初心者向けIT研修の種類・選び方と比較ポイント
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企業ではDX推進を担う人材の需要が高まっています。しかし採用競争が激しく、人材獲得が難しいのが現実です。そのため、営業職やコーポレート職などの非IT人材にも、リスキリングによってDX化に対応できるスキルを学び直すことが求められており、それぞれの立場から、必要とされるIT知識やスキルについて学ぶためのプログラムを組む企業が増えています。研修を通じて、既存業務の効率化や生産性向上、ひいては事業の変革、新サービスの展開が期待できます。
非IT人材に向けた研修では、企業が持つ課題や一般社員に求めるスキルレベルによって、プログラム内容が異なります。導入目的や学べる内容を踏まえた上で、研修を選択することが重要です。
IT研修とは
IT研修とは、従業員それぞれが業務において求められるITスキルを学ぶための研修です。そのため、ひと口に「IT」といっても、プログラム内容は多岐にわたります。
たとえば、新入社員などを対象としたIT研修では、「クラウドの仕組み」や「ITセキュリティー対策」といった基本知識を習得する内容が多く見られます。一方で、IT系人材向けの研修には、AIなどの最先端の情報通信技術を学ぶものもあります。近年はDX推進のため、一般社員向けに研修を実施する企業が増えています。
IT研修が必要な背景
IT研修が企業で必要とされる背景には、近年急速に進むDX化があります。かつてはIT専門職など一部の人材だけが触れていた「デジタル」の範囲が広がり、いまでは誰でも仕事で扱うことが一般的になりました。所属する企業や部門、業務によって必要な内容は異なりますが、非IT系人材が専門的なIT知識を習得することも珍しくありません。
また、エンジニアなど、専門知識を有するIT人材は売り手市場が続いており、企業が外部人材を採用する難易度は高くなっています。そのため経営層を含め、すべての従業員がリスキリングに取り組み、習得した知識やスキルをサービスやオペレーションに反映することが求められているのです。
一般社員には、どのような知識が必要なのか？
IT部門に属さず、WebデザインやプログラミングなどのITスキルが必要な業務にも携わらない、いわゆる非IT系人材（一般社員）が最低限学ぶこととして、業務で試用するデジタルツールの活用法があります。また、ITツールを利用する上で求められるリテラシーやコンプライアンスも重要な知識です。
一般社員に必要なIT知識とそのレベル
企業によって異なりますが、非IT系人材を対象としたIT研修では、以下のような知識・スキルを習得するものがあります。
業務で求められる基礎知識
基礎知識として、ExcelやWordといったMicrosoft Officeをはじめ、グループウェアやITツールの利用方法を習得します。メールやチャット、プロジェクト管理などの日常的に活用されているツールも、応用的な使い方を習得できます。個人的に使った経験があっても、機能の活用方法を学べるため、従業員の実務スキル向上につながります。
ITリテラシーの向上を目的とした研修も重要です。業務で私用のスマートフォンやパソコンを使う場合の注意点や、アプリの適切な使用方法、フリーソフトやデータのダウンロードルールなど、セキュリティーを高めるための知識を学びます。また、ウイルスが引き起こすセキュリティーインシデントの事例を通じ、ITセキュリティーへの意識向上を図ります。
業務でDX化を進める上で必要となるIT知識
DX化を進める上で必要となるデータやデジタル技術について学びます。基礎的な確立や統計の知識、データの読み解き方や説明の仕方を習得することで、日頃の業務で得られる情報を可視化し、サービスの向上や業務改善に役立てられます。
非IT系人材の知識レベルに応じて、IT用語を解説したり、クラウドやSaaS、ネットワークの仕組みなど近年主流となっている技術の基礎知識を学んだりする機会を設ける場合もあります。
