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人事白書調査レポート2022 組織開発
「組織開発を担当する部門がある」企業は約1割
「組織開発を担当する部門はない」企業は約4割

「組織開発を担当する部門がある」企業は約1割 「組織開発を担当する部門はない」企業は約4割

「組織開発を専門とはしていないが一部担当している部門がある」企業は約3割

組織開発を担当する部門の状況について聞いたところ、「組織開発を担当する部門がある」は10.7%で、「組織開発を専門とはしていないが一部担当している部門がある」は30.4%という結果でした。それに対して、「組織開発を担当する部門はない」は37.8%、「専門の部門ではなく現場のリーダーやマネジャーが組織開発を行っている」は13.4%となっています。

「その他」(3.6%)を見ると、「組織開発を担当する部門はないが、全社集合会議がその一環を担えるよう、仕組み化されている」「横断的な担当者とコンサルが入っている」「組織開発のためのプロジェクトチームを経営者直下で設置」「全社横断のプロジェクト型」「執行役員会レベルでの担当」などの回答がありました。

貴社の「組織開発」担当の状況について、最も当てはまるものをお選びください(一つ)。

貴社の「組織開発」担当の状況について、最も当てはまるものをお選びください(一つ)。

業績が市況よりも悪い企業では「組織開発を担当する部門がある」との回答が6.0%にとどまる

業績別に見ると、「組織開発を担当する部門がある」は市況よりも良い企業で15.3%と多くなっています。それに対して、市況よりも悪い企業では「組織開発を担当する部門がある」のは6.0%にとどまっており、「組織開発を担当する部門はない」が48.0%となっています。

業績別「組織開発」担当の状況
【調査概要】
実施時期2022年3月7日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数5,200社、5,441人(のべ)
質問数153問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ&インクルージョン/6.働き方/7.組織開発/8.注目の人事課題(ウェルビーイング、パーパス、職場の関係性)

出典:『日本の人事部 人事白書 2022』

「日本の人事部 人事白書」

企画・編集:『日本の人事部』編集部

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この記事ジャンル 組織開発手法

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