検索

ログイン

会員登録

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了！
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

HR調査・研究　厳選記事 掲載日：2023/11/15

誰が、どのように“仕事”をするのか？
AIが加速する Work Transformation

マーサージャパン株式会社 組織・人事変革コンサルティング マネージャー 戸川 武則氏

マーサージャパンワークトランスフォーメーション
誰が、どのように“仕事”をするのか？ AIが加速する Work Transformation
クリップこの記事をクリップ
INDEX[表示/非表示]

ILO（国際労働機関）がその創立100周年に向けて“Future of Work”イニシアチブを立ち上げたのは2013年であり＊１、今日に至るまで”Future of Work”はビジネスリーダー達のホットイシューであり続けてきた。
しかし、私達は2019年に新型コロナウイルスの流行を経験し、また足元ではChat GPT-4 を筆頭とするAIのケイパビリティの飛躍的な向上が連日のニュースとなるなど、もはや”Future of Work”の現実は、これまでの予想や議論を追い越し、急速に私達の日々に浸透しつつあるように感じられる。

なお、本稿の執筆にあたっては、調査にBing AI / 構成案のドラフトや校正にChat GPT-4を活用した。

Work Transformationの視点

今現実となりつつある”Future of Work”に順応し、好機とするにはどうしたらよいのか。様々な企業がビジネス全体のトランスフォーメーションを推し進め、またその”仕事”の仕方、捉え方を変えつつある。本稿では、この「誰が、どのように、“仕事”をするのか？」という”仕事”の仕方、捉え方の変革をWork Transformation（ワークトランスフォーメーション）と呼び＊２、焦点を当てていきたい。

jp-2023-bp-disruption-51-01

今日のWork Transformationの大きな特徴は、以下4つの視点 ＊３からの変革が、時に同時多発的に、また並行して進行していくことであるといえる。

  • 仕事の再定義
    顧客への提供価値や自社のオペレーションモデルの変化の結果として、なされるべき仕事の優先順位や構成・内容が大きく変わる、または全く新しい仕事が生まれる
  • テクノロジーとの融合
    AIやソーシャルロボティクス等を導入することで、人間が取り組む仕事内容に変化が生じる
  • 雇用関係の多様化
    仕事の担い手との関係が変化し、より多様なものとなる（シェアードサービス化、アウトソーシング、ギグワーカーの活用など）
  • 働き方改革
    リモートワークやサテライトオフィス、フレックスタイムなどの導入により、働く場所、時間の柔軟性が高まる

簡易的なRPA導入や、リモートワーク導入といった変化を含めれば、Work Tansformationが全く進んでいないという会社を見つけるほうが困難かもしれない。各社固有のビジネス状況に応じて、どこが変化の起点になるのかは違っていて当然だ。

しかし、ここで共通して念頭に置くべき点がある。事業（経営）か人材（従業員）、いずれかの視点に偏った形でのWork Transformationを進め、全体のバランスを崩してしまうことがないようにすべきだ。経営視点での事業変革が起点となったWork Transformationを推進する場合には、従業員視点から見たやりがいやインセンティブが毀損されていないか、育成観点で残すべきタスクが無くなっていないかといった点に留意が必要だ。反対に、働き方改革のような従業員視点を起点とする場合には、自社の戦略やコアケイパビリティ―を弱体化してしまわないか、といった形で全体の有機的なバランスのチェックが欠かせないだろう。

ワークOSの進化

また、上記のような複数視点からの変化を複合的に議論し、事業環境変化へのアジリティー（機敏性）を一層高めていくという観点から、”仕事”と、それを担う主体をマッチングし駆動していくシステム＝ワークOS（Work Operating System）自体を進化させようという動きもおきている。

