『日本の人事部』 - 人材採用・育成、組織開発のナレッジコミュニティ

「働き方」関連のコンテンツ

ニュース

『withコロナのテレワーク実態調査』を実施　

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、917人の社会人男女を対象に「withコロナのテレワーク実態調査」を実施しました。緊急事態宣言...

ニュース

令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました

厚生労働省では、このほど、令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました。この賞は、テレワーク（※１）の活用によって、労働者のワーク･ライフ･バランスの実現に顕著な成果をあげた企業・団体や個人に授与される...

ニュース

エリア別の副業実態に関する調査

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：喜多 恭子）は、15,000人のビジネスパーソンを対象に、最新の副業実態について調査を行い、地域別に副業実態の結果（※）をまとめました。※本ニュースリリースでは、「副業、...

ニュース

企業はポストコロナ以降の柔軟な働き方にコミットすることに慎重

回答企業の79%は、ハイブリッド型の勤務体制を整えるために、働き方改革を「ある程度」あるいは「広範に」実施する予定でいるが、 具体的な方針を従業員に伝えている企業はわずか40%企業側の意図が明確に示されないため、柔軟な働き方を望んでいる従業員の帰属意...

ニュース

動画版「令和３年版 労働経済の分析」を公表します

厚生労働省は、このたび、労働経済白書をより多くの方にご覧いただくことを目的に、今年７月に公表した「令和３年版 労働経済の分析」（労働経済白書）の動画版を作成しました。労働経済白書は、雇用、労働時間などの現状や課題について、統計データを活用して分析する...

記事

第二回 副業の実態・意識に関する定量調査

副業に関して、企業の容認状況や実際に副業をしている個人の状況はどの程度の割合なのだろうか。ここではその実態とともに、副業者の受け入れ実態や意向、本業へのプラス効果、過重労働リスクを高める要因などの調査結果を取り上げる。

人事辞典

ハイブリッドワークとは――意味、働き方の多様化に向けて考えるべきことは

「ハイブリッドワーク」とは、オフィスや自宅、サテライトオフィス、コワーキングスペースなどを組み合わせた働き方のこと。たとえば、週2日はオフィスで働き、週3日は自宅などでテレワークをするという働き方です。現在対応している仕事の性質に応じて働き方を臨機応...

記事

若手の45％が「ストレス」も「成長実感」も低い仕事をしている

成長実感とストレスは、社会人の日常的な仕事の満足度や働きがいとの関わりが深く、転職の理由としてあげられることも多い、就労の重要要素だといえよう。この成長実感とストレスの視点から考えたとき、若手社会人はどのような状況に直面しているのだろうか。

ニュース

【書籍紹介】人を活かす経営の新常識

人材育成コンサルティングを行う株式会社FeelWorks（代表取締役:前川 孝雄、本社:東京都中央区、以下FeelWorks）は、代表・前川による書籍「人を活かす経営の新常識」を発売いたしました。本書は、激変する現代の職場環境において、これからの時代...

ニュース

「2021年新入社員実態調査」を実施

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2021年4月に入社した186人の社会人男女を対象に「2021年新入社員実態調査」を実施しまし...

ニュース

「新型コロナウイルス感染拡大による障害者のはたらくへの影響」調査結果

パーソルチャレンジは、長期化する新型コロナウイルス感染拡大による障害者の就業への影響について調査を行い、結果を発表しました。コロナ禍における障害者の就業への影響に関する調査発表は、2020年7月16日付のニュースリリースに続き今回が2回目となります。...

ニュース

「会社と私の本音調査」 第1回・働き方の本音

経営層と一般社員、働き方・仕事意識にギャップあり。一方で、もっとお互いのコミュニケーションを求めている。・「自分の会社が好きだ」経営層84.7％＞一般社員48.9%・「自分はこのまま定年まで乗り切れる」経営層64.7%＞一般社員38.7%・「今の仕事...

ニュース

コロナ禍長期化における働き方意識調査

フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社（東京都港区、最高経営責任者：ジョニー ユー、以下 「WeWork Japan」）は、主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める一般従業員500名を対象に、「コロナ禍長期化に...

ニュース

ミドル660人に聞く「地方で働くこと」意識調査

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「地方で働くこと」についてアンケートを行ない、66...

ニュース

「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」調査

86％が働き方や社内制度の変更を実施。無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け情報サイト『人事のミカタ』上...

ニュース

選択的週休3日制に関する調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20歳～69歳の仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査（2021年）」を実施しました。週休3日制をすでに導入している企業・将来的...

ニュース

未来の働き方に関する調査を7カ国で実施

テレワーク導入でライフワークバランスが向上した一方で、紙業務が多く残る日本では「オフィス外での仕事環境向上」が課題にアドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷知信）は、この度、未来の働き方に関するグローバル調査を実施しました。今回の調査...

記事

アフターコロナのリモートワーク　～米国の場合～

2020年春、新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐ手段の1つとして、米国企業の多くがリモートワークへのシフトを迫られた。このシフトは驚くほどのスピードで進められ、2020年4月の時点で、米国労働人口の41%がフルリモートで働くまでに浸透した（※1）。...

記事

スープストックトーキョーの働き方“開拓”。休暇と複業の両輪で社員の生活価値を拡充する

安心、安全でおいしいスープを気軽に食べられると女性を中心に人気を博し、全国に60店舗以上を展開する株式会社スープストックトーキョー。独自の理念やブランド哲学を掲げる同社では「働き方“開拓”」をコンセプトに、2018年4月より新たな休暇制度と複業制度を...

ニュース

ライフキャリア実態調査（2021年版）

管理職に占める女性の割合は2割に満たず。70歳を超えても働きたい人は2割強という結果に株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）は、全国15歳以上の13,263人を対象に、就業・非就業や雇用形態に関わらず、2020年...