6割以上の企業が中間管理職を対象とした教育を実施
そのうち約2割の企業が成果をあげていない
中間管理職を対象とした教育を行っている企業は6割以上
中間管理職を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「行っている」で、61.1%。また、「現在は行っていないが今後導入を検討している」(15.4%)と「現在は行っていないが今後導入を予定している」(10.6%)を合わせると26.0%あり、実施に前向きな企業が2割以上あることがわかります。
中間管理職を対象とした教育を実施したことで、成果を「あげている」と「どちらかといえばあげている」企業は合わせて6割以上
中間管理職を対象とした教育を実施することで、期待した成果を上げることができているかを聞いたところ、「成果をあげている」(7.9%)と「どちらかといえば成果をあげている」(55.3%)を合わせて63.2%となりました。一方、「どちらかといえば成果をあげていない」(18.4%)と「成果をあげていない」(2.6%)は合わせて21.0%でした。
実施時期 | 2021年3月11日~3月31日 |
---|---|
調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 3,091社、3,186人(のべ) |
質問数 | 168問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題 |
出典:『日本の人事部 人事白書 2021』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。