企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

【ヨミ】エドテック EdTech

「EdTech(エドテック)」とは、教育(Education)とテクノロジー(Technology)からなる造語で、テクノロジーによって教育分野にイノベーションを起こすサービスや取り組みなどの総称です。文部科学省や経済産業省でもEdTechを推進しており、文科省ではEdTechを「教育におけるAI、ビッグデータなどのさまざまな新しいテクノロジーを活用したあらゆる取り組み」と定義しています。EdTechが進むことで、経済状況や地域による学習格差が是正されることが期待されています。

EdTechのケーススタディ

EdTechが進むことにより
スマートフォン一つで世界中の教育に手が届く時代へ

人生100年時代。リカレント教育の必要性が求められる現代において「教育」が指すものは、単に義務教育だけではありません。企業内での研修からプログラミングといった専門スキルの習得まで、EdTechの裾野が広がっています。EdTech市場はまだ始まったばかりで、大小さまざまな事業者が日々新たなサービスを立ち上げています。児童・生徒向けの公的教育、教員向けのSNSや管理ツール、映像教材、語学にプログラミング、CtoCでの学習提供などが挙げられます。

また、テクノロジーの進化によって、AIを活用した英会話レッスンや、音声技術の向上による発音訓練など、学びの方法も多様化しています。野村総合研究所(NRI)によると、2016年に推計約1700億円だった国内のEdTech市場規模は、2023年には約3000億円に達する見込みです。

企業の研修においては、これまで集合研修やeラーニングが主流でした。しかし、なかなか学びが実務に生かしきれなかったり、経験やスキルの違う社員に同じ研修を提供することで学習効果の差が生まれたりするなど、効果的な学習を提供するうえで課題も残っていました。そこで現在は、「LXP(Learning Experience Platform)」などの個人にパーソナライズされた学習ツールが注目され始めています。

最近では、「MOOC(Massive Open Online Courses)」と呼ばれる、インターネット上で誰もが受講できるオープン講座が存在感を示しています。スタンフォード大学の教授が設立した「Coursera(コーセラ)」や、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学が共同で立ち上げた「edX(エデックス)」など。多くは無料で受講することができ、有料で修了証を発行してもらうこともできます。アメリカでは、オンライン講座の受講実績を履歴書に書くケースも増えてきているようです。誰もが手を伸ばせば良質な教育を受けられる時代が、すぐそこまで来ているのです。

・参考
EdTech市場の現状と課題(野村総合研究所)

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

あわせて読みたい

LMS
「LMS」とは、Learning Management Systemの略。eラーニングを行うための学習管理システムのことで、「eラーニングシステム」や「eラーニングプラットフォーム」と呼ばれることもあります。研修などにeラーニングを取り入れる際、企業では受講者が利用する学習教材や学習進捗の管理、受講...
反転授業
「反転授業」とは、従来の授業形態を「反転」させた学習スタイルのことを指します。従来の学習ではインプットを授業中に、アウトプットを宿題として行っていました。しかし、「反転授業」ではまさにこの逆。インプットを家庭で、アウトプットを授業中に行うのが特徴です。具体的には、事前に家庭でeラーニングなどを用いた...
研修内製化
近年では研修を外部に委託せず、自社で内製化する企業が増えています。研修内製化することで、どのような効果が期待できるのでしょうか。また、どのように研修を内製化すればよいのでしょうか。研修スタイルの変遷を追いながら、今、求められる研修のあり方を考えます。

関連する記事

関連するQ&A

新人教育担当者(OJT)の教育
はじめまして。 4月からの新人教育担当者の教育についてお聞きしたいと思います。 弊社は、ようやく社内教育を始めた小さな会社です。 まだ、定期的には多少の新人研修しか行えていません。 3年目ですが、新人だけを教育しても現場に行くと挨拶などもなくなってしまいます。 新人教育担当者への教育について何か...
教育研修費の健全な割合について
当社は、まだ十分な教育研修制度が整っていない中小企業です。今後は、外部のビジネスセミナーなどに参加してもらうことを考えていますが、通常、教育研修費というのは経常利益の何%程度に抑えるべきなのでしょうか?ご教示くださいますようお願いいたします。
通信教育と残業代
当社では研修の一つとして通信教育を年間1講座受講することになっています。この講座での勉強を勤務時間外に行った場合も、時間外手当を支払う必要があるのでしょうか。
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

関連するキーワード

分類:[ 人材開発 ]
分類:[ 人事トレンド ]

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

東京都が運営するサテライトオフィスがOPEN

50音・英数字で用語を探す

新着用語 一覧

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


ウィズコロナ時代の働き方改革<br />
デジタルシフトで変わる!店舗が実施した非対面の人材開発、職場コミュニケーションとは

ウィズコロナ時代の働き方改革
デジタルシフトで変わる!店舗が実施した非対面の人材開発、職場コミュニケーションとは

新型コロナウイルスの感染拡大は、店舗事業者に甚大な影響をもたらした。さ...


ITを活用した人財マネジメントが、企業の未来を切り開く<br />
HRテクノロジー「POSITIVE」がもたらす新たな知見とは?

ITを活用した人財マネジメントが、企業の未来を切り開く
HRテクノロジー「POSITIVE」がもたらす新たな知見とは?

人工知能(AI)技術をはじめとする近年のITの発達は、人事業務のあり方...