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これからのリーダー育成に欠かせない「ビジネス力」とは何か?
~「経済知力」を可視化して、個人と組織の底上げを図る

(2009/5/28掲載)
【Prologue】
変化のスピードが速い現代において、過去の“経験則”だけでは通用しないのがビジネスの難しいところ。そのため、数多い知識・情報の中から、本当に有用なコンテンツを見極め、活用していく能力が必要になる。特にこれからのリーダーにとって、そのような能力は必要不可欠。今後の道筋が見えて経営の舵取りが可能となり、さらには新しいビジネスの創出にもつながるからだ。また、組織全体としての力を高めていく上でも、個人の能力開発は重要課題。では企業として、どのような取り組みを行っていけばいいのだろうか。

情報を整理・統合し、
経済の仕組みや流れを理解する「ビジネス力」が求められる

ビジネス社会を取り巻く環境は日々大きく変化し、多くの情報が満ちあふれている。特にインターネットが普及したここ10年余りは、質・量とも飛躍的に増えており、これまで培ってきた「経験」や「勘」だけで対処することは困難。収集した情報を、いかに素早く整理し、問題の全体像を把握した上で、どのように解決策を提示していくのか…。こういった一連の動きを適切に行える能力は、競争の激しさが増すビジネス社会においては不可欠である。

とりわけ、これからのビジネスリーダーには、新たなビジネスを創出し、さらに成長させていく能力が求められる。その育成のためには、早い段階からさまざまな情報を基に経済の仕組みや流れを理解させ、他者にはまねのできない「ビジネス力」を養っていくように導かなければならない。変化の激しいビジネス社会で生き抜く能力を、どのように育成していくのか。それが、これからの「個人」と「組織」双方にとって、大きな課題である。

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竹中平蔵日本経済研究センター特別顧問が語る経済発展に必要な知力とは・・。

ビジネスリーダーに求められる「経済知力」とは?

ビジネスの世界を生き抜いていくためには、これまで学校や社会での生活を通して学んできた「知識」や、新聞やWEBなどから得た「情報」を有効に活用できる能力が必要になる。それは情報の収集と選別・整理、情報の編集・加工、情報をもとに因果関係を考えたり仮説を立てたりすることであり、まさに「経済知力」と呼ぶべき能力である。

「経済知力」が高まれば、やがて新しいビジネスを生み出すための力を身につけることができる。また、それだけではなく、日常業務で生じた問題を解決する場合にも、その力は大いに有効だ。しかし、適切な情報がなければ「経済知力」は成り立たず、それを活用する力がなければ、情報を活かすこともできない。「知識」のストックと、それを活用するための「知力」が大事であり、それらを育成していくための環境作りが重要になる。

図:経済知力の構造(出典:「日経TEST」ホームページ)

図:経済知力の構造
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「知力」とは知識を実際のビジネスの現場でどのように活用するかといった運用力や、知識から仮説や結論を導き出す推論力です。日経TESTが今までのビジネス検定試験と一線を画している理由が、この「知力」という評価項目です。

個人の「経済知力」の差が、企業格差を生む

近年、組織の中における「仕事」の中身が大きく変わってきている。それは、単に経営環境が変化し、グローバル化やネットワーク化が進んできたからだけではない。もっと本質的な部分において、仕事に求められるものが変化しているからである。

特に、ホワイトカラーにおいては仕事の「パラダイムシフト」が起きており、従来の「作業」中心の仕事から、今までにない「価値」を創造する仕事へのシフトが、一気に進んできている。また、技術系の仕事でも、「マーケット」や「顧客」を強く意識した開発・研究が強く求められるなど、最近の仕事を取り巻く環境の変化には目を見張るものがある。

何より、現代は不確定要素が多く、頼るべき「前例(モデル)」がない時代である。ここでは、戦略的なリーダーシップや個人の自発的な行動がポイントとなる。その際、あらゆる角度から情報を集め、分析・判断し、遂行するプロセスを見守りながら結果を出していくといったアプローチが欠かせない。仕事のやり方も、プロジェクトマネジメント的なスタイルへと変わってきた。全体として、いわば「ナレッジワーク」への転換が進んできたというわけだ。