ビジネスモデルやデザイン思考といったフレームワークの習得も重要です。データやデジタル技術の知識をビジネスに活用するための思考法を学ぶことで、非IT系人材のDX化への対応力が高まります。具体的な事例を通じて、サービスや販売、マーケティングなど、さまざまなビジネスシーンでのデジタル技術の活用例を知ることで、自身の業務への適用をイメージできるようになります。また、将来的に自社での導入が予測される技術について研修で学んでおくと、実際に利用するときに不安を抱かずに活用できるでしょう。
習得した知識の可視化
従業員が習得したIT知識やスキルの可視化には、以下のような基準資格が役立ちます。
デジタルスキル標準
デジタルスキル標準とは、経済産業省が主導で進めているもので、個人のデジタルリテラシーを可視化する指針です。2021年度に策定され、DXを推進する立場にいる人材向けに、専門的なデジタル知識や能力を図る指標の整備が進められています。
- 【参考】
- デジタルスキル標準｜経済産業省
オープンバッチ
デジタルバッチとも呼ばれ、スキルや知識を証明する電子書類を指します。国際標準規格によって発行されており、一括管理が可能です。ブロックチェーン技術を取り入れることで不正な改ざんを防いでいます。社員教育のほか、採用活動での活用も広がっています。
- 【参考】
- オープンバッジ｜『日本の人事部』
情報処理技術者試験／情報処理安全確保支援士試験
情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、ITの知識・スキルが一定以上の水準であることを認定する試験です。IT人材の育成と確保を目的に実施されている国家試験の一つです。
情報処理技術者試験は、IT技術を活用する専門職だけではなく、ユーザーも含め、ITツールを活用する全ての立場の人が利用できる資格試験です。情報処理安全確保支援士試験に合格した人材は、情報処理安全確保支援士として国家資格を習得します。
ITスキル標準
ITスキル標準は、経済産業省がITサービスプロフェッショナルの育成・教育を目的に策定する枠組みです。各種IT関連サービスの提供に必要とされる能力を体系化しています。企業では戦略的にIT人材育成を行う指標として活用でき、自社が求める人材像かを見定めるうえでの共通の指標となっています。
- 【参考】
- ITスキル標準とは？｜IPA
上述の標準や試験以外にも、若手を対象としたプログラミングコンテストや合宿形式での講習会などが、政府主導で開催されています。試験やスキルバッチをもとに人材の知識・スキルを可視化することは、採用や育成において共通指標として役立ちます。
- 【参考】
- IT人材の育成｜経済産業省
IT人材育成、非専門職種へのIT研修の事例
IT人材や非IT系人材を育成するIT研修で、実際に企業で行われた事例を紹介します。どのような人材に、どのレベルのITスキルを身に着けてもらうかを考えるうえでも参考になります。
全社員4000人のDX人財化に取り組んだサッポログループ
サッポログループでは、2022年に「全社員DX人財化」の方針を掲げ、「お客様接点を拡大」「既存・新規ビジネスを拡大」「働き方改革」の三つのDX方針に伴い、人材育成やITテクノロジー環境整備に取り組んでいます。
DXを活用した業務改革では、内部業務についての知見を有した人材が必要となるため、社内でのIT人材育成が不可欠です。サッポログループでは、DX人材を「リーダー」「サポーター」「その他」の3層に分け、それぞれに「DX案件を推進できる」「DX案件の推進または支援ができる」「DXの基礎的知見を習得している」とレベルを設定。それぞれの層に合わせて、eラーニングや合宿型などの研修を設定しています。2022年2月から取組みが始まっており、2年計画でサポーターの育成に取り組んだ後、リーダー人材の選抜を行います。
上流工程のシステムエンジニアを対象にDX人材を育成
住友生命保険では、DX型開発において、エンジニア自身が顧客視点でサービスやシステムの設計を考える役割を担うことから、DX人材の発掘と育成に社内で取り組んでいます。
