オフィスプリズム/臨床心理士・社会保険労務士 涌井美和子
日本法令発行の『ビジネスガイド』は、1965年5月創刊の人事・労務を中心とした実務雑誌です。労働・社会保険、労働法などの法改正情報をいち早く提供、また人事・ 賃金制度、最新労働裁判例やADR、公的年金・企業年金、税務などの潮流や実務上の問題点についても最新かつ正確な情報をもとに解説しています。ここでは、同誌のご協力により、2008年4月号の記事「増加する“新型うつ病社員”への対処法」を掲載します。「新型うつ」とは、巷で話題になっている、今までのうつ病のイメージには当てはまらないタイプのうつ病のことです。明確な定義や学術上の根拠があるわけではありませんが、「うつ病で休職中であるにもかかわらず、海外旅行に出かけたり、自分の趣味の活動には積極的な人」や「うつ病なのに自責感に乏しく、他罰的で、何かと会社とトラブルを起こす社員」など、いわゆるこれまでの「うつ病」のイメージとは、若干印象が異なるタイプのうつ病のことです。
「うつ病」のイメージといえば、「抑うつ症状」「自責感・罪悪感が強くなる」「何に対しても気力がわかない」「興味や関心が低下する」などのような症状が見られ、そのようなイメージで理解されるのが一般的だと思います。ところが最近は、「仕事の時だけうつになる」「休職中なのに趣味の活動は活発」「休職中も同僚や上司に迷惑をかけているという認識に乏しく、権利ばかり主張する」「他罰的で、すぐ会社や上司のせいにする」「自分はうつ病だと公言することに抵抗を感じない」などのケースが人事労務管理の現場で増えてきているようなのです。
そこで、一般的なうつ病のイメージに当てはまらないケースを総称して、便宜上「新型うつ」と呼ぶ場合が増えてきたと思われます。このような「新型うつ」社員の中には、対応が一筋縄ではいかずに苦慮するタイプも少なくありません。

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