己紹介・質問など)
従業員同士のコミュニケーションを促進するツール。社員のプロフィール紹介のほか、質問やコメントを送りあうなどの機能が提供されている。メンバーのコンディションをリアルタイムで確認したいときにも役立つ
称賛の送りあい 投稿形式でお互いを褒めあうツール。結果だけでなく、プロセスや目に見えにくい貢献が共有され、相互理解が深まったりモチベーションアップにつながったりする効果が期待できる
スケジューリング 日々の予定を効率的に管理できるツール。チームやプロジェクト単位で共有できる機能もあり、スケジュール調整の工数を省くことができる
タスク・コンテンツ共有 タスクやコンテンツを適切なタイミングで自動配信できるツール。オン・ボーディングでは担当者のタスクが多くなりがちなため、効率的な運用に役立つ
目標管理 個々の目標と進捗を管理できるツール。達成率も即座に把握できるため、効果的なフィードバックにつなげることが可能
マネージャーコミュニティ・支援 マネジメント層を支援するコミュニティを提供。他企業の管理職や専門家を交えたイベントを開催しているソリューションもある
専門家への相談 豊富なノウハウや知見を有する専門家に相談ができるソリューション。1on1面談でどのように対応すればいいのかなど、管理職の悩みの解消に役立つ
アンケート・サーベイ・フィードバック アンケートやサーベイの機能により、組織や個々の状態を可視化・分析することができる。マネジメント層がフィードバックを行う際にも役立つ
人事施策アドバイス 人事やマネジメント層に向けて、人事施策のアドバイスを行うソリューション。分析結果をもとに重要項目や優先課題を抽出するなどの機能があり、育成方針を決める際に役立つ

3.「動画・eラーニング」によるソリューション

動画やeラーニングを用いて、新入社員が組織や業務について理解を深められるよう支援するソリューションです。テレワークが浸透しつつある中で、効率的にオン・ボーディングを促進できるという利点があります。

業務に必要な知識を学べるものをはじめ、会社の理念や文化を伝えるもの、既存従業員の紹介をするものなど、多様なコンテンツが提供されています。内定者向け、新卒・中途採用向け、管理職向けなど、対象に合わせて必要なコンテンツを組み合わせることができます。

オン・ボーディング支援ソリューションの直近トレンド

オン・ボーディング支援ソリューションの直近トレンド

これまでのオン・ボーディングでは、新しく加わったメンバーが早期に組織に溶け込めるよう、新入社員側のフォローに重点を置いたソリューションが数多く提供されてきました。しかし、定着率を高めるうえでは組織になじむだけでは十分といえず、いち早く活躍できる状態を作る必要があります。

これを実現する上で重要となるのが上司の役割です。メンバーの状態を的確に見極めて導くスキルが求められるようになっています。これを受けて、昨今のオン・ボーディング支援のソリューションでは、個々のメンバーや組織の状態を可視化・分析できるHRテクノロジーが多く活用されています。

また、1on1面談では、管理職のスキルによってフィードバック内容の質が左右されます。管理職のスキルアップに役立つソリューションや困ったときの相談機能など、上司側が抱える悩みに着目したソリューションが拡充されています。

オン・ボーディングを支援するソリューションの選び方・比較ポイント

オン・ボーディングを支援するソリューションの種類ごとに、選ぶ際の比較ポイントを見ていきます。

1.「研修・体験」の選び方

研修・体験ソリューションを提供する会社によって、新卒採用向け・中途採用向け・管理職向けなど対応する対象者が異なります。自社の目的・課題に合ったプログラムを提供しているか、カスタマイズできるかという点を確認します。

どの研修を選ぶ際にも共通しますが、これまでの実績や講師陣の専門性もチェックしておくとよいでしょう。また、研修・体験ソリューションは、研修の目的と目指すゴールを提供会社と密にすり合わせる必要があります。事前にしっかり調整をしてくれるか、実施後の反響などを確認した上でフォローしてくれる体制があるかどうかもあわせて確認します。

2.「HRテクノロジー」の選び方

HRテクノロジーによるソリューションは多岐にわたるため、解決したい課題と自社に必要なプロセスを洗い出したうえで選定することが必要です。

たとえば、従業員同士が積極的にコミュニケーションを取れる状態を作りたい場合は、フランクにコメントを投稿できる仕組みになっているか、操作が簡単かといった観点で比較するとよいでしょう。会社からの連絡や情報提供などでオン・ボーディング担当者の負荷が懸念される場合は、自動配信やリマインド機能などを搭載しているツールが役立ちます。

また、マネジメント層の負荷が懸念される場合は、個々のメンバーのコンディションを確認しやすい、1on1面談を支援してくれる、目標管理ができるなどの機能に着目するとよいでしょう。アンケートやサーベイによって組織や個々の状態を把握し早期に対応したいときは、分析機能が充実しているツールが便利です。

実際にオン・ボーディングにかかわる従業員の声を収集しながら、自社に必要なソリューションや機能を見極めることが失敗を防ぐポイントです。

3.「動画・eラーニング」の選び方

動画やeラーニングは自社の課題・ニーズに合わせて作成するカスタマイズ型と、豊富なラインナップから選べるパッケージ型のものが提供されています。

新たに作成する場合は、過去の制作実績が参考になります。マニュアル作成が得意、研修動画が得意というように得意分野が異なるため、自社の目的に対応できるかを確認します。また、事前のすり合わせを綿密に行う必要があるため、サポート体制についてもチェックします。

パッケージ型は、短期間で導入できる点が大きなメリットです。対象者やコンテンツは提供各社で異なるので、自社に適しているかどうかを確認します。eラーニングでは、クイズ形式など受講者のモチベーションを高めるための機能を搭載しているものもあります。

オン・ボーディング支援ツールを提供する全国のソリューション企業一覧

アンケート・サーベイ系のソリューション

コミュニケーション支援に特化したソリューション

マネジメント支援に特化したソリューション

おすすめのオン・ボーディング支援ツール

株式会社HRBrainの組織診断サーベイ「HRBrain(EX Intelligence)」は、従業員体験の期待値と実感値を収集し、ギャップを可視化します。具体的かつ直感的にわかりやすい設問設計で、現場主導で個人・組織の課題抽出から施策実行まで完結できます。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズの伴走型マネジメント支援ツール「INSIDES」は、メンバーの性格と状態を可視化し、マネジャーに実践的なアドバイスを配信できます。専門家が伴走し、オンライン相談やアドバイスで支援します。

株式会社リンクアンドモチベーションのエンゲージメントサーベイ「モチベーションクラウド」は独自開発のアンケートで従業員のモチベーションを明らかにし、組織に合ったアクションプランを自動でレコメンドしてくれます。

オン・ボーディングの取り組みは組織全体の定着率改善につながる

オン・ボーディングに取り組むことは、新入社員だけでなく、組織全体の活性化につながります。オン・ボーディングの効果を高めるには全社員の協力が必要であり、早期の戦力化を図るにはマネジメント層のスキルも求められます。

オン・ボーディングの支援ソリューションは、時代の変化に応じて多様なものが提供されています。オン・ボーディングを促進し、組織全体の定着率を向上させる一助として、活用を検討してみてください。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「人事辞典「HRペディア」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

HRソリューションの傾向と選び方

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この記事ジャンル 新入社員育成

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