現在、多くの日系企業においてこれまでの終身雇用のコミュニティを前提とした「メンバーシップ型雇用」から、”ジョブ”を単位として戦略実現に必要な人材を社内外から柔軟に調達する「ジョブ型雇用」へのシフトが議論されている＊４が、このジョブ型雇用を「伝統的なワークOS」であるとし、”ジョブ”にこだわらずにより細かい単位で、フレキシブルにリソースをマッチングする「新しいワークOS」を取り入れようとする取り組みが海外で進みつつあるのだ。タスク単位でのフレキシブルなマッチングと聞くと、そんな複雑なことが可能なのかとも言いたくなるが、ここでもAIをはじめとしたテクノロジーの発達が大きく貢献している。実際にユニリーバでは、こうした考え方に基づき、内容や要件の明示された様々なプロジェクトに、グローバルの全従業員が自身のスキルや経験を活かす・あるいはスキルを高める機会として応募できる、AIを活用したオンラインプラットフォームを設けているという ＊５。

従来のジョブ型雇用では、”ジョブ”単位での組み換えを行うことで戦略や事業環境の変化に柔軟に応じられる一方、個人のキャリア・業務がジョブに固定されるといったデメリットも生じていたが、「新しいワークOS」はそのフレキシビリティの高さを生かし、メンバーシップ型とジョブ型のいいところ取りをしていくのかもしれない。ワークOSの進化については、マーサーのコラムBig Picture Disruption #50および 『仕事の未来 x 組織の未来 WORK WITHOUT JOBS』（発行：ダイヤモンド社）でも触れている。

Work Transformationの今後のドライバー

最後に、今後2～3年間で企業の人材の質×量の両面に大きな変化をもたらすであろうドライバーとその具体例を紹介したい。

AI

その飛躍的なケイパビリティの向上は周知の通りだが、こと日本市場においては、AIが停滞していたDXを一気に加速させる切り札になるかもしれない。これまで日系企業の多くがシステムのカスタマイズを好み、またそのコストに苦しんできたが、データ正規化やシステムカスタマイズのコストをAIがほぼ0にすることにより、リープフロッグ現象的な形でのDXの進行が期待される。さらに、すでに軍事用途では”仕事”の代替だけではなく、人の意思決定をAIが代替しており、こうした動きはすぐにも民生領域に展開されてくるだろう。

  • Power Platform AI（マイクロソフト）：自然言語で作りたいアプリについて説明するだけで、AIがアプリケーションのソースコードを生成＊６
  • AI兵器、AI防空システム：2020年に起きたアゼルバイジャン、アルメニア間の軍事衝突ではAIドローンが標的を自動的に判断して攻撃を行った。またイスラエルの防空システムでは、既にAIの判断を前提とした意思決定プロセスが採用されているという＊７

ソーシャルロボティクス

AIがDXを加速するのと同じように、人間とロボットの共存・協働を前提としたソーシャルロボティクスの技術発達により、これまでは導入が困難だった業界や仕事においても、自動化が進められるようになる。

  • Flippy（Miso Robotics）：人と協業する調理ロボットを様々な飲食店チェーンに展開。試験導入した店舗では多くの従業員が継続的なロボットの利用を希望する結果になった＊８
  • 自動ピッキングロボット（イノテック/OSARO）:　AIが不定形物やつぶれやすい物のつかむ位置を自律的に判断し、ピッキング＊９

OMO

OMO (Online Merges with Offline)は、テクノロジーを活用した事業そのものの見直しとも言える動きであり、この「顧客体験をデジタル起点で見直し・再設計」する試みにより、抜本的な”仕事”の変革が進んでいる。

  • 売らない店舗（丸井グループ）：店舗は販売の場としてではなく、新規顧客との接点、あるいは既存顧客を含めたエンゲージメントを高める場として位置づけられている。店員には売り上げ目標すらなく、顧客とのコミュニケーションに全精力を注ぐ＊10
  • モバイルオーダー（マクドナルド社）：来店前にアプリで注文した顧客はレジに一度も立ち寄ることなく、テーブルで直接、待たずに商品を受け取れる＊11

