希望留年制度 卒業時までに企業から内定をもらえなかった学生に対して、翌年度も就職に有利な“新卒”として就職活動ができるよう、本人が希望すれば留年を認め、在学させる制度です。「卒業延期制度」とも呼ばれ、就職戦線の激化を背景に導入する大学が増えています。
就職氷河期 バブル経済崩壊後の長期不況の影響を受けて、就職難が社会問題化した時期を指す表現。雑誌「就職ジャーナル」から生まれた造語で、1994年の第11回「新語・流行語大賞」の審査員特選造語賞を受賞しています。金融不安やITバブルの崩壊が重なり、雇用環境がさらに...
人事の2010年問題 2010年には団塊世代の大量退職が完了する一方で、授業時間や学習内容が少ない、いわゆる「ゆとり教育」を中学時代から受けた“ゆとり第一世代”がはじめて新卒社員として入社します。彼らの基礎的な能力への不信感から、世代交代が組織の劣化につながりかねないとの...
新規学卒一括採用 新規学卒一括採用とは、企業などが学校を卒業したばかりで正社員での勤務経験のない人材（新規学卒者）を、卒業時点でのみ一括して労働者として採用し雇用する制度。高度経済成長時代に普及・定着したとされる日本独特の採用慣行です。
株式会社ワークスアプリケーションズ：問題解決能力発掘インターンシップ ワークスアプリケーションズでは6年前から「問題解決能力発掘インターンシップ」を導入。難しい課題に取り組むことで参加者自身も気づかなかった能力を見極め、「優秀な人材」の発掘・採用に成果をあげている。
第二新卒とは――意味と定義、既卒との違い、採用するメリットなどを解説 第二新卒とは、学校を卒業して企業に就職してから数年で転職を希望する若手のこと。明確な定義はありませんが、勤続年数1～3年の層を指すことが多いようです。第二新卒は採用区分で考えると中途採用に該当しますが、社会経験や年齢では新卒者に近いことから、多くの企...
新日軽株式会社：となりの人事部 例年になく厳しい採用活動が続いている。企業の採用意欲はバブル期を超えるとも言われ、採用計画の人員を確保できない企業が相次いでいる。特に学生にとって知名度の低い中堅・中小企業の採用は困難を極めている。こうした中、BtoB企業でありながら、さまざまな困難...
松本真作さん いま日本企業が求める「新規大卒者」の人材像 いま企業はどのような新規大卒者を採用したいと考えているのか。その採用基準を企業や学生はどのように考えればよいのか。労働政策研究・研修機構（JILPT）で、大卒採用に関する調査を担当してきた松本真作・主任研究員／大学校助教授に聞きます。
企業インタビュー｜「自由闊達な社風」を学生に伝えていく戦略（ソニー株式会社） ソニー入社以来、10年間、ずっと人事部の仕事に携わってきた日置氏。11年目の現在、採用部で新卒の採用担当を行い、学生に「ソニーの良さ、ソニーらしさ」を伝える努力をしていると言う。また人事制度についても、今後に向けての新しい施策や現場を巻き込んだ制度作...
企業インタビュー｜「志を共感できる人間」を獲得していく人材戦略（ソフトバンクグループ株式会社） プロ野球や携帯電話への参入、大学設立など、次々に新しいことへ挑戦し続けるソフトバンクグループ。このような変化の激しい企業の中で、採用を担当する土屋氏は、「新しいものを創リ出す」ことができ、さらに「志」を共感できる人材を獲得していくことが人事の重要な仕...
面接官・リクルータートレーニングサービス比較と選び方 2019年の新卒採用は目前。選考活動が本格化する前に、形成した母集団の中から自社で活躍してくれる学生をきちんと採用するための面接技法や、面接官の心構えを習得するプログラムをご紹介する。
企業インタビュー｜「変えること」より「変えない」手づくりの人事（サントリー株式会社） 「人事部は柔軟であり続けるべき」──。こう語るのは、サントリー人事部の戸部康俊氏。同社で各種採用業務を担当している戸部氏は、人事部は官僚的・保守的ではなく、さまざまなことに対応していける柔軟性を備えなければと言う。また、同社の人材採用においてのビジョ...
原ひろみさん 2006年に「高卒採用」は復活するか 労働政策研究・研修機構研究員の原ひろみさんは「将来の人材育成や技能継承を見据えて高卒者を採用する企業と、そうでない企業に二分化してきている」と分析しています。原さんは今年春、高卒採用の現状と将来について研究した結果を報告書にまとめています。これから「...
新卒採用・募集メディアの選び方 2006年入社の新卒採用活動も、夏休みを境とする前半戦は収束に向かい、新卒採用を担当される人事の皆様は、07年新卒採用の計画を始める時期だろう。今回は、学生の企業の最初の接点である、採用情報メディアの07年版をご紹介する。
人気企業ランキング 就職活動中の大学生や大学院生などに、入社を希望する企業の名前をあげてもらい、ポイントの多い順に並べたもの。民間シンクタンクやビジネス誌、就職情報誌などが定期的にリサーチし、発表しています。