発掘では、イノベーティブ人材診断やDX検定、人間力診断を用いて、実行力や新規事業への適性、DXへの関心度などをもとに適性を見極めます。育成では、「Vitality DX塾」と呼ばれる人材教育プログラムをメインに、意識変革研修を実施。集合研修とオンラインがセットになっており、エンジニアはユーザー視点のビジネス発想を身に着けられます。さらに、実務で活用できるスキルやコンピテンシーの習得も含まれています。
DX人材の育成だけではなく、成果を出した従業員を正当に評価する人事制度にも注力しており、従業員のモチベーションアップにもつながっています。
伝統産業をDX化した秋田酒類製造
清酒製造の現場では、休日出勤や深夜早朝業務といった、従業員の過酷な労働環境が課題となっていました。秋田県秋田市に酒造を構える秋田酒類製造では、発酵タンクをモニタリングできるシステムを導入し、生産ラインを遠隔で監視できるようにすることで、課題解決に着手。2018年に始まった取り組みは、2021年時点で量産用設備に導入するなど、年を追うごとに拡張しています。
また、取り組みを継続し発展させるために、システム開発と活用をベンダー任せにせず、秋田県産業技術センターと共に、社内でのDX人材育成に取り組んでいます。
IT研修で活用できる助成金・補助金
IT研修で活用できる助成金には、厚生労働省が展開する「人材開発支援助成金」があります。また都内に所属する企業は、東京都が独自に展開する助成金・補助金を申請できます。
人材開発支援助成金
人材開発支援助成金とは、従業員のキャリア形成を目的とし、仕事に求められる専門的な知識やスキルを習得させるため、研修などを実施した企業が申請できる助成金制度です。複数のコースが設定されており、IT研修への助成金としては、以下の四つのコースを利用できます。
- 特定訓練コース：労働生産性の向上に直結する訓練を対象としたコースです。35歳未満の若手労働者への研修が対象となっており、OFF-JTおよびOJTの研修で申請できます。
- 一般訓練コース：特定訓練コースの対象にはならない研修で利用できるコースです。OFF-JTのみが対象です。
- 教育訓練休暇付与コース：従業員が、教育訓練のための有給休暇制度を利用して研修を受けた際に助成されるコースです。
- 特別育成訓練コース：一般的な職業訓練や実習などを行った際に申請できるコースです。
また、2022年度からは「人への投資促進コース」もIT研修での助成金申請に活用できます。通常、職務に間接的に求められるスキルの習得は対象外でしたが、デジタル・DX化の目的で実施する訓練は助成金の対象になりました。
あわせて「事業展開リスキリング支援コース」も新設されており、DX化に対応した人材を育成するための研修では、中小企業で受講者一人あたり30万円～50万円の経費助成を申請できます。
東京都の独自の助成金（DXリスキリング助成金、オンラインスキルアップ助成金等）
東京都が独自で主催する助成金は、東京都内の中小企業または個人事業主が利用可能です。研修の目的やスタイルにあわせ、助成金のコースが設定されています。
DXリスキリング助成金
企業が従業員に対して、DXに関する参加型・オンライン型の研修を実施した際に、かかった経費に対して助成される助成金です。中小企業だけではなく、個人事業主も申請が可能です。
オンラインスキルアップ助成金
オンライン（Eラーニング）の研修にかかる経費に対して支給される助成金です。
社内型、民間派遣型スキルアップ助成金
短期間の集合型研修に対して支給される助成金です。
IT研修の種類
IT研修には主に以下のようなプログラムがあります。
ITリテラシー研修
ビジネスで基本となるITリテラシーを学ぶ研修です。デジタルネイティブ世代は、SNSをはじめとするITツールの活用に慣れていますが、業務で利用する際の基本ルールについては新たに学ぶ必要性があります。研修の基本的内容には、ネット上での個人情報の取扱いや、会社で貸与されるデバイスの使用ルール、セキュリティー対策などが含まれます。
コンプライアンス系研修
（セキュリティー、インシデント、SNS炎上対策）