以上、 “Future of Work”への変化であるWork Transformationの視点や海外の動向、今後のドライバーについて紹介してきた。産業革命以来ともいわれる変化の時代を乗り切り、好機としていくための創造的な議論の呼び水として、少しでも参考となれば幸いである。

【脚注】
＊１ ILOのFuture of work initiativeについては https://www.ilo.org/global/topics/future-of-work/lang--en/index.htm
＊２ 一般的に広く用いられている用語ではないが、これまで”Workforce Transformation” や” Workstyle Transformation”、 ” Workplace Transformation”といった言葉で議論されてきた内容を包括的に議論する際に、”Work Transformation”や”Transformation of work”、”Transforming work”といった言葉が用いられるようになってきている
＊３ Jesuthasan, Ravin and Boudreau, John W. “Work without Jobs : How to Reboot Your Organization’s Work Operating System.” The MIT Press, 2022
レヴィン・ジェスタサン、ジョン・W・ブードロー著、（2023）「マーサージャパン訳『仕事の未来×組織の未来」ダイヤモンド社の内容を参考に、筆者にて再構成
＊４ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の違いについては、マーサージャパン（2021）「日経文庫　ジョブ型雇用はやわかり」日本経済新聞出版　および　白井正人（2021）「経営者が知っておくべき ジョブ型雇用のすべて」ダイヤモンド社に詳しい
＊５ ユニリーバ HP　https://www.unilever.com/news/press-and-media/press-releases/2019/unilever-launches-ai-powered-talent-marketplace/
＊６ マイクロソフトHP　https://powerapps.microsoft.com/en-us/blog/announcing-a-next-generation-ai-copilot-in-microsoft-power-apps-that-will-transform-low-code-development/
＊７ Youtube（Washington Post） https://www.youtube.com/watch?v=Rnr6NY8VRbM
＊８ Youtube(AWS)　 https://www.youtube.com/watch?v=a2UaDLjZs_I&t=427s
＊９ Youtube(OSARO)　https://www.youtube.com/results?search_query=OSARO+Picking
＊10 日経クロストレンド　https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00491/00001/
＊11 マクドナルドHP　https://www.mcdonalds.co.jp/company/news/2020/0403b/

（URLは全て2023/11/15現在閲覧可能）

マーサージャパン株式会社

組織・人事、福利厚生、年金、資産運用分野でサービスを提供するグローバル・コンサルティング・ファーム。全世界約25,000名のスタッフが130ヵ国以上にわたるクライアント企業に対し総合的なソリューションを展開している。
https://www.mercer.co.jp/

HR調査・研究　厳選記事

HR調査・研究　厳選記事

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

人事の専門メディアやシンクタンクが発表した調査・研究の中から、いま人事として知っておきたい情報をピックアップしました。

この記事ジャンル 経営

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
（任意）		 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。

コメント 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

HR調査・研究　厳選記事のバックナンバー

企業や家庭の状況が変われば、管理職を希望する中高年女性は「4人に1人」まで増える～女性登用の数値目標を達成する鍵は企業と家庭にあり～（ニッセイ基礎研究所）

企業や家庭の状況が変われば、管理職を希望する女性は「4人に1人」まで増えることが分かった。本稿では、調査結果を基に、女性管理職比率の反転攻勢に向けた方向性を提示...

2030年を見据えた「外国人新卒」の採用～企業の人材獲得競争力を高める方策～（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

人口減少や少子高齢化を背景に、企業間の人材獲得競争はますます激化していくと予想されます。 本コラムでは2030年を見据え、留学生にとどまらない「外国人新卒」［ ...
HR調査・研究　厳選記事　バックナンバー

関連する記事

経営層候補のアセスメントにおける、リーダーシップの取り方と人望にフォーカスする重要性 (マーサージャパン)

部長時代のパフォーマンスとアセスメント結果は良好だが、執行役員として期待通りの成果が出ていないケースが、少なくないと感じている。本コラムでは、こういった現象が起...