働き方改革の深化と探求のステージに向けて（リクルートワークス研究所） 2019年の働き方改革の政策展開から、間もなく5年が経過する。2024年は働き方改革の関連政策が全ての働く方々に適用されると同時に、働き方改革関連法が5年間でこの国の「働き方」にもたらした変化や成果を振り返る年となるだろう。
原 昌登さん： いま人事が押さえておくべき「ハラスメント」に関する法律とその対処方法 近年整備が進むハラスメント関連法規の現状、企業が対処すべきポイント、ハラスメントが起きてしまった場合にどう動くべきなのかなどについて、労働法やハラスメントの問題に詳しい、成蹊大学 法学部 教授の原 昌登さんにうかがいました。
人事パーソンは仕事の「大変さ」と「やりがい」をどう捉えているのか？ 人事パーソンに、現在の仕事内容に近いと思われるものを選んでもらったところ、上位から「常に新しい課題に対処しなければならない」（59.0％）、「やって当たり前だと思われる」（43.3％）、「仕事の終わりが見えない」（38.7％）という結果となりました。
精神障害者雇用にまつわる誤解を解く（パーソル総合研究所） うつ病、統合失調症などの精神障害のある人が、「障害者雇用」の枠組みの中で合理的配慮を受けながら就業できるようになったのは、2006年からと最近のことだ※1。2022年時点で、障害者手帳を持ち就業している精神障害者は約11万人※2であり、就業可能年齢で...
関谷 大輝さん： 「感情労働」のポジティブな効果とは 自分の感情に敏感になることで、やりがいや強固なチームワークを実現する 自分の感情をコントロールして顧客と向き合い、ストレスを感じる場面が多い感情労働。接客業などにとどまらず、頭脳労働にも感情労働の要素があるとされています。感情労働について研究する東京成徳大学 准教授の関谷大輝さんによると、「感情労働ではストレスは避けら...
「エクイティ」は約半数が「初めて聞いた」 意味を理解している人は1割 「エクイティ」という言葉の認知度を聞きました。最も多かったのは「初めて聞いた」（49.3%）で約半数でした。「ほとんど正確に意味を理解していた」（10.9%）は、1割にとどまっています。
海外駐在員のメンタルヘルスケア (マーサージャパン) 海外駐在は大きなチャンスであり、楽しみである反面、様々な不安がつきものだ。言語や文化の違い、仕事のプレッシャー、帯同家族がうまく適応できるかなどが例として挙げられる。海外渡航は誰にでもストレスフルであり、メンタル関連の問題の発生・再発との関連性が指摘...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第68回】 成長に必要/不要なストレスとは？ 燃え尽き症候群の予防ポイント 燃え尽き症候群に陥った部下の経験から、山下さんは他の部下に新しいプロジェクトを任せてよいのか不安を感じています。 燃え尽き症候群を防ぎつつ、部下に仕事を任せるためのポイントをみてみましょう。
職場のモヤモヤ解決図鑑【第67回】 もしかして燃え尽き症候群？ 様子が気になる部下への対応 部下の様子が気になり、人事に相談した山下さん。大きくて責任のあるプロジェクトに取り組んでいた部下に何かあったのではないかと心配しています。原因と対処法について見ていきましょう。
佐々木秀綱さん： 権力は人をどう変えるのか？ リーダー育成や組織運営のために知っておきたい「社会的勢力感」の仕組み 組織の成長のために良い判断を下してメンバーを率いるリーダーがいる一方、権力を得たことによって行動や発言が変わり、職場へ悪影響を与えてしまう人がいるのも事実。権力者の心理について研究する横浜国立大学 准教授の佐々木秀綱さんに、権力の使い方を誤らないため...
エンゲージメント向上に欠かせない 企業と個人の対話 従業員の本音を引き出し、モチベーションを高める「1対N」コーチング 従業員のエンゲージメントを高めるためには、一人ひとりと対話し、価値観やモチベーションの源泉を知ることが重要です。多くの企業がエンゲージメントサーベイや1on1で従業員の本音を引き出そうとしていますが、サーベイがやりっぱなしになっていたり、1on1を担...
ハラスメント対策がもたらす従業員のハラスメント基準の厳格化、その影響と対応（パーソル総合研究所） 2020年６月、改正労働施策総合推進法（通称：パワハラ防止法）の施行や、事件の報道、多様性尊重意識の高まりなどによって、ハラスメントへの社会的な圧力は増しており、人々が考えるハラスメントの基準は厳しくなっている。 そこで、パーソル総合研究所が202...
定年後の働き方とこころの健康の関係（ニッセイ基礎研究所） 定年後の働き方の違いは、人々のウェルビーイングにどのような影響を与えるのだろうか。本稿では、定年後の働き方の違いがこころの健康にどう影響するかを、ニッセイ基礎研究所が定年直前直後の年齢の正社員/公務員/元正社員/元公務員を対象に行った独自の調査を用い...
業務特性に合わせた対面とオンラインの使い分け。社員のフォローはオフィス主体が6割以上、一人での知的創造業務はリモート主体 ハイブリッドワークを実施する企業が増えていますが、業務によってどのような使い分けをしているのでしょうか。承認作業や研修業務、社員のケアなどの業務について、対面・オンラインの利用度合いを聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したもので...
「科学的人事研究会」レポート 健康経営の新展開 ウェルビーイング経営の実践 タレントマネジメントシステム「タレントパレット」を提供する、株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、これからの「働く」未来を良くすることを目指し、人材データの活用と分析による科学的人事の方法論の確立を目的として「科学的人事研究会」を2021年に発...
多様な人材がいる効果は「働き方の効率化・生産性向上」と「エンゲージメント向上」が上位 多様な人材がいる結果、企業がどんな状況であるかを聞きました。最も多かったのは「働き方の効率化・生産性向上」(49.3%)で約5割。以下、「エンゲージメント向上」(34.4%)、「人員不足の改善」(31.7%)、「議論の活性化」(27.1%)と続きます...
社員のプライベートを包含した従業員体験（EX）を再定義する（ウイリス・タワーズワトソン） 社員が会社に対して期待する要素は近年大きく変化しています。特に着目すべきは、社員は会社のみならず、仕事から離れたプライベートな領域・世界においても自分らしくありたいを望むようになっていることで、この実現をサポートする雇用主を好む傾向が強まっています。
山田 洋太さん（株式会社iCARE 代表取締役 CEO）： 産業医などの幅広い経験と強い課題意識を基に生み出した革新的サービス 2016年のリリース以来、産業医や産業保健師といったカンパニーケア（働くひとの健康づくりに対する企業の取り組み）の専門家から高い評価を受けている企業向けクラウド健康管理システム、「Carely（ケアリィ）」。サービスを開発・提供しているのは株式会社i...
ワーク・エンゲイジメントと生産性のパネル分析～ワーク・エンゲイジメントと生産性（ニッセイ基礎研究所） 経済産業省では、健康経営度調査で、これまで収集していなかったワーク・エンゲイジメント等従業員の業務パフォーマンスについても現状の把握と向上に向けた取り組みの推進をはじめている。本稿では個人の特性を考慮するため、2020～2022年の3回にわたって「被...
経営戦略としての「ウェルビーイング経営」（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 昨今、「ウェルビーイング経営」という言葉を耳にする機会が増えてきています。ウェルビーイング（Well-Being）とは、世界保健機関（WHO）憲章前文で、「身体・精神・社会的に満たされた状態」と定義されています。本稿では、ウェルビーイング経営を推進す...