注目すべきは、このような環境下では、個人の持つ能力の違いによって、大きな差が生まれるということ。実際、一個人が生み出す価値が、組織の屋台骨を支えるようなケースも数多く出ている。そういった点から、現代のビジネスシーンを考えると、「経済知力」という能力が、より一層大きな意味を持ってきていることがわかる。

例えば、ある社員は提案力・企画力があり、ビジネスパーソンとして高い能力を有している。 一方で、同じ組織内でもそういう能力が欠如していて、伸び悩んでいる社員もいる。このような事例は多くの企業で見られるが、その原因の一つは、各人が持つ「経済知力」のレベルに大きな差が生じていること。社員一人ひとりの「経済知力」の差は、個人の集合体である組織や企業の「差」にもなる。つまり、人材の差から生じる価値の差が、企業にとって競争力の源となっているのである。

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日経TESTは、評価と教育という、人事教育セクションの2大テーマに対する、きわめて活用度の高いソリューションです。評価と教育の両面で、内定者から管理職まで、幅広く活用できます。

学び、考えるための環境作りができていない…

だからこそ、各人の「経済知力」のレベルを引き上げていくことが、これからの経営においては重要な課題となる。その取り組みは、できるだけ早い段階からスタートした方がいい。そうすることで、学ぶことに対する「気づき」が醸成されるからだ。気づきを覚えた個人が増えていくことにより、組織全体が学習する組織へと変貌していく。その結果、組織としての生産性や成果にも、大きな違いが出てくることだろう。

とはいえ、ここで問題となるのは、日本のビジネスマンの多くは仕事に追われるばかりで、勉強や自分磨きのための時間が少ない状況にあるということ。仮に能力開発の機会があったとしても、それが実践へと効果的に結び付いていないことも多い。現実的に、個人の能力の違いが、組織の成果・実績の差となって表れることが分かってはいても、そのための「手段」を持っていない企業が少なくないのだ。

企業がこれからのビジネスリーダー育成を真剣に考えるのならば、社員が自主的に学び、考えることができる環境作りに、もっと注力していかなければならない。それと同時に、能力開発を実のあるものにするためにも、企業は社員に対して、これからのビジネスリーダーに求められる、明確な「目標」や「基準」を示していく必要があるだろう。

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企業が日経TESTを採用する主な理由は「学習に対する動機付け」、「研修の一環としてプログラム」、 「昇進・昇格などの参考資料」の3点に集約されます。

「目標」や「基準」を可視化することで、客観的な「ものさし」となる

しかし、実際に「目標」や「基準」を具体的に定義している企業が、果たしてどれほどあるだろうか。むしろ、最初からあきらめてしまっているのではないか。

ビジネス成果に結び付く情報収集・応用力を測定する上で、客観的な「ものさし」を持つことには、大きな意味がある。ものさしとなる目標や基準を明確にし、社員に理解・実行させることによって、まずは、社員や組織がどのレベルにあるのかを客観的に知ることができる。そして、組織全体で育成方針を共有することも可能になる。また、社員にとっては、自分自身がスキルアップしていく上での大きな指標を持つことができる。さらには、そこからの気づきを、今後の自己啓発や教育プログラムに活かすこともできる。

このように、目標や基準を目に見えるようにすることは、個人・組織の双方にとって、非常に大きな意味がある。まさに現在ほど、ビジネス力の「可視化」が求められている時代はないのではないだろうか。

仮に、自社内で目標や基準を設定するのが難しいのならば、外部に目を向けてみるのも一つの方法である。例えば、そのための有効な手段として、社員が自らの経済知力を客観的に知ることができる「日経TEST」がある。日経TESTは日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催するテストで、TESTは経済知力テストを英訳した「Test of Economic Sense and Thinking」 の略称。知識・知力の習得状況を客観的に把握することができ、その後のさらなるレベルアップに向けた方向性を確認する上でも、適切なツールである。ビジネス力を高め、個人と組織の底上げを考えているのならば、ぜひ活用してみてはいかがだろうか。

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「日経TEST」に関する詳しい情報は、日経TESTホームページをご覧ください。
日経TEST ロゴ
日経TEST http://ntest.nikkei.jp
一般的なビジネス検定試験と日経のテストは設計が根本的に違います。 結果を求められる現実の世界での総合的なビジネス遂行能力(経済知力)を 客観的に測定するための試験が、日経TESTです。

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