「キャリア危機に対する意識調査」を発表

今までのキャリアが失われる「キャリア危機」が起こりうると思う正社員は6割超。 要因は「給与が低い」「健康問題」「仕事がハード」が上位。不安なく生活できる理想年収は700万円、現実と300万円のギャップ

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）が運営する総合転職情報サイト『マイナビ転職』は、正社員800名を対象に行った「キャリア危機に対する意識調査」の結果を発表しました。

【TOPICS】
◆今の仕事を続けることができなくなる「キャリア危機」が起こりうると考える人は66.8％。年代で差はみられるものの、全年代で半数を超える
◆キャリア危機が起こりうる要因は、「給与が低い」「健康問題」「仕事がハード」がトップ
◆不安なく生活できそうな年収の中央値は700万円で現実と300万円のギャップ。定年まで「今の会社や仕事がある」「スキルが通用する」と考えている人はいずれも半数を切る
◆今後安定して仕事を続けていくために必要なものは「昇給」「健康」「スキルアップ」など。「リモートワークの継続」や「経営基盤の安定」など職場への期待も
 

◆今の仕事を続けることができなくなる「キャリア危機」が起こりうると考える人は66.8％。年代で差はみられるものの、全年代で半数を超える

正社員のうち、なんらかの事情で今の仕事を続けることができなくなる「キャリア危機」が起こりうると感じている人は全体で66. 8％だった。 年代別では、20代が57.0％、30代が66.0％、40代は76.5％と高くなり、50代では67.5％となった。 ベテラン社員や管理職として活躍する割合も多い30代～40代では、自身をとりまく環境や健康問題、老後を見据えた備えなどさまざまな問題が見え、キャリア危機への不安を抱き始めるタイミングなのかもしれない。

◆キャリア危機が起こりうる要因は、「給与が低い」「健康問題」「仕事がハード」がトップ

キャリア危機が起こりうると考える要因を聞くと、「給料が低い・上がらない・今後下がりそう（26.8％）」「怪我や病気・精神的不調を含む健康問題（26.6%）」「精神的・肉体的・勤務状況いずれかの点で仕事がハード（19.4％）」などが上位にあがった。

◆不安なく生活できそうな年収の中央値は700万円で現実と300万円のギャップ。定年まで「今の会社や仕事がある」「スキルが通用する」と考えている人はいずれも半数を切る

キャリア危機が起こりうる要因に「給与の低さ」をあげた人に現在の年収を聞くと、中央値は400万円だった。 一方、将来不安なく生活できそうな年収を聞くと、中央値は700万円となり現実と300万円のギャップがあることがわかった。 このギャップが、今の仕事を続けていくことへの不安となっている可能性が考えられる。 また、キャリア危機が起こりうると考える要因に「AI失業・スキルが通用しなくなる（13.6％）」や「勤務先の倒産・経営悪化（11.1%）」も上位にあがっており、定年まで「今の会社がある」「今の仕事がある」「スキルが通用する」と考えている人はいずれも全体の半数を切る結果となった。 技術進化やニーズの変化が激しい世の中で、取り残されずに仕事を続けること、会社が存続し続けることは当たり前ではないという危機感が広く浸透している様子がうかがえる。

◆今後安定して仕事を続けていくために必要なものは「昇給」「健康」「スキルアップ」など。「リモートワークの継続」や「経営基盤の安定」など職場への期待も

さまざまなキャリア危機意識を持つなかで、安定して仕事を続けていくために必要なものを聞いたところ、「十分な給与所得」「昇給」などの経済的安定、「スキルの習得」「AI的思考」などの自己成長、「ワーク・ライフ・バランス」「人間関係」などの心身の健康に関する意見が多く見られた。 また「上司と同僚の理解」や「リモートワークの継続」など職場へ期待する声も目立った。

【総評】
今回は働きたいのに何らかの事情で働き続けることが困難になる「キャリア危機」について調査しました。 働き手にとって生計手段である仕事ですが、充実感を持って働いているならばなおのこと、望まぬ形で離職せざるを得ない状況は避けたいものです。 しかし、正社員の半数以上が「何らかの理由で働けなくなることは起こりうる」という不安を抱えていることが浮き彫りになりました。
人手不足の昨今、企業にとって社員の離職は大きな損失であり、これは働き手だけの課題ではなく、企業にとっても重大な課題と言えるでしょう。 今回、キャリア危機の払拭に繋がるものとして、安心して働ける「給与・昇給制度」や「勤務時間の短縮」といった職場の柔軟性、「スキルの取得」といった自己成長などがあがりましたが、すでにフォローする体制を整えている企業も少なくありません。 こういった体制の見直しは、働き手が企業を選ぶ際の条件の一つにもなるとみられ、離職抑制や優秀な人材を確保していきたい企業にとっては重要な取り組みなのではないでしょうか。
『マイナビ転職』編集長 瀧川さおり

【調査概要】
マイナビ転職「キャリア危機に対する意識調査」
○調査期間／2025年8月8日（金）～8月18日（月）
○調査方法／WEB調査を実施
○調査対象／正社員を対象にWEB調査を実施
○有効回答数／800名（内訳：20代～50代の男性400名、女性400名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社マイナビ／2025年10月24日発表・同社プレスリリースより転載）