SDGsで採用効果を期待する企業が約4割
約3割の企業が、SDGsに関する取り組みを行っている
SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)について、取り組みを行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」(33.0%)、「今後行う予定である」(26.5%)、「行っておらず今後も行う予定はない」(22.0%)という結果になりました。
従業員規模別に見ると、「行っている」と回答した割合は、従業員規模が大きい企業で高く、5001人以上の企業では84.2%に達しており、「行っておらず今後も行う予定はない」という回答はありませんでした。一方、1~100人の企業では「行っている」が12.6%と低く、一方で「行っておらず今後も行う予定はない」が33.3%となっています。
SDGsに取り組む理由は「ブランディング効果」が約6割。採用効果を狙う企業も
SDGsに関する取り組みを「行っている」「今後行う予定である」と回答した企業に、その理由を聞きました。
結果を見ると、「ブランディングの効果があるから」が62.4%と最も多く、以下、「ステークホルダーからの評価が高まるから」(58.0%)、「人材の採用につながるから」(40.8%)、「新規事業の開拓につながるから」(28.0%)、「新規取引先の開拓につながるから」(23.6%)と続きます。
SDGsの具体的な取り組みに関する調査結果、監修者の解説は『日本の人事部 人事白書2021』本誌にてご覧になれます。
『日本の人事部 人事白書2021』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。