ウイルス感染などのセキュリティーインシデントを予防するために、情報セキュリティー対策について学びます。インシデントの事例を通じて、企業として対応するべき適切なフローや事柄を習得するとともに、情報漏洩やSNS炎上を防ぐための予防施策にも触れます。
Microsoft Office、RPA、ITツール研修
ExcelやWordなどMicrosoft Officeの使い方や、RPA、リモートデスクトップなど業務で使用するITツールの使い方について学びます。
プログラミング研修
開発言語について学ぶ研修です。新人エンジニアの育成や既存のプログラマーのスキルアップ支援にも役立つほか、DX化推進の一貫として一般社員が受講するケースもあります。初心者向けの研修でも、一方的な講義だけではなく、実機を触った実習やグループワークなど、手を動かす形式が人気を集めています。
Webクリエイター系研修
Webデザインや画像編集、動画編集などクリエイティブ系のスキルを学ぶ研修です。Webデザイナーやコーダー、フロントサイドエンジニアなどIT系人材が主な対象でしたが、近年はSNSの普及に伴い、画像編集や動画編集のスキルが業務で役立つ機会が増えています。
総務や人事といった事務職系の人材がクリエイティブスキルを身につければ、社内資料のデザイン性が高まり、従業員への理解浸透を助けます。また、広報など外部パートナーへ依頼する際に、基礎知識があることでプロジェクトを進めやすくなります。
インフラ系研修
エンジニア系従業員を対象とした研修には、サーバエンジニア、ネットワークエンジニアなどエンジニアの職種に合わせスキルアップを図るプログラムがあります。研修プログラムは多岐にわたり、近年ではシステム開発において全体像をデザインするITアーキテクト研修や、データベースの開発・設計・運用を担当し、膨大なデータを企業戦略に活用するデータベースエンジニア研修などが、DX化が進む組織で必要とされています。
またエンジニア従業員を対象とするだけではなく、新入社員に早くからデータベース構築、クラウドの知識を体系的に学ばせるという目的でエンジニア系研修を取り入れるケースもあります。
マネジメント系研修
WebサイトやECサイトの構築について一通りの知識を学ぶ研修です。マネジメント系研修では、プロジェクトを推進する立場から、開発言語やプログラミングの基礎を習得します。また、ケーススタディーを通じてプロジェクトの成功・失敗について学び、プロジェクトマネジメントに生かします。
データ分析・AI・RPA・DX研修
企業がDX化を推進する上で、活用される技術やデータの読み解き方を学ぶ研修です。ビジネスの現場で組織が蓄積するデータの活用法を学びます。また、AIやRPAは、業務で使用するクラウドサービスや効率化ツールで取り入れられており、その技術を学ぶことは仕事上での活用イメージを膨らませます。
非IT系人材がこれらの知識を習得することで、業務と密接した形でDX化を推進できるようになります。
IT系ビジネススキル研修
IT系・非IT系を問わず、DX化推進などの新たな取り組みに携わる上で求められるスキルを身に着ける研修です。具体的には、経営層やマネジメント層を中心に、前例や正解のない課題について物事の本質を見極める力を磨く「コンセプチュアルスキル研修」や、アイデアの積み上げをビジネスの課題解決に生かす「デザイン思考研修」などがあります。
IT研修の選び方・比較ポイント
IT研修の内容を検討する際、比較するポイントや注意点について解説します。
3-1 目的に見合った内容か
IT系研修を導入するにあたり、多くの企業が「DX人材の育成」を目的に挙げます。しかし、効果的な研修プログラムを検討するには、組織内の課題に合わせてさらに目的を掘り下げる必要があります。
「〇〇部門の〇〇スキルを向上させる」「ITツールの現場での利用率を上昇させる」「若手社員にエンジニア系の基礎知識を習得させる」など、具体的なゴールを設定した上で内容を検討します。
3-2 対象者のスキルレベルに合っているか
研修対象者のスキルや課題を細かく把握します。現状のスキルレベルに比べて難易度の高いプログラムを設定しても、消化不良で終わってしまう恐れがあります。対象となる従業員の範囲が広い場合は、スキルや経験に応じてレベル分けし、段階的にレベルを引き上げるよう研修制度を設計する方法もあります。
研修の全体像を周知することで、参加者は組織に求められる「IT人材」や「DX人材」のイメージがつかめます。
3-3 研修の形式や時間
研修の時間や形式を検討する際は、研修参加による負荷も考慮します。たとえば、全社員を対象とする基本知識の研修や短期間で実施しなければならない研修などは、eラーニングを活用し、受講する場所と時間に柔軟性を持たせるなどの工夫を行います。また、短期集中型で合宿などが含まれる研修を行う際は、繁忙期を避けるといった基本的な配慮が必要です。
3-4 研修のプラン（予算）
研修のプログラム内容や方向性に合わせて、複数の研修サービス会社に問い合わせます。見積もりを検討し、自社の予算と従業員の参加のしやすさなどをもとに比較します。DX人材育成のための研修がパックになったプランや、研修チケットを購入して従業員が気になるプログラムを受講するプランなど、さまざまなものが存在します。
全国のソリューション企業一覧
- 株式会社アイティ・アシスト
- 株式会社IPイノベーションズ
- 株式会社アイ・ラーニング
- 株式会社インソース
- インターネット・アカデミー株式会社
- インターネット・ビジネス・ジャパン株式会社
- 株式会社エイチ・アール・ディー研究所
- エディフィストラーニング株式会社
- 株式会社エンベックスエデュケーション
- キラメックス株式会社
- コードキャンプ株式会社
- 高度情報通信株式会社
- 株式会社SAMURAI
- JTP株式会社
- 株式会社システムシェアード
- 株式会社シンクスバンク
- 株式会社チェンジ
- 株式会社div
- 株式会社テクノコア
- 株式会社TOASU
- Top Out Human Capital株式会社
- トレノケート株式会社
- 株式会社FusionOne
- 株式会社フルネス
- 株式会社プロシーズ
- 株式会社ALL DIFFERENT株式会社
- 株式会社リスキル
- 株式会社クロノス
おすすめのソリューション企業
株式会社アイ・ラーニングの「ITエンジニアのためのリスキリング」は、DX時代に必要なITスキルを体系的に学ぶことができます。個人の経験や目的に応じて、段階的、補完的にスキル修得ができます。
株式会社IPイノベーションズの「IT新人育成研修」は、IT業界の新卒、第二新卒、業界未経験者、SE業務志望者、インフラエンジニア志望者を対象とした基礎教育研修です。知識・スキル偏重ではなく、現場で成果を発揮する人材の育成を目指しています。
株式会社グロービスの「GLOBIS 学び放題」は、グロービスのビジネスナレッジが動画で学べるサービスで、さまざまな組織課題に合わせた導入が可能です。受講者自身で継続的に学べる工夫が盛り込まれています。
株式会社Schooの「Schoo for Business」は、7,000本の授業を用意したオンライン研修サービス。各業界における第一人者や専門家が講師を勤め、明日の仕事にすぐ活かせる授業をラインナップしています。
株式会社ラーニングエージェンシーの「ITエンジニア向け育成・研修サービス IT CAMPUS」は、開発現場に必要な基礎能力を鍛えます。専任の担当者が、受講者の個別フォローを行うほか、企業担当者やOJT指導者向けに「事前説明会」を実施するなど研修前後のサポートも整備しています。
まとめ
ITツール、デジタルツールの仕事での活用が一般化された現代では、ツールを「使う」だけではなく、「使いこなせる」人材の需要が高まっています。非IT系人材であっても、AIなどの最先端技術を学んだり、クラウドサービスの概要を理解したりするための研修は、日々の業務でのDX化を推し進める上で有効です。
人と組織の課題を解決するサービスの潮流や選定の仕方を解説。代表的なサービスの一覧も掲載しています。
人事の学習帳 関連講